早稲田大学の総合型選抜は、大学全体で一つの制度に統一されているわけではなく、学部ごとに入試名称も出願資格も異なります。評定平均の基準がある制度とない制度が学部単位で分かれているため、「早稲田大学の総合型選抜は評定いくつ必要か」という問いには、まずどの学部のどの制度かを特定しないと答えられません。この記事では、2027年度(令和9年度)入試を軸に、評定平均の基準がある制度とない制度を整理し、出願前に確認すべき手順をまとめます。

総合型選抜とは、大学が出願書類と面接・小論文・筆記試験などを組み合わせ、学力だけでなく学びへの意欲や大学が求める学生像との適合まで含めて、時間をかけて評価・判定する入試方式です。文部科学省の大学入学者選抜実施要項は、これを「詳細な書類審査と時間をかけた丁寧な面接等を組み合わせる」入試方法と位置づけています。早稲田大学では、この枠組みの中で学部ごとに「地域探究・貢献入試」「全国自己推薦入試」「FACT選抜」「総合型選抜Ⅰ群〜Ⅲ群」などの名称が使われており、評定平均の扱いも制度によって大きく違います。

「評定が4.0に届かないから早稲田は無理」と早い段階で判断してしまう受験生がいる一方、評定平均の基準そのものがない制度を検討せずに志望校の候補から外してしまうケースもあります。どちらも、学部ごとの制度の違いを確認しないまま判断している点は共通しています。まずは自分の評定平均と、志望する学部にどの制度があるのかを、この記事で一つずつ確認してください。

入試情報は年度ごとに更新される可能性があります。この記事は2026年に早稲田大学入学センターおよび各学部が公開した2027年度(2026年度実施)の入試情報を基に整理していますが、出願前には必ず志望学部の最新の学生募集要項を確認してください。

早稲田大学の総合型選抜は学部ごとにまったく別の入試

「早稲田大学の総合型選抜」は一つではない

早稲田大学入学センターが公開している総合型選抜(日本語による学位取得プログラム)の案内ページには、複数の制度が並んでいます。地域探究・貢献入試、社会科学部の全国自己推薦入試、創造理工学部の早稲田建築AO入試、先進理工学部の特別選抜入試、人間科学部のFACT選抜、スポーツ科学部の総合型選抜Ⅰ群・Ⅱ群・Ⅲ群およびスポーツサポート歴入試などです。国際教養学部にはAO入学試験(国内選考・海外就学経験者)があり、政治経済学部にはグローバル(海外就学経験者)入学試験があります。

これらは名称だけでなく、出願資格・選考方法・評価の重心がそれぞれ異なります。「総合型選抜」という同じ言葉でも、評定平均を必須とする制度と基準点を設けない制度が併存しています。検索で見つけた他学部の情報や、過去の年度の情報をそのまま自分の志望学部に当てはめると、出願資格を読み違える可能性があります。

大学全体で統一しない、学部単位の制度設計

早稲田大学は複数の学部・学術院からなる総合大学であり、それぞれの学部が独自の教育理念とアドミッション・ポリシーを掲げています。総合型選抜の名称・出願資格・評価方法を学部ごとに設計しているのは、各学部が求める学生像が学部間で異なることの表れだと考えられます。社会科学部が評定平均と英語外部検定を重視するのに対し、地域探究・貢献入試を実施する学部は、地域や社会への関心・探究の経験をより重視する設計になっている、という違いです。

この構造は受験生にとって分かりにくい面がある一方、評定平均に強みがある受験生と、活動実績や探究経験に強みがある受験生の双方に、それぞれ合った制度を選べる余地があるとも言えます。「早稲田大学の総合型選抜」を一律の基準で捉えず、学部ごとの制度の性格を見極めることが、志望校選びの精度を上げる出発点になります。

評定平均とはどういう数字か

評定平均とは、調査書に記載される各科目の評定(多くの高校で5段階評価)を合計し、科目数で割って算出した数値です。「オール4」であれば評定平均は4.0、「オール5」であれば5.0になります。実際には科目ごとに評定が3から5まで散らばることが多く、評定平均4.0以上という基準は、体感としては副教科を含めた全科目でおおむね4前後を安定して取り続けている状態に近い水準になります。

この記事で扱う「評定平均」は、特に断りがない限り、各制度が出願資格として示す全体の評定平均値を指します。制度によっては、全体の評定平均値に加えて特定の教科群の評定を別途要件にしている場合もあるため、数字を一つ確認して終わりにせず、募集要項の該当箇所を必ず読んでください。

主な制度と評定平均の有無

2026年に各学部・入学センターが公開した情報をもとに、主な制度と評定平均の扱いを整理すると、次のようになります。数値は年度により変更される場合があるため、出願年度の募集要項で必ず照合してください。

学部	主な総合型選抜・自己推薦系の制度	評定平均の基準
社会科学部	全国自己推薦入学試験	全体の評定平均値4.0以上(英語外部検定スコアも必須)
人間科学部	FACT選抜入学試験	全体の評定平均値におおむね3.9以上の基準
スポーツ科学部	総合型選抜Ⅲ群(スポーツ自己推薦入学試験)	評定平均3.5以上を目安とする基準
法学部・教育学部・文化構想学部・文学部・人間科学部・スポーツ科学部	地域探究・貢献入試	公開されている出願資格に評定平均の基準点の記載は見当たらない
国際教養学部	AO入学試験(国内選考)	調査書の評定平均値に基準点を設けず、書類・筆記・面接等で総合評価
政治経済学部	グローバル(海外就学経験者)入学試験	海外の教育課程を修了した者等が対象で、国内の評定平均という枠組みとは前提が異なる
創造理工学部・先進理工学部	早稲田建築AO入試、特別選抜入試	学部・入試ごとに個別要件があり、評定平均に関する統一的な公開情報は確認できない

この表からも分かるとおり、評定平均の基準を明示している制度は社会科学部・人間科学部・スポーツ科学部の一部制度に限られます。それ以外の多くの制度では、評定平均そのものより書類・面接・筆記試験の内容が評価の中心になっています。ただし基準点がない制度でも、調査書の提出自体は必須です。評定平均の記載がない制度が「評定は一切見ない」という意味ではなく、点数化された基準ラインを設けていない、という点に注意してください。

政治経済学部は現在、総合型選抜を実施していない

早稲田大学の中でも特に志望者の多い政治経済学部は、2021年度入試改革で一般選抜を大学入学共通テスト・英語外部検定試験・学部独自試験の組み合わせに再編しました。この改革にあわせて、それまでAO入試の位置づけだったグローバル入試は、帰国生など海外の教育課程で学んだ者を対象とする「グローバル(海外就学経験者)入学試験」に変更されています。

つまり、国内の高校に在学し評定平均を積み上げてきた一般的な受験生が出願できる、政治経済学部の総合型選抜(自己推薦)は現在実施されていません。「早稲田大学 政治経済学部 総合型選抜 評定」で検索して情報を探している場合、対象となる制度自体が存在しない可能性が高いという点をまず押さえておく必要があります。志望学部を検討する際は、学部名の人気だけでなく、その学部が総合型選抜という選抜区分を実際に持っているかどうかから確認してください。

評定平均の基準がある制度：社会科学部・人間科学部・スポーツ科学部

社会科学部 全国自己推薦入学試験は評定平均4.0以上

社会科学部の全国自己推薦入学試験は、早稲田大学の総合型選抜系の制度の中でも、評定平均の基準が明確な制度の一つです。公開されている出願資格には、全体の評定平均値が4.0以上であることに加え、実用英語技能検定・GTEC・IELTS・TEAP・TOEFL iBT・TOEIC L&R/TOEIC S&Wのいずれかで一定水準以上のスコアを有することが求められています。加えて、部活動で都道府県レベル以上の大会に出場した実績、生徒会活動やその他の活動での顕著な実績、特定の資格を持つことなど、複数の要件のいずれかを満たす必要があります。

入試名称に「全国」とあるとおり、出身地域を問わず全国から出願できる制度ですが、これは選考が地域枠であることを意味するものではありません。評定平均4.0以上という基準は、指定校推薦で難関私大に求められる水準に近い数字です。評定平均だけでなく英語外部検定のスコアも同時に満たす必要があるため、出願を検討する時期には評定平均・英語資格の両方を早めに把握しておくことが前提になります。指定スコアや対象試験の種類は年度によって更新されるため、出願年度の募集要項で最新の基準を確認してください。

人間科学部 FACT選抜は評定平均3.9以上が目安

人間科学部のFACT選抜入学試験も、評定平均の基準が明示されている制度です。公開されている情報では、全体の評定平均値がおおむね3.9以上であることが出願資格の一つとされています。人間科学部には人間環境科学科・健康福祉科学科・人間情報科学科があり、学科・選考区分によって出願要件の細部が異なる場合があるため、志望学科の要項を個別に確認する必要があります。

FACT選抜という名称は、Field(現場)・Action(行動)・Contribution(貢献)・Talent(資質)といった観点から、学業成績だけでなく課外活動や社会での実践を重視する選抜であることを示しています。評定平均3.9以上を満たした上で、活動報告書や面接での説明が評価の中心になります。評定平均を満たしていることは出願の前提条件であり、それだけで合格が決まる基準ではありません。

スポーツ科学部 総合型選抜Ⅲ群は評定平均3.5以上、2027年度は要件変更あり

スポーツ科学部には総合型選抜Ⅰ群(トップアスリート入学試験)、Ⅱ群(アスリート選抜入試)、Ⅲ群(スポーツ自己推薦入学試験)、スポーツサポート歴入試など複数の区分があります。このうちⅢ群では、評定平均3.5以上を目安とする基準が示されています。競技実績だけでなく、学業成績も出願資格の一部として位置づけられている点が特徴です。Ⅰ群・Ⅱ群は、全国的な大会での卓越した競技実績を出願資格の中心に据える区分で、評定平均に関する統一的な公開基準は確認できませんでした。志望する区分ごとに要項を分けて読んでください。

スポーツ科学部は2026年3月に、2027年度入試以降のⅢ群の出願資格について一部変更を公表しました。変更の内容は、それまで課されていた欠席日数に関する要件を撤廃するというものです。出願資格は年度によって部分的に見直されることがあるため、数年前の情報や先輩から聞いた基準をそのまま使わず、出願する年度の要項で確認する習慣が必要です。

制度	評定平均の基準	あわせて求められる主な要件
社会科学部 全国自己推薦入学試験	4.0以上	英語外部検定スコア、部活動や生徒会等での実績
人間科学部 FACT選抜入学試験	3.9以上を目安	活動報告書、面接での学びとの接続
スポーツ科学部 総合型選抜Ⅲ群	3.5以上を目安	競技・活動実績、2027年度は欠席日数要件を撤廃

3学部の基準を比べると、数字だけを見れば社会科学部が最も高く、スポーツ科学部が相対的に緩やかに見えます。ただし、総合型選抜で評価される活動実績とは｜実績の見つけ方で扱っているように、評定平均を満たした先で問われるのは活動実績の量ではなく、経験から何を考え、大学での学びへどうつなげるかという内容です。評定平均の高さだけを基準に志望校を選ぶのは避けたい判断で、自分の経験と各制度の評価軸が合っているかをあわせて検討してください。

評定平均の基準がない制度：地域探究・貢献入試と国際教養学部AO入試

地域探究・貢献入試は6学部で実施、評定の基準点は示されていない

地域探究・貢献入試は、法学部・教育学部・文化構想学部・文学部・人間科学部・スポーツ科学部の6学部で実施されている総合型選抜です。2027年度(2026年度実施分)の出願期間は2026年9月1日から9月10日まで、1次選考の合格発表は10月9日、2次選考試験日は10月25日、最終合格発表は学部により2月10日から2月16日の間とされています。募集人員は各学部若干名です。

公開されている主な出願資格には、2027年3月に高等学校等を卒業見込みであることなどが挙げられており、評定平均の基準点は明示されていません。以前に文化構想学部や文学部で実施されていた自己推薦入試の情報として「評定平均4.0以上が目安」といった数字がインターネット上に残っている場合がありますが、現在の公式の学部案内ページでは、こうした学部独自の自己推薦入試の記載は見当たらず、地域探究・貢献入試に整理されている状況です。古い情報と現行制度を混同しないよう注意してください。

評定平均の基準点がないからといって、選考が学業成績と無関係というわけではありません。出願には調査書の提出が求められ、課題型のレポートや面接などを通じて、探究してきたテーマの深さや地域・社会への関心が問われます。数字の基準がない分、学業成績以外の説明力がより重要になる制度だといえます。

制度名にある「地域探究・貢献」という言葉のとおり、この入試では、自分が育った地域や関わってきたコミュニティの課題を、どう捉え、どう関わってきたかという経験が土台になります。都市部・地方部を問わず、身近な地域の教育、福祉、産業、環境などのテーマに対して、自分なりに調べたこと・行動したことがあるかどうかが、書類や面接での説明の材料になります。特別な実績がなければ出願できない入試ではなく、日常の中での気づきや小さな行動を、探究のプロセスとして言語化できるかどうかが問われる制度だと理解しておくとよいでしょう。

国際教養学部AO入試(国内選考)も調査書に基準点を設けない

国際教養学部(SILS)のAO入学試験のうち、日本国内の教育課程で学んだ受験生を対象とする「国内選考」では、調査書の評定平均値について特定の基準点は設けられていません。書類審査、Critical Writingと呼ばれる英語での読解・論述筆記試験(制限時間120分)、面接などを総合的に評価して合否を判定する形式です。2027年度入試からは、出身学校長が作成した調査書を原本かつ厳封で提出することが必須とされており、調査書を提出できない場合は出願そのものができないとされています。

評定平均に基準点がない一方で、調査書の提出自体は厳格に求められている点は、地域探究・貢献入試と共通しています。「評定基準がない」ことは「調査書を見ない」ことと同じではありません。基準点による足切りをしない代わりに、書類・筆記・面接の内容で総合的に判断する制度設計だと理解しておくと、対策の方向性を誤りにくくなります。

商学部・理工系学部の位置づけも確認しておく

商学部については、公式の入試情報ページに掲載されている制度が一般選抜・指定校推薦入学試験・外国学生入試・科目等履修生入学試験であり、総合型選抜(自己推薦)に分類される制度の記載は確認できませんでした。以前は商学部にも自己推薦入試があり、評定平均に関する数字がまとめサイトなどに残っている場合がありますが、現時点の公式情報を基準に、志望学部の入試区分を最新の状態で確認することが必要です。

理工系の3学部(基幹理工学部・創造理工学部・先進理工学部)のうち、創造理工学部は早稲田建築AO入試(創成入試)、先進理工学部は特別選抜入試という形で、それぞれ独自の入試区分を設けています。これらは学部・学科によって出願要件が細かく分かれており、先進理工学部の特別選抜入試のように、特定の全国的なコンテストやオリンピック等での実績が出願条件に含まれる区分もあります。評定平均に関する統一的な基準を大学全体として公開している情報は確認できませんでした。理工系学部の総合型選抜・特別入試を検討する場合は、評定平均という単一の指標だけでなく、対象となる大会・コンテストの実績要件や、学部独自の適性試験・面接の内容を含めて、学部ごとの募集要項を個別に確認する必要があります。

基幹理工学部には独自の総合型選抜の記載が見当たらない

理工系3学部のうち、早稲田大学入学センターの総合型選抜の案内ページに名称が挙がっているのは創造理工学部と先進理工学部で、基幹理工学部については、学部独自の総合型選抜・自己推薦系の制度名は確認できませんでした。基幹理工学部を志望する場合は、理工学術院が公開している入試要項の一覧から、その年度に実施される入試区分をあらためて確認し、総合型選抜に相当する制度があるかどうかを含めて把握しておく必要があります。学部が違えば入試区分の構成自体が異なるため、隣接する学部の情報をそのまま流用しないことが重要です。

なぜ制度によって評定の扱いが違うのか

評定平均は「学力の下限を示す指標」の一つ

総合型選抜において評定平均が基準として使われる場合、多くは出願できる受験生の範囲を一定水準以上に絞り込むための、いわば下限を示す指標として機能しています。社会科学部や人間科学部のように評定平均の基準を明示する制度は、その基準を満たした上で、書類・面接・小論文などによって学びへの意欲や適性を評価する、という二段階の設計になっていると考えられます。

評定基準がある制度は、学力の一定水準を前提に活動実績や思考力を評価する設計だと捉えると理解しやすくなります。基準に届いていない場合、書類や面接でどれだけ意欲を示しても出願要件そのものを満たせないため、評定平均をあらかじめ正確に把握しておくことが出発点になります。

評定要件がない制度でも調査書の提出は必須

一方、地域探究・貢献入試や国際教養学部AO入試のように評定平均の基準点を設けない制度は、点数による事前の絞り込みを行わず、より幅広い層からの出願を受け付けたうえで、書類・筆記・面接の内容で選考する設計だと考えられます。ただし、これらの制度でも調査書自体の提出は必須です。学業成績が全く見られていないという意味ではなく、基準点を設けないだけで、成績も選考材料の一部になりうると理解しておくのが実務的です。

この違いは、受験生にとって重要な意味を持ちます。評定平均に自信がある場合は基準のある制度も選択肢に入りますが、評定平均が思うように伸びなかった場合でも、基準点のない制度であれば、書類・面接・筆記試験の内容を磨くことで出願自体は可能です。自分の評定平均の水準に応じて、検討する制度の幅を変えられるという点を押さえておいてください。

評定平均以外に大学が確認したい点

総合型選抜で大学側が確認したいのは、評定平均という一つの数字だけではありません。書類・面接・小論文などを通じて、受験生がなぜその学部で学びたいのか、高校までの経験と学部のカリキュラムがどうつながるのか、入学後にどのような学びを積み重ねる計画を持っているのかといった点が問われます。評定平均は基準を満たしているかどうかの一次的な確認材料であり、選考の中心はその先の書類・面接にあります。

評定平均の基準がある制度に出願する場合でも、基準を満たした受験生の中でさらに選考が行われる以上、評定平均の数字を高めることに時間を使うより、志望理由や活動実績の説明を磨くことに時間を配分したほうが、結果的に選考通過に近づく場合があります。すでに基準を満たしている場合は、評定平均をこれ以上気にするより、書類・面接の準備に軸足を移す判断も必要です。

評定平均だけで合否は決まらない

評定平均の基準がある制度であっても、基準を満たすことは出願要件を満たす条件であって、合格を保証するものではありません。社会科学部の全国自己推薦入試でも、人間科学部のFACT選抜でも、書類審査・面接・小論文等を通じて、経験の内容や思考の深さが評価されます。評定平均の数字を整えることに時間を使いすぎて、志望理由や活動報告書の準備が手薄になると、出願はできても選考を通過しにくくなります。

評定平均は出願要件を満たすための条件であり、選考を勝ち抜く材料ではありません。限られた準備期間の中で、評定平均の確認と並行して、志望理由書や活動報告書の下書きを早めに始める計画を立ててください。

2027年度(令和9年度)入試のスケジュールの枠組み

文部科学省の実施要項が定める出願・発表の時期

文部科学省の「令和9年度大学入学者選抜実施要項」は、総合型選抜の入学願書受付を2026年9月1日以降、判定結果の発表を2026年11月1日以降と定めています。早稲田大学の各制度も、この全国共通の枠組みの中で個別の日程を設定しています。出願開始が9月1日より前になることはなく、合格発表も11月1日より前に行われることはないという大枠は、どの学部の制度でも共通です。

この枠組みは、総合型選抜が学力試験一辺倒の選抜ではなく、書類審査や面接に一定の時間をかけることを前提に設計されていることの表れでもあります。9月に出願してから合格発表まで数か月かかる制度もあり、その間に一般選抜や他大学の選考スケジュールと重なる場合もあるため、年間を通じた併願計画の中に位置づけて考える必要があります。

地域探究・貢献入試の具体的な日程例

地域探究・貢献入試を例に挙げると、2027年度(2026年度実施分)は出願期間が2026年9月1日から9月10日まで、1次選考の合格発表が10月9日、2次選考試験日が10月25日、最終合格発表が学部により2027年2月10日から2月16日の間とされています。出願から最終合格発表までは半年近くにわたり、その間に共通テストや一般選抜の対策も並行して進める受験生が多い制度です。1次選考では書類審査、2次選考では面接や課題に基づく試問が行われるのが一般的な総合型選抜の流れですが、具体的な選考内容は学部ごとに異なるため、要項の記載を確認してください。

社会科学部の全国自己推薦入試、人間科学部のFACT選抜、スポーツ科学部の総合型選抜など、他の制度もそれぞれ独自の出願期間・選考日を設定しています。学部・制度ごとに出願締切と合格発表の時期が異なるため、複数の制度を併願候補にする場合は、日程が重ならないか一覧化して確認する作業が欠かせません。

制度ごとに時期が異なる、必ず個別に確認する

本記事で扱った日程・基準は、2026年に公開された2027年度向けの情報を基にしていますが、大学の入試情報は年度途中でも更新される可能性があります。出願を検討する段階で、志望する学部・制度の入学試験要項を早稲田大学の公式サイトから改めて確認し、出願期間・選考日・合格発表日を自分の受験カレンダーに反映させてください。とくに複数の制度や大学を併願する場合、日程の見落としは出願機会そのものを失うことにつながります。

総合型選抜が不合格でも一般選抜が残っている

総合型選抜の合格発表は、多くの制度で2027年1月から2月にかけて行われます。これは、大学入学共通テストや私立大学の一般選抜が実施される時期と近接、あるいは一部重なります。総合型選抜だけに準備を集中させ、一般選抜の対策が手薄になると、仮に不合格だった場合の選択肢が狭くなります。総合型選抜に出願する場合も、共通テストや一般選抜科目の学習は並行して継続しておくことが、結果的に安全な受験計画につながります。

特に評定平均の基準がある制度に出願する受験生は、書類作成や面接対策に時間を取られやすく、学力試験の対策時間が圧迫されがちです。志望理由書の下書きや活動報告書の整理を早めに終わらせ、11月以降は一般選抜の対策に配分を戻せるよう、準備の順序をあらかじめ決めておくとよいでしょう。

評定平均に不安がある場合にどう考えるか

まず自分の評定平均を正確に計算する

評定平均は、多くの場合、高校1年から3年1学期(または前期)までの全科目の評定を合計し、科目数で割って算出します。学校によって計算対象の学年・学期の範囲が異なる場合があるため、まず担任や進路指導の先生に、自分の現時点での評定平均を確認してもらうことが出発点です。感覚的な自己評価と、実際に調査書に記載される数値がずれていることは珍しくありません。

たとえば、主要教科の評定は4や5が多くても、実技科目や副教科で3が続いている場合、全体の評定平均は本人の体感より低くなることがあります。反対に、主要教科に苦手意識があっても、副教科で安定して高い評定を取れていれば、全体の数字は見た目より高くなる場合もあります。評定平均は主観的な得意・不得意の感覚とずれることがあるため、必ず数値そのものを確認してください。

評定平均を確認する際は、全体の評定平均値だけでなく、志望する制度が特定教科の評定を別途求めていないかもあわせて確認します。制度によっては、全体の評定平均値に加えて、特定の教科群の評定に個別の基準を設けている場合があるため、募集要項の該当箇所を見落とさないようにしてください。

評定要件のある制度と、ない制度を切り分けて検討する

評定平均が社会科学部やスポーツ科学部Ⅲ群の基準に届かない場合でも、それだけで早稲田大学の総合型選抜すべての選択肢が閉じるわけではありません。地域探究・貢献入試や国際教養学部AO入試のように、評定平均の基準点を設けない制度もあります。評定平均の水準に応じて、出願できる制度の幅が変わることを理解した上で、自分が出願可能な制度から優先順位をつけていく進め方が現実的です。

反対に、評定平均が基準を上回っている場合でも、その数字だけを根拠に安易に出願を決めるのではなく、その制度が求める活動実績や英語資格、書類・面接の内容が自分の経験と合っているかを確認してください。基準を満たすことと、選考で評価されることは別の問題です。

評定以外の評価材料を強化する

評定平均の基準がない制度、あるいは基準を満たした後の選考では、活動実績・志望理由書・小論文・面接での説明力が評価の中心になります。総合型選抜で評価される活動実績とは｜実績の見つけ方で扱っているように、実績の大きさよりも、経験から何を考え、大学での学びにどうつなげるかという説明の一貫性が重視されます。

書類の分量についても、制度によって指定文字数や様式が異なります。総合型選抜の志望理由書は何文字書く？大学別の傾向では、大学ごとの傾向を整理していますが、早稲田大学の各制度についても、指定様式の文字数・記入欄の大きさを実物で確認したうえで、内容の優先順位をつけて書き進めることが必要です。評定平均への不安が大きいほど、書類と面接の準備を早めに始めたいところです。

早稲田大学以外の選択肢もあわせて検討する

評定平均の基準がある制度に届かない場合、あるいは評定基準のない制度でも書類・面接の準備に時間がかかると感じる場合は、早稲田大学の中だけで選択肢を探すのではなく、他大学の総合型選抜もあわせて比較検討する方法があります。大学によって評定平均の基準の有無や水準、重視する評価軸は異なります。志望校を一校に絞り込む前に、複数の大学・複数の制度を横並びで比較しておくと、出願直前になって慌てて選択肢を狭めずに済みます。

併願先を検討する際は、評定平均の基準だけでなく、出願期間や試験日が志望する早稲田大学の各制度と重ならないかもあわせて確認してください。日程が近接している場合、書類作成や面接練習の時間配分をどう組むかによって、両方の準備の質が変わってきます。

出願前に確認すべきこと

年度更新のリスクと確認手順

この記事で紹介した評定平均の基準や日程は、2026年時点で公開されている2027年度向けの情報です。総合型選抜の出願資格・選考方法は、大学・学部の判断で年度ごとに見直されることがあります。実際に、スポーツ科学部の総合型選抜Ⅲ群では2027年度に向けて出願資格の一部(欠席日数に関する要件)が変更されており、毎年同じ基準が続くとは限りません。

確認の手順としては、まず早稲田大学入学センターの入試情報ページから志望学部の制度名を確認し、次に学部の入試情報ページで最新の募集要項・学生募集要項を開き、最後に出願資格・評定平均・提出書類・日程を自分の状況と照合する、という流れが確実です。検索結果に表示された去年のページを志望学部のものと取り違えないよう、要項に記載された年度表記を必ず確認してください。

併願・専願条件を確認する

制度によっては、専願を条件とするものと、他学部・他大学との併願を認めるものがあります。地域探究・貢献入試のように現役生・既卒生いずれも出願可能で専願制限がないとされる制度もあれば、学部内の複数方式の組み合わせに条件が設けられている場合もあります。併願の可否は合格した場合の入学手続にも直結するため、出願前に必ず個別に確認してください。

保護者・学校との情報共有

評定平均や調査書の内容は、本人だけで確認しきれない部分があります。学年ごとの評定の推移、副教科の評定、出欠の記録などは、担任や進路指導の先生が正確な情報を持っています。早い段階で保護者・学校と評定平均や志望制度の情報を共有しておくと、出願直前になって「基準に届いていなかった」と気づくような事態を避けやすくなります。

特に評定平均の基準がある制度を検討している場合は、高校2年生の学年末など早いタイミングで、現時点の評定平均を担任に確認してもらい、残りの学期でどこまで伸ばせるかを一緒に見積もっておくと、3年生になってからの制度選びがスムーズになります。評定平均が基準に届きそうにない場合も、早く分かるほど、評定要件のない制度や他大学との併願先を検討する時間を確保できます。

提出書類と調査書の準備期間

調査書は、学校側の作成・証明に一定の期間を要します。評定平均の基準がある制度では調査書の内容がそのまま出願資格の判定に使われ、基準がない制度でも原本の厳封提出が求められる場合があります。出願直前になって調査書の発行を依頼すると、学校の繁忙期と重なり間に合わない可能性があります。

• 志望する制度の学生募集要項を出願年度のものでそろえる
• 評定平均の算出範囲(学年・学期)を学校に確認する
• 調査書・活動報告書など証明が必要な書類を早めに依頼する
• 英語外部検定など、有効期間のあるスコアの提出期限を確認する
• 併願する制度・大学の出願日程を一覧にして重複がないか確認する

これらは制度ごとに細部が異なるため、担任や進路指導の先生、あるいは総合型選抜の対策に詳しい第三者と一緒に、自分の志望制度に合わせたチェックリストを作ることをおすすめします。早めにチェックリスト化しておくと、出願直前の書類不足を防げます。総合型選抜専門オンライン塾ハルートでは、志望学部・制度の整理から書類添削、面接対策まで、個別の状況に合わせて相談できます。

よくある質問

早稲田大学の総合型選抜に評定平均の基準はありますか？

制度によって異なります。社会科学部の全国自己推薦入学試験は評定平均4.0以上、人間科学部のFACT選抜は評定平均3.9以上を目安とする基準が示されています。スポーツ科学部の総合型選抜Ⅲ群は評定平均3.5以上が目安です。一方、地域探究・貢献入試や国際教養学部のAO入学試験(国内選考)のように、評定平均の基準点を明示していない制度もあります。志望する学部・制度ごとに確認してください。

政治経済学部の総合型選抜の評定基準を知りたいのですが

政治経済学部は2021年度入試改革以降、一般選抜(共通テスト・英語外部検定・学部独自試験の組み合わせ)を中心とする体制に移行しており、国内の高校生を対象とした総合型選抜(自己推薦)は実施していません。グローバル入学試験は海外の教育課程で学んだ受験生等を対象とする別区分です。政治経済学部を志望する場合、総合型選抜という選抜区分自体が現在ないという前提で受験計画を立てる必要があります。

商学部にも自己推薦入試の評定基準があると聞いたのですが

公式の入試情報ページで確認できる商学部の制度は、一般選抜・指定校推薦入学試験・外国学生入試・科目等履修生入学試験であり、総合型選抜(自己推薦)に分類される制度は掲載されていません。過去の年度に存在した制度の情報が現在も検索結果に残っている可能性があるため、最新の公式ページで制度の有無から確認してください。

評定平均が基準に届かない場合、早稲田大学の総合型選抜は諦めるべきですか

評定平均の基準がある制度に出願できない場合でも、地域探究・貢献入試や国際教養学部のAO入学試験のように、評定平均の基準点を設けない制度が別にあります。自分の評定平均で出願できる制度を洗い出したうえで、その制度が求める書類・面接・筆記試験の対策に力を入れる進め方が現実的です。

評定平均はいつまでのものが対象になりますか

一般的には高校1年から3年1学期(または前期)までの評定が対象になることが多いですが、制度・年度によって対象範囲の表記が異なる場合があります。自己判断で計算せず、学校で発行される調査書の記載内容と、志望制度の募集要項の記載を照合して確認してください。

評定平均の基準がない制度なら、成績は関係ありませんか

基準点による事前の絞り込みがないというだけで、調査書の提出自体は必須とされています。学業成績がまったく評価対象外というわけではなく、書類・面接・筆記試験と合わせて総合的に判断される可能性があります。評定平均に余裕がある場合も、油断せず書類・面接の準備を並行して進めてください。

複数の制度に併願できますか

制度によって併願・専願の条件は異なります。地域探究・貢献入試のように現役生・既卒生いずれも出願可能で専願制限がないとされる制度がある一方、学部内の複数方式の組み合わせに条件が設けられている場合もあります。併願を検討する場合は、出願前に各制度の募集要項で条件を個別に確認してください。

いつから準備を始めればよいですか

評定平均の算出や志望制度の選定は、高校3年生になる前から始めても早すぎることはありません。2027年度の多くの制度で出願受付が2026年9月1日以降に始まるため、夏までに評定平均の確認、活動実績の棚卸し、志望理由書の下書きを進めておくと、出願直前に慌てずに済みます。

基幹理工学部の総合型選抜の評定基準を知りたいのですが

早稲田大学入学センターが公開している総合型選抜の一覧には、理工系3学部のうち創造理工学部(早稲田建築AO入試)と先進理工学部(特別選抜入試)の名称が挙がっていますが、基幹理工学部独自の総合型選抜・自己推薦系の制度名は確認できませんでした。基幹理工学部を志望する場合は、理工学術院の入試要項ページでその年度に実施される制度の一覧を確認してください。

塾ではどこまで対策できますか

総合型選抜専門オンライン塾ハルートでは、志望学部・制度の整理、評定平均や英語資格の確認、志望理由書や活動報告書の添削、総合型選抜の面接 質問集【完全版】のような想定質問を使った面接対策まで、個別に相談できます。支援内容や受講方法はコースページと無料相談で確認してください。

まとめ｜早稲田大学の評定基準は制度ごとに確認する

• 早稲田大学の総合型選抜は大学共通の一つの制度ではなく、学部・入試ごとに評定平均の基準が異なる
• 社会科学部の全国自己推薦入学試験は評定平均4.0以上、人間科学部のFACT選抜は評定平均3.9以上が目安
• スポーツ科学部の総合型選抜Ⅲ群は評定平均3.5以上が目安で、2027年度は欠席日数要件が撤廃された
• 地域探究・貢献入試や国際教養学部のAO入学試験(国内選考)は、評定平均の基準点を明示していない
• 政治経済学部は2021年度改革以降、国内の高校生向けの総合型選抜を実施していない
• 商学部の公式情報にも、現時点で総合型選抜(自己推薦)に分類される制度の記載は見当たらない
• 評定基準がない制度でも調査書の提出は必須で、書類・面接・筆記試験の内容が重視される
• 出願前には必ず志望年度・志望制度の最新の募集要項で評定基準・日程・併願条件を確認する

早稲田大学の総合型選抜における評定平均の扱いは、学部・制度ごとに設計思想が異なります。評定平均の数字だけで志望校を絞り込むのではなく、出願できる制度を確認した上で準備の配分を考えることが、出願までの現実的な進め方です。評定平均に自信がある場合も、ない場合も、最終的に選考を左右するのは書類と面接でどこまで自分の経験と学びの計画を説明できるかであり、評定平均はあくまで出願の入り口を決める条件の一つだと捉えておくと、準備全体の優先順位を見誤りにくくなります。2027年度入試は出願受付が2026年9月1日以降に本格化するため、余裕を持って早稲田大学公式サイトの最新情報を確認し、必要な書類の準備を進めてください。