公認心理師と臨床心理士の違いを徹底比較｜資格・仕事・年収・大学院選びまで

2026年7月5日

心理職を目指すとき、多くの人が最初にぶつかるのが「公認心理師と臨床心理士の違いがわからない」という壁です。名前がよく似ているうえ、活躍する現場も重なるため、どちらを取ればよいのか判断がつかないという声は少なくありません。まず結論からお伝えすると、両者の最大の違いは「国家資格か、民間資格か」という点にあります。公認心理師は2017年に施行された公認心理師法にもとづく、日本で初めての心理職の国家資格です。一方の臨床心理士は、1988年から続く歴史ある民間資格で、日本臨床心理士資格認定協会が認定しています。この一点を押さえるだけで、資格の位置づけがぐっと整理しやすくなります。

ただし、実務の現場では両者の仕事内容に大きな差はなく、医療・教育・福祉・司法・産業といった分野でカウンセリングや心理検査、心理支援を担う点はほぼ共通しています。そのため「どちらが上」という単純な優劣ではなく、受験資格の取り方・更新制度・将来の制度的な位置づけといった観点で比較して、自分の状況に合うほうを選ぶ、あるいは両方を取得する（ダブルライセンス）という発想が現実的です。実際、近年は指定大学院のカリキュラムが両資格に対応しており、一つの大学院で両方の受験資格を満たせるケースが増えています。

そして、公認心理師（区分A）を目指すにも臨床心理士を目指すにも、大学院への進学がほぼ必須である点は共通しています。つまり、どちらを選ぶにせよ、心理系大学院の入試（院試）を突破することが心理職への入口になります。この記事では、公認心理師と臨床心理士の違いを、資格の種類・受験資格・仕事内容・年収・将来性・ダブル取得の是非まで比較表を交えて徹底的に整理します。そのうえで、どちらを目指す場合にも避けて通れない大学院選びと院試対策のポイントまで解説します。「公認心理師臨床心理士どっちがいい」と迷っている方が、自分なりの答えを出せる状態を目指しましょう。

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公認心理師と臨床心理士の違いを一覧表で比較

細かい解説に入る前に、まずは全体像を一枚の表で把握しておきましょう。公認心理師と臨床心理士は「似て非なる資格」であり、混同したまま進路を決めると後悔につながりかねません。以下の比較表は、この記事で扱う主要な違いを一覧化したものです。以降の各セクションで、それぞれの項目を詳しく掘り下げていきます。

比較項目	公認心理師	臨床心理士
資格の種類	国家資格（心理職で唯一）	民間資格
根拠・認定	公認心理師法（2017年施行）／国が認定	日本臨床心理士資格認定協会（1988年〜）
主な受験資格ルート	4年制大学＋指定大学院（区分A）※合計約6年	指定大学院の修了（原則2年）
更新制度	更新不要（生涯有効）	5年ごとに更新が必要
試験の傾向（合格率）	例年おおむね7割前後	例年おおむね6割前後
資格の性質	名称独占（業務独占ではない）	名称独占（業務独占ではない）
求められる専門知識	心理学全般を幅広く	臨床心理学が中心
主な活躍分野	医療・教育・福祉・司法・産業	医療・教育・福祉・司法・産業

表を見てわかるとおり、活躍する分野や資格の性質（どちらも名称独占）は共通する部分が多く、明確に分かれるのは「国家資格か民間資格か」「受験資格の取り方」「更新の有無」の3点です。この3つが、進路選択で最も重要な判断材料になります。なお、合格率や試験制度は年度によって変わる可能性があるため、実際に受験する際は各試験の最新の実施要項で必ずご確認ください。

国家資格の公認心理師と民間資格の臨床心理士

両資格を理解するうえで、まず土台となるのが「国家資格」と「民間資格」の違いです。公認心理師は、2017年に施行された公認心理師法という法律にもとづいて誕生した、日本で初めての心理職の国家資格です。第1回の国家試験は2018年に実施され、それ以降、心理職を国が制度として位置づける流れが本格化しました。国家資格であることは、社会的な認知度や制度への組み込まれやすさという点で大きな意味を持ちます。

臨床心理士は歴史ある民間資格

一方の臨床心理士は、1988年に誕生した民間資格で、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定しています。「民間資格」と聞くと信頼性を心配する人もいますが、臨床心理士は30年以上の歴史を持ち、スクールカウンセラーや医療機関の心理職として長年にわたり中核を担ってきた、極めて信頼度の高い資格です。公認心理師が登場する以前は、臨床心理士が心理職の事実上の標準資格として機能していました。

「業務独占」ではなく「名称独占」である点に注意

ここで押さえておきたいのが、公認心理師も臨床心理士も「業務独占資格」ではないという点です。つまり「この資格を持つ人だけが行える業務」というものは、現時点では法的に定められていません。両資格は「有資格者だけがその名称を名乗れる」という名称独占の性質を持ちます。医師や看護師のように資格がなければ業務そのものができない、という仕組みとは異なるため、この点は年収や将来性を考えるうえでも重要になります。詳しくは後半の年収・将来性のセクションで解説します。

どちらが「格上」なのか

国家資格である公認心理師のほうが制度的な将来性は高いと見られますが、「臨床心理士は不要になる」という単純な話ではありません。臨床心理士は研究活動や専門性の証明として今も高く評価されており、両方を持つ心理職が一般的になりつつあります。国家資格か民間資格かという軸は、あくまで数ある比較項目の一つとして捉えるのが適切です。

受験資格の違い｜どちらも大学院進学が前提

進路選択に最も直結するのが、受験資格の取り方の違いです。結論を先にお伝えすると、公認心理師も臨床心理士も、資格取得には大学院への進学がほぼ必須です。この点を理解せずに「大学卒業だけで心理職になれる」と考えていると、進路計画が大きく狂ってしまうため注意が必要です。

公認心理師の受験資格（区分A）

公認心理師には複数の受験資格ルートがありますが、これから目指す学生にとって最も一般的なのが「区分A」と呼ばれるルートです。これは、公認心理師のカリキュラムに対応した4年制大学を卒業し、さらに指定の大学院を修了するという道です。大学で心理学関連の所定科目（実習を含む）を、大学院でさらに所定科目（一定時間以上の実習を含む）を修める必要があり、大学4年＋大学院2年で合計およそ6年をかけて受験資格を得るのが基本形です。学部段階から公認心理師対応のカリキュラムを選んでおくことが重要になります。

臨床心理士の受験資格

臨床心理士の受験資格は、協会が指定する大学院（第1種・第2種指定大学院、専門職大学院）を修了することです。公認心理師と大きく異なるのは、学部の専攻が問われない点です。極端に言えば、学部が心理学以外であっても、指定大学院に進学して所定の課程を修了すれば受験資格を得られます。そのため、社会人や他分野出身者が心理職を志すルートとしても選ばれてきました。ただし、指定大学院の入試自体に心理学の専門知識が必要となるため、学部が非心理系の場合は独学や予備校での準備が前提になります。

両資格に共通する「大学院の壁」

いずれのルートでも避けられないのが、大学院入試（院試）の突破です。心理系大学院の入試では、専門科目として心理学（統計や研究法を含む）、英語、研究計画書、面接などが課されるのが一般的です。募集人数や試験科目、日程は大学ごとに異なり、年度によって変更される可能性もあるため、志望校の最新の募集要項で必ずご確認ください。院試対策の全体像については、心理学研究科の院試対策・勉強法の解説記事もあわせて参考にしてください。

仕事内容の違い｜現場ではほぼ共通

「資格が違えば仕事も大きく違うのでは」と考える人は多いのですが、実際の現場では公認心理師と臨床心理士の仕事内容に大きな差はありません。どちらもカウンセリング（心理面接）、心理検査（アセスメント）、関係者への支援や連携、心の健康に関する啓発など、心理支援の中核業務を担います。求人の多くも「公認心理師または臨床心理士」と併記されており、実務上は両者を厳密に区別しない職場が一般的です。

活躍する5つの分野

両資格の主な活躍分野は、以下の5つに整理できます。いずれの分野でも、両資格の保有者が同じように働いています。

医療・保健分野：病院やクリニックの心理職として、心理検査やカウンセリング、チーム医療への参加を行います。
教育分野：スクールカウンセラーとして、児童・生徒や保護者、教員の相談に対応します。
福祉分野：児童相談所や福祉施設などで、支援を必要とする人やその家族を支えます。
司法・犯罪分野：少年鑑別所や家庭裁判所などで、心理判定や更生支援に携わります。
産業・労働分野：企業の相談室やEAP（従業員支援）で、働く人のメンタルヘルスを支えます。

あえて挙げるなら「求められる知識の範囲」に差

厳密に比較すると、修得が求められる専門知識の範囲に違いがあります。臨床心理士が臨床心理学を中心に据えるのに対し、公認心理師は臨床心理学にとどまらず、心理学全般を幅広く学ぶことが求められます。また、臨床心理士には「臨床心理的な調査・研究活動」が業務の柱の一つとして位置づけられているのに対し、公認心理師法では「心の健康に関する教育・情報の提供」が明記されているといった、制度上の力点の違いも見られます。とはいえ、これらは日々の実務で明確に線引きされるものではなく、資格選びの決め手になるほどの差ではないのが実情です。

年収・給料の違い｜資格より働く分野が大きい

心理職を目指すうえで気になるのが年収です。ここで重要なのは、年収は資格の種類そのものよりも、働く分野・雇用形態・経験年数によって大きく左右されるという点です。公認心理師と臨床心理士のどちらを持っているかで給料が大きく変わる、というわけではありません。

公認心理師のおおよその年収

厚生労働省が実施した公認心理師の活動状況等に関する調査では、年収の分布として「300万円以上400万円未満」が最も多く、「400万円以上500万円未満」がこれに続くという結果が示されています。ここから、平均的な年収はおおむね400万円前後と見るのが妥当です。分野別に見ると、保健医療・福祉・教育分野では300万〜400万円程度、司法・犯罪分野ではやや高めの傾向が報告されています。ただしこれらは調査時点の目安であり、実際の給与水準は勤務先や雇用形態によって幅があります。

年収が伸びにくいと言われる理由

心理職の年収が伸び悩みやすいと言われる背景には、前述した「業務独占資格ではない」という制度上の事情があります。公認心理師・臨床心理士にしかできない独占業務が存在しないため、他職種と業務が重なりやすく、賃金面での希少性が生まれにくいのです。加えて、非常勤・掛け持ちで複数の職場に勤務する働き方が多い点も、年収が安定しにくい一因とされています。

年収を上げるための視点

収入アップを目指すなら、以下のような視点が現実的です。

常勤ポジションを確保し、雇用を安定させる。
比較的待遇が高い分野（産業・司法など）や、専門性の高い領域を狙う。
公認心理師と臨床心理士の両方を取得し、応募できる求人の幅を広げる。
スーパーバイズや研究、開業など、経験を積んだうえで活動の幅を広げる。

いずれにせよ、資格取得は心理職としてのスタートラインであり、その後のキャリア形成が年収を大きく左右します。逆に言えば、資格の種類だけで年収の上限が決まるわけではないため、「公認心理師か臨床心理士か」を年収だけを理由に選ぶ必要はほとんどありません。むしろ、どの分野でどのような働き方を積み重ねていくかという長期的な視点のほうが、生涯年収には大きく影響します。年収に関する調査データは実施時点や対象によって数値が異なるため、あくまで傾向をつかむための目安として捉え、最新の統計や求人情報もあわせて確認するとよいでしょう。

将来性の違い｜制度面で公認心理師に注目

「これから目指すなら、公認心理師と臨床心理士のどちらが将来性があるのか」という疑問は、多くの受験生が抱くものです。結論としては、制度的な将来性という観点では、国家資格である公認心理師に注目が集まっています。ただし、臨床心理士の価値がすぐに失われるわけではない点も同時に理解しておく必要があります。

公認心理師に期待される制度的な発展

公認心理師は国家資格であるため、今後、診療報酬や各種制度のなかで「公認心理師であること」が要件として組み込まれていく可能性があります。現時点では業務独占資格ではありませんが、国家資格という基盤があることで、将来的に制度上の位置づけが強化されていくことが期待されています。心理職を国の制度に正式に組み込む流れが続くなら、公認心理師の重要性は今後さらに高まると考えられます。

臨床心理士が持ち続ける価値

一方で、臨床心理士は長年の実績と、研究・臨床の専門性を証明する資格として、引き続き高く評価されています。特に大学院での臨床訓練や研究活動を重視する立場からは、臨床心理士の専門性が支持され続けています。また、5年ごとの更新制度があることは負担でもありますが、裏を返せば継続的な研鑽が担保されているという信頼の証でもあります。

結論は「両方を視野に入れる」

将来性を軸に考えると、多くの専門家や大学が推奨しているのは「どちらか一方に絞る」よりも「両方を取得する」道です。次のセクションで、このダブルライセンスの是非を詳しく見ていきます。

ダブルライセンスの是非｜両方取るべきか

ここまでの比較を踏まえると、「公認心理師臨床心理士どっちがいい」という問いに対する現実的な答えの一つが、両方を取得するダブルライセンスです。近年、心理系大学院の多くは公認心理師と臨床心理士の両方の受験資格に対応したカリキュラムを整えており、一つの大学院で両資格の受験資格を同時に満たせるケースが増えています。

ダブル取得のメリット

求人の幅が広がる：「公認心理師または臨床心理士」と併記される求人だけでなく、両方を求める求人にも応募できます。
国家資格と専門性を両立できる：制度面で有利な国家資格と、専門性を示す臨床心理士の双方の強みを得られます。
取得コストを抑えられる：対応大学院なら追加の学部・大学院に通い直す必要がなく、効率的です。

ダブル取得の注意点

一方で、注意すべき点もあります。公認心理師の区分Aでは、学部段階から対応カリキュラムを履修している必要があります。したがって、学部が非心理系だった社会人などは、公認心理師の受験資格を満たすために追加の学習が必要になる場合があります。また、臨床心理士には資格取得後も5年ごとの更新が求められるため、取得後の継続的なコストも見込んでおく必要があります。社会人から目指す場合の進路設計については、社会人の大学院入試を解説した記事も参考になります。

どう選ぶべきか

これから学部を選ぶ高校生や大学低学年であれば、公認心理師対応カリキュラムのある学部に進み、両資格対応の大学院を目指すのが最も選択肢を狭めない方法です。すでに社会人で進路を検討している場合は、まず自分が公認心理師の区分Aルートに乗れるか（学部の履修状況）を確認し、難しければ臨床心理士を軸に据えて指定大学院を目指す、という判断が現実的です。心理系への進路変更を編入から検討する場合は、心理学部への編入を解説した記事もあわせてご覧ください。

大学院選びと院試対策のポイント

公認心理師・臨床心理士のどちらを目指すにせよ、最後の関門となるのが大学院入試です。ここでは、心理系大学院を選ぶ際の視点と、院試対策の基本を整理します。志望校選びと対策の方向性を早めに固めることが、合格への近道です。

大学院選びで確認すべき3つの観点

資格対応の有無：目指す資格（公認心理師・臨床心理士・両方）の受験資格に対応しているかを、大学院の公式情報で必ず確認します。
指定区分・専攻の内容：臨床心理士の第1種／第2種指定大学院や、専門職大学院など、区分によって修了後の要件が異なる場合があります。
実習・研究の環境：附属の心理相談室やスーパーバイズ体制など、臨床訓練の環境が整っているかも重要な判断材料です。

院試で問われる主な科目

心理系大学院の入試では、一般的に次のような要素が課されます。ただし、科目や配点、日程は大学・年度によって異なるため、必ず最新の募集要項でご確認ください。

専門科目：臨床心理学を中心に、心理学統計・研究法・各領域の基礎知識が問われます。
外国語（英語）：心理学分野の英語論文を読解できる力が求められることが多いです。
研究計画書：入学後にどのような研究をしたいかを示す書類で、合否を左右する重要な要素です。
面接：研究計画や志望動機、心理職への適性が問われます。

対策の進め方

院試対策は、まず志望校の過去問を入手して出題傾向を把握することから始めるのが基本です。専門科目は範囲が広いため、心理学の主要領域を体系的に押さえたうえで、志望校の頻出分野を重点的に固めていきます。研究計画書は独力で完成度を高めるのが難しく、指導者からのフィードバックが質を大きく左右します。学部が非心理系の場合や、独学に不安がある場合は、早めに対策を始めることが特に重要です。

スケジュールの目安としては、受験する年の1年から1年半前には志望校選定と過去問の入手を終え、専門科目と英語の基礎固めに入るのが理想的です。研究計画書は、興味のあるテーマを見つけ、関連する先行研究を読み込みながら少しずつ具体化していく作業になるため、直前期にまとめて仕上げようとすると無理が生じます。半年ほどかけて練り上げるつもりで、早い段階からテーマ探しを始めておくと安心です。また、面接では研究計画の内容だけでなく、なぜ心理職を志すのか、どの分野で働きたいのかといった動機の一貫性も見られます。ここまで整理してきた公認心理師と臨床心理士の違いを自分の言葉で説明できるようにしておくことは、面接対策そのものにも直結します。

よくある質問（FAQ）

公認心理師と臨床心理士はどちらが難しいですか？

一概には言えませんが、試験の合格率で見ると、公認心理師試験は例年おおむね7割前後、臨床心理士試験は例年おおむね6割前後で推移しており、数字の上では臨床心理士試験のほうがやや低い傾向があります。ただし、どちらも受験資格を得るまでに大学院修了が必要で、最大の難関はむしろ大学院入試（院試）にあると言えます。合格率は年度によって変動するため、実際の数値は各試験の最新の公表資料でご確認ください。

大学院に行かずに公認心理師や臨床心理士になれますか？

原則として、どちらの資格も大学院への進学がほぼ必須です。臨床心理士は指定大学院の修了が受験資格の条件です。公認心理師にも大学院を経ないルートは存在しますが、実務経験の要件などが定められており、これから目指す学生にとっては現実的とは言えません。多くの人にとって、大学院進学が心理職への標準的な入口になります。

学部が心理学系でなくても目指せますか？

臨床心理士は学部の専攻を問わないため、非心理系の学部出身者でも指定大学院に進学すれば目指せます。一方、公認心理師の区分Aルートでは、学部段階で公認心理師対応の科目を履修している必要があるため、非心理系出身の場合は追加の学習や別ルートの検討が必要になります。まずは自分の履修状況を確認することが第一歩です。

公認心理師があれば臨床心理士は不要ですか？

必ずしもそうとは言えません。求人によっては両方の資格を求めるものもあり、臨床心理士は研究・臨床の専門性を示す資格として今も高く評価されています。多くの大学院が両資格対応のカリキュラムを備えていることもあり、可能であれば両方を取得しておくと、応募できる求人の幅が広がり、キャリアの選択肢を広げやすくなります。

臨床心理士の資格更新が負担というのは本当ですか？

臨床心理士には5年ごとの更新制度があり、研修への参加などを通じて所定の要件を満たす必要があります。これは費用と時間の面で一定の負担になりますが、継続的に研鑽を積んでいることの証明でもあります。更新が不要な公認心理師と比べると、この点は明確な違いの一つです。更新要件の詳細は認定協会の最新情報でご確認ください。

公認心理師と臨床心理士で年収に差はありますか？

資格の種類そのものによる年収差は大きくありません。年収は、働く分野・雇用形態・経験年数によって左右されるのが実態です。公認心理師の平均年収はおおむね400万円前後とされ、臨床心理士も同程度の水準です。収入を高めたい場合は、常勤ポジションの確保や、待遇の高い分野の選択、両資格の取得による応募幅の拡大などが現実的な戦略になります。

まとめ｜違いを理解して自分に合う心理職の道を選ぶ

公認心理師と臨床心理士の違いを、資格の種類から院試対策まで比較してきました。最後に、要点を整理します。

最大の違いは国家資格（公認心理師）か民間資格（臨床心理士）か。ただしどちらも名称独占で、業務独占資格ではありません。
受験資格は、公認心理師の区分Aが大学＋指定大学院で合計約6年、臨床心理士は学部を問わず指定大学院の修了が条件。いずれも大学院進学が前提です。
仕事内容は現場ではほぼ共通で、医療・教育・福祉・司法・産業の各分野で心理支援を担います。
年収は資格よりも分野・雇用形態・経験の影響が大きく、平均はおおむね400万円前後が目安です。
将来性は制度面で公認心理師に注目が集まる一方、臨床心理士の専門性も引き続き評価されています。
結論としては、両資格対応の大学院でダブルライセンスを目指すのが、選択肢を最も狭めない現実的な道です。

どちらの資格を目指すにしても、共通するゴールは「心理系大学院への合格」です。院試では専門科目・英語・研究計画書・面接が課され、特に研究計画書と専門知識の完成度が合否を分けます。まずは志望校の資格対応状況と募集要項を確認し、早めに対策の軸を定めることが大切です。なお、本記事で紹介した制度や数値は変更される可能性があるため、出願前に各大学・各試験の最新情報を必ずご確認ください。独学での対策に不安がある場合は、専門の指導を活用するのも一つの方法です。自分の状況に合った道を選び、心理職への一歩を着実に進めていきましょう。