東洋大学のMBA(経営学研究科)を徹底解説｜出願資格・入試科目・学費・難易度

2026年7月30日

東洋大学大学院経営学研究科のMBAプログラムを紹介する記事のアイキャッチ画像で、出願資格・入試科目・学費・難易度のポイントを図示しています。

東洋大学のMBA(経営学修士)は、白山キャンパス(東京都文京区)の経営学研究科で取得できます。経営学研究科には研究者養成とマーケティング領域を担う「経営学・マーケティング専攻」と、社会人の実務家育成に特化した「ビジネス・会計ファイナンス専攻」の2専攻があり、どちらの博士前期課程を修了しても経営学修士(MBA)の学位が授与されます。修士(経営学)の学位が授与される点は共通していますが、専攻・コースによって授業形態や出願資格、選考科目、学費、給付制度がまったく異なるため、志望前にどのコースが自分の目的に合うかを見極める必要があります。

ビジネス・会計ファイナンス専攻はさらに「企業家・経営幹部養成コース」「会計ファイナンス専門家養成コース」「中小企業診断士登録養成コース」の3コースに分かれており、いずれも夜間開講で社会人が働きながら通える設計です。中小企業診断士登録養成コースは中小企業診断士の登録養成課程を兼ねており、専門実践教育訓練給付制度の対象講座に指定されているのが大きな特徴です。一方、経営学・マーケティング専攻は昼夜開講制で、経営学領域とマーケティング領域のいずれかを選択して研究指導を受ける、比較的アカデミックな色合いの強いプログラムとなっています。2019年度に旧経営学専攻の学生募集を停止し、現在の2専攻体制に改組された経緯もあり、専攻名だけを見て内容を混同しないよう注意が必要です。

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本記事では、東洋大学大学院経営学研究科の公式学生募集要項(2025年4月25日発行、2026年4月入学対応)をもとに、募集人員・出願資格・入試科目・日程・学費・倍率・出願書類対策までを専攻別・コース別に整理して解説します。最新の数値や日程は必ず大学公式サイトの学生募集要項でご確認いただいたうえで、出願準備の参考にしてください。年度によって募集人員や試験区分、給付制度の指定状況が変更される可能性があるため、本記事の内容は執筆時点の公表情報に基づくものとしてご理解ください。

特に、経営学・マーケティング専攻とビジネス・会計ファイナンス専攻の3コースでは出願資格の実務経験年数や当日の試験科目が大きく異なります。自分がどのコースの出願資格に該当するのかを早い段階で確認し、必要な語学スコアや研究計画書の準備期間を逆算しておくことが、確実な合格への第一歩になります。特に学士号を持たない社会人が「出願資格の事前審査」を利用する場合は、通常の出願準備よりもさらに数か月早く動き出す必要がある点も見落とされがちなポイントです。

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東洋大学経営学研究科のプログラム概要と特徴

東洋大学大学院経営学研究科は、白山キャンパス(東京都文京区、都営三田線白山駅・東京メトロ本駒込駅等が最寄り)を拠点とする研究科で、博士前期課程(修士課程)と博士後期課程を設置しています。2019年度に旧経営学専攻の募集を停止し、現在は「経営学・マーケティング専攻」と「ビジネス・会計ファイナンス専攻」の2専攻体制に改組されています。どちらの専攻も博士前期課程を修了すれば経営学修士(MBA)の学位が取得できますが、教育目的とカリキュラムの方向性は明確に異なるため、パンフレットの専攻名だけで判断せず、コース単位で比較検討することが重要です。

経営学・マーケティング専攻は、経営学領域とマーケティング領域の教員体制のもとで研究能力を養う専攻で、授業形態は昼夜開講制です。将来、国内外の学界や企業等の経営体で活躍する研究者・教育者・高度専門職業人を養成することを目的としており、アドミッション・ポリシーでも「経営学及びマーケティングの基礎知識並びに調査・研究に必要な能力を有する者」を求めると明記されています。研究指導は経営学領域かマーケティング領域のどちらかを出願時に選択する形式で、志望する教員の専門分野を事前に確認しておく必要があります。博士後期課程まで見据えて研究を継続したい方や、修士論文の執筆を通じて専門性を体系的に高めたい方に向いているプログラムといえます。

一方、ビジネス・会計ファイナンス専攻は夜間開講が中心で、社会人が仕事を続けながら通学できるよう設計された実務家養成型の専攻です。アドミッション・ポリシーでは、コースごとに求める人物像が明確に書き分けられており、単一の「経営学研究科」というくくりで語れるプログラムではなく、3つの異なる目的を持つ教育課程の集合体として捉えるのが実態に近い理解といえます。博士前期課程は次の3コースで構成されており、出願時に志望したコースにそのまま入学します。

企業家・経営幹部養成コース:現場の第一線で活躍するビジネスパーソン、経営コンサルタント、起業家、経営管理者等を目指す人向け
会計ファイナンス専門家養成コース:公認会計士、税理士、CFO、証券アナリスト等の国家資格取得や、会計・財務、銀行・証券・保険業務等の高度職業会計人としての能力向上を目指す人向け
中小企業診断士登録養成コース:中小企業診断士第1次試験合格者を対象に、中小企業診断士の登録資格とMBAの学位を同時に取得できるコース

中小企業診断士登録養成コースは、土日および平日夜間を中心とした2年間のカリキュラムで、修了と同時に中小企業診断士としての登録資格とMBA(経営学修士)の学位を取得できる点が最大の特色です。専門実践教育訓練給付制度の厚生労働大臣指定講座にも指定されており、経営学研究科の他コースにはない給付金メリットがあります。なお、長期履修制度はビジネス・会計ファイナンス専攻の企業家・経営幹部養成コースと会計ファイナンス専門家養成コースには適用されますが、中小企業診断士登録養成コースは対象外となっています。長期履修制度を利用すると、標準修業年限より長い期間に授業料相当額を分散して納入できるため、フルタイムで働きながら通う社会人にとっては学費負担を平準化できる選択肢になります。

在留資格の観点でも専攻・コースによる違いがあります。経営学研究科に合格した外国人学生は「留学」の在留資格を申請できますが、中小企業診断士登録養成コースは対象外で、外国籍の方が留学ビザを申請することはできません。国際的なキャリアを見据えて日本のMBAを検討している留学生の方は、志望コースがこの制約に該当するかどうかを出願前に必ず確認してください。

研究科としての情報発信は、東洋大学公式サイトの経営学研究科ページに加えて、専攻独自の特設サイトでも行われています。説明会や個別相談の開催状況は年度によって変わるため、志望専攻・志望コースが固まったら、まずは公式サイトで直近の説明会日程やオープンキャンパス情報を確認し、可能であれば在学生・修了生の話を聞く機会を作ることをおすすめします。特にビジネス・会計ファイナンス専攻は3コースでカリキュラムの重点がまったく異なるため、シラバスや担当教員の研究業績を事前に確認しておくと、出願後のミスマッチを防ぎやすくなります。

博士前期課程から博士後期課程への進学を見据えている方にとっても、専攻選びは重要な分岐点になります。経営学・マーケティング専攻には博士後期課程(定員4名)が設置されており、研究者としてのキャリアを継続したい場合は同専攻での修士論文執筆を通じて研究能力を積み上げていく道筋が想定されます。一方、ビジネス・会計ファイナンス専攻の博士後期課程(定員3名)はコース分けがなく、企業家・経営幹部養成コースや会計ファイナンス専門家養成コースで培った実務知見を、より高度な研究へと発展させたい修了生の受け皿となっています。中小企業診断士登録養成コースの修了者がそのまま博士後期課程に進学するケースは、コースの性質上、企業家・経営幹部養成コースや会計ファイナンス専門家養成コースの修了者と比べると想定されにくい点も理解しておくとよいでしょう。

修了後の進路について、大学が公表する詳細な内訳の数値は本記事執筆時点では確認できませんが、研究科ウェブサイトや説明会等では修了生の活動事例が随時紹介されており、ビジネス・会計ファイナンス専攻の修了生が出身企業でのマネジメント職へのキャリアアップや、中小企業診断士登録養成コース修了者が独立・副業でのコンサルティング活動につなげるケースがあるとされています。具体的な進路の傾向や割合まで知りたい場合は、説明会や個別相談で在学生・修了生の話を直接聞く機会を活用し、パンフレットだけでは分からない実際のキャリアパスの解像度を上げておくことをおすすめします。

募集人員・出願資格(実務経験年数等)

2026年4月入学の入学定員は、経営学・マーケティング専攻の博士前期課程が22名、博士後期課程が4名です。ビジネス・会計ファイナンス専攻の博士前期課程は28名で、このうち中小企業診断士登録養成コースが24名を占めており、企業家・経営幹部養成コースと会計ファイナンス専門家養成コースの定員は残り4名程度と非常に少数であることがわかります。博士後期課程は3名です。募集人員は年度により変更される可能性があるため、出願前に最新の学生募集要項で必ず確認してください。

研究科・専攻	課程	入学定員	授業形態
経営学・マーケティング専攻	博士前期課程	22名	昼夜
経営学・マーケティング専攻	博士後期課程	4名	―
ビジネス・会計ファイナンス専攻(中小企業診断士登録養成コース含む)	博士前期課程	28名	夜
ビジネス・会計ファイナンス専攻	博士後期課程	3名	―

博士前期課程(修士課程)への出願資格として最も一般的なのは、大学を卒業した者・卒業見込みの者です。大学を卒業していない場合でも複数のルートが用意されており、外国において16年課程を修了した者、外国の大学で修業年限3年以上の課程を修了し学士相当の学位を授与された者、文部科学大臣が指定する専修学校専門課程(修業年限4年以上)の修了者、大学に3年以上在学し優秀な成績を修めた者など、細かく規定されています。

さらに、学士の学位を持たない場合でも、研究分野に関連する経歴(職歴・研究歴・学修歴)があれば「出願資格の事前審査」を受けて合格すれば出願が認められる制度があります。事前審査の提出期限は受験希望試験の実施月のおよそ2〜3か月前に設定されており、書留・速達での郵送のみ受け付けています。なお、事前審査の実績は経営学研究科単独では公表されておらず、文学・社会学・法学・経営学・経済学・国際学・国際観光学の7研究科を合算した2024年度の実績として、事前審査申請者25名のうち事前審査合格者14名、最終的な入学試験合格者は6名という数値が公表されています。経営学研究科だけの数値ではない点に留意しつつ、事前審査に合格してもそのまま本試験に合格できるとは限らない傾向がうかがえる参考値として捉えてください。学士号がない状態で出願を検討している方は、早めのスケジュール確認と入念な準備が欠かせません。

事前審査で提出する書類は、共通のものとして「出願資格事前審査申請書」(本学所定用紙)、「履歴調書」(本学所定用紙)、最終学歴の卒業証明書、最終学歴の成績証明書、取得学位が明記されている証明書(学位を持っている場合のみ)の提出が求められます。会計ファイナンス専門家養成コースで税理士法の「学位による科目免除」制度の利用を希望する場合は税理士試験の「簿記論」または「財務諸表論」の合格がわかる結果通知書、中小企業診断士登録養成コース志願者は中小企業診断士第1次試験合格証書のコピーが追加で必要です。証明書が日本語または英語以外で作成されている場合は、翻訳文と翻訳証明(大使館等の公的機関、または日本語学校・翻訳会社による証明)の添付も求められます。すべての書類が揃っていない場合は審査の対象とならないため、提出前のチェックは入念に行ってください。

コース別の実務経験要件も重要なポイントです。経営学・マーケティング専攻の社会人入試は「4年制大学を卒業後5年を経過した者」が出願資格となっています。ビジネス・会計ファイナンス専攻の企業家・経営幹部養成コースの社会人入試では「官公庁、企業等に通算2年以上在職していて、入学後も引き続き現職で在職の意志がある者」、会計ファイナンス専門家養成コースの社会人入試では「4年制大学を卒業後5年を経過した者」が条件です。中小企業診断士登録養成コースは前提として中小企業診断士第1次試験の合格が必須で、実務年数そのものよりも診断士試験の合格実績が出願の鍵になります。二重学籍は学則で禁止されているため、他大学院や本学の他専攻に在籍中の方は、入学までに修了・退学等の手続きを済ませておく必要があります。

企業家・経営幹部養成コースの「通算2年以上在職」という条件は、転職を挟んでいても通算での在職年数で判断される点が特徴です。単一の勤務先に2年以上在籍している必要はなく、複数の勤務先を経ての通算在職年数でも出願資格を満たせる可能性があります。ただし「入学後も引き続き現職で在職の意志がある者」という条件も付されているため、退職や転職を予定している場合は出願資格に影響しないか事前に確認しておくことをおすすめします。会計ファイナンス専門家養成コースおよび経営学・マーケティング専攻の社会人入試における「大学卒業後5年」の起算方法や判定基準の詳細は、募集要項や大学院教務課への問い合わせで確認しておくと安心です。

入試科目と選考方法

入試科目は専攻・コース・入試区分ごとに大きく異なります。まず経営学・マーケティング専攻の一般入試では、出願時にTOEFL iBT(Home Edition含む)60点以上、TOEICリスニング&リーディング(公開テストまたはIPテスト)600点以上、IELTSアカデミック・モジュール5.0以上のいずれかの語学能力証明書を提出することが出願資格として求められます。語学スコアの提出は出願開始日から遡って2年以内のものに限られ、TOEFL-ITPのスコアやIELTSジェネラル・トレーニング・モジュールのスコアは使用できない点にも注意してください。

当日の選考は、10:00〜11:30に筆記試験(経営学領域またはマーケティング領域から出願時に選択した科目)、13:00〜に面接という構成です。社会人入試も同じ筆記+面接の構成ですが、出願資格は前述のとおり大学卒業後5年経過が条件になります。外国人留学生入試では、日本語能力試験(JLPT)N1(または旧1級)、あるいはIELTS・TOEFLのいずれかの証明書提出が求められ、選考内容は一般入試・社会人入試と同様の筆記+面接です。経営学領域とマーケティング領域のどちらを選ぶかは、研究指導を希望する教員の専門分野によって決まるため、出願前に本学Webサイトで教員紹介を確認しておくことをおすすめします。

一般入試・社会人入試・外国人留学生入試のいずれも筆記試験と面接の組み合わせである点は共通していますが、出願資格の違いによって受験できる区分が変わるため、自分がどの区分に該当するかを最初に確定させることが重要です。たとえば、大学卒業後5年を経過していない社会人であっても、一般入試の出願資格(大学卒業または卒業見込み等)を満たしていれば一般入試として受験することは可能です。逆に、社会人入試の出願資格を満たしているからといって、必ずしも社会人入試を選ばなければならないわけではなく、自分の準備状況に応じて区分を選択できる場合がある点も押さえておくとよいでしょう。

ビジネス・会計ファイナンス専攻はコースごとに選考の重みづけが大きく異なります。企業家・経営幹部養成コースの一般入試は、10:00〜11:30に経営学の必修筆記試験、14:00〜に面接という構成です。一方、同コースの社会人入試(官公庁・企業等通算2年以上在職が条件)は筆記試験を課さず面接のみで選考が行われます。実務経験を積んだ社会人にとっては、筆記負担が軽い選考ルートといえます。なお、企業家・経営幹部養成コースを希望する外国籍の方は、日本語能力試験(JLPT)N1(または旧1級)の証明書提出が必要です。

会計ファイナンス専門家養成コースには一般入試が2種類あります。一般入試①は経営学・会計学の2科目筆記+面接、一般入試②は税理士試験の「簿記論」または「財務諸表論」の合格を証明する書類を提出できる者を対象に、面接のみで選考されます。社会人入試(大学卒業後5年経過が条件)も面接のみです。外国人留学生入試は経営学・会計学の2科目筆記+面接となります。税理士試験科目に合格している場合は一般入試②のルートを使うことで筆記試験を回避できる点は覚えておく価値があります。さらに、税理士法の「学位による試験科目免除」制度の利用を希望する場合は、税理士試験5科目のうち1科目に合格していること、会計ファイナンス専門家養成コースに出願することの両方を満たす必要があります。

中小企業診断士登録養成コースは、出願資格として中小企業診断士第1次試験の合格が前提となるコースで、選考は書類選考と面接が中心です。ほかのコースとは出願期間・試験実施月が異なり、8月試験の対象外(秋入学の受入なし)で11月・2月試験のみの実施となっています。3コースとも当日の選考時間帯が異なるため、併願は事実上できません。出願前にどのコースを目指すのか一本化して準備することが求められます。

試験科目の「事前選択」という仕組みにも注意してください。経営学・マーケティング専攻の筆記試験では、出願時点でインターネット出願画面から経営学領域・マーケティング領域のどちらを受験するかを申告する必要があり、当日その場で科目を選び直すことはできません。経営学の教員による研究指導を希望する方は経営学領域、マーケティングの教員による研究指導を希望する方はマーケティング領域を選択する仕組みになっているため、出願前に志望する教員の専門分野を本学Webサイトで確認し、研究計画書の内容とも整合させておく必要があります。ビジネス・会計ファイナンス専攻の会計ファイナンス専門家養成コースでも、一般入試①(筆記+面接)と一般入試②(税理士試験科目合格者向け・面接のみ)のどちらの出願資格に該当するかを事前に見極めたうえで出願区分を選ぶ必要があります。

入試日程・出願スケジュール

東洋大学大学院はインターネット出願を採用しており、出願登録は出願開始日の3日前から可能です。経営学研究科(ビジネス・会計ファイナンス専攻の中小企業診断士登録養成コースを除く)の入試は、年3回(8月・11月・2月)実施されます。2026年4月入学を目指す場合、8月試験と11月試験は「2025年秋入学」と「2026年4月入学」の両方に対応する併用日程、2月試験は2026年4月入学専用の日程です。

試験区分	出願期間	試験日	合格発表日
8月試験	7月4日(金)〜7月10日(木)	8月30日(土)	9月3日(水)
11月試験(中小企業診断士登録養成コース除く)	10月21日(火)〜10月27日(月)	11月23日(日)	12月3日(水)
11月試験(中小企業診断士登録養成コース)	12月3日(水)〜12月9日(火)	―	―
2月試験(中小企業診断士登録養成コース除く)	1月5日(月)〜1月13日(火)	2月14日(土)〜2月15日(日)	2月26日(木)
2月試験(中小企業診断士登録養成コース)	1月14日(水)〜1月20日(火)	2月15日(日)	2月26日(木)

上記は2025年4月25日発行の学生募集要項に基づく2026年4月入学向けの日程です。出願期間は試験日の1〜2か月前とかなり早めに設定されているため、出願書類(研究計画書や語学スコア証明書等)の準備は逆算して余裕を持って進める必要があります。年度によって日程が変更される場合があるため、最新の学生募集要項で必ず確認してください。

また、学士号を持たない状態で「出願資格の事前審査」を利用する場合は、さらに早い段階での準備が必要です。事前審査の提出期限は、8月試験なら5月下旬、11月試験なら9月中旬、2月試験なら11月上旬に設定されており、書留・速達での郵送のみ受け付けています。事前審査に合格しなければ本試験の出願自体ができない仕組みのため、該当する方は入試の半年以上前から準備を始めることをおすすめします。合格発表後の入学手続も期限が設けられており、期限までに納付金納入とオンライン入学手続の両方を完了しないと、入学の意思がないものとみなされる点にも注意してください。

出願はすべて本学Webサイトからのインターネット出願で行い、操作手順に従ってマイページを作成したうえで出願情報を登録します。合否は合格発表日の11時からマイページ内の「合否結果」で確認でき、合格通知書もマイページからダウンロードする形式です。合否についての電話等での問い合わせには一切応じない運用となっているため、発表日当日にマイページへアクセスできる環境を確認しておくとよいでしょう。試験当日に交通機関の乱れが生じた場合や、学校保健安全法で出席停止が定められている感染症に該当する場合の対応方法も学生募集要項に定められているため、受験前に該当箇所へ目を通しておくことをおすすめします。

2026年4月入学を目指して8月試験・11月試験(中小企業診断士登録養成コースを除く)を受験する場合は、入学手続が2段階に分かれる点にも注意してください。8月試験の合格者は2025年9月10日〜9月16日に第1次手続、2026年2月26日〜3月4日に第2次手続を行う日程となっており、11月試験の合格者も2025年12月3日〜12月9日の第1次手続と2026年2月26日〜3月4日の第2次手続という2段階のスケジュールを経る必要があります。2月試験の合格者は入学手続が1回で完結するのに対し、合格から入学までの期間が長い8月・11月試験の合格者は、納付金の納入時期や必要書類の提出タイミングを2回に分けて管理する必要がある点を事前に理解しておくと、手続き漏れを防ぎやすくなります。

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学費・奨学金・教育訓練給付制度

学費は専攻・コースによって明確に差があります。経営学研究科(ビジネス・会計ファイナンス専攻の中小企業診断士登録養成コースを除く)の場合、東洋大学出身者は入学金(入学申込金)が免除され、年間授業料450,000円と一般施設設備資金90,000円を合わせて初年度540,000円です。他大学出身者は入学金270,000円が加わり、初年度810,000円となります。この学費区分は経営学・マーケティング専攻と、ビジネス・会計ファイナンス専攻の企業家・経営幹部養成コース・会計ファイナンス専門家養成コースに共通して適用されます。

コース区分	本学出身者(初年度)	他大学出身者(初年度)
経営学・マーケティング専攻/企業家・経営幹部養成コース/会計ファイナンス専門家養成コース	540,000円	810,000円
中小企業診断士登録養成コース	1,150,000円	1,420,000円

中小企業診断士登録養成コースのみ学費体系が異なり、本学出身者で授業料900,000円・一般施設設備資金90,000円・実験実習料160,000円の合計1,150,000円、他大学出身者は入学金270,000円が加わり1,420,000円です。中小企業診断士の登録資格とMBAを同時取得できる分、他コースよりも学費水準が高く設定されています。納付金は全額納入(全納)のほか、年2回に分けて納める分割納入(分納)も選択できます。なお、本学の学部(通信教育課程・短期大学を除く)から進学する場合や、本学大学院の博士前期課程から博士後期課程に進学する場合は入学金が免除されます。

学費の資金計画を立てる際は、全納・分納のどちらを選ぶかによって月々や年ごとの資金繰りの負担が変わってくる点も意識しておくとよいでしょう。分割納入を選ぶ場合は、年2回に分けて授業料・一般施設設備資金(中小企業診断士登録養成コースは実験実習料を含む)を納入する仕組みのため、納期を家計や勤務先の支給スケジュールと照らし合わせておくと、直前になって資金繰りに慌てずに済みます。

教育訓練給付制度については、経営学研究科の中で専門実践教育訓練給付制度(厚生労働大臣指定講座)に指定されているのは中小企業診断士登録養成コース(博士前期課程)のみです。給付金の支給申請はハローワークで、講座受講開始日(4月入学生の場合は入学する年の3月17日)の原則2週間前までに手続きが必要とされています。支給金額の上限や条件は年度によって変わる可能性があるため、利用を検討する場合は厚生労働省のWebサイトおよび大学公式サイトの該当ページで最新情報を確認してください。経営学・マーケティング専攻や企業家・経営幹部養成コース、会計ファイナンス専門家養成コースはこの給付制度の対象外である点にも注意が必要です。

奨学金については、東洋大学独自の大学院奨学金制度や授業料後払い制度、東洋大学教育ローン等が用意されています。授業料後払い制度は入学時にまとまった資金を用意しにくい社会人受験者にとって有効な選択肢になり得ますし、教育ローンは民間の教育資金融資を活用する仕組みです。具体的な給付額・貸与条件・利用対象は年度や制度改定によって変わるため、大学院教務課や大学公式サイトの奨学金情報ページで最新の内容を確認することをおすすめします。入学辞退時の納付金返還についても、入学手続後にやむを得ない理由で辞退し、期日までに所定の届出をした場合は入学金を除く納付金が返還される制度がある点は覚えておくとよいでしょう。2026年4月入学生の場合、返還手続の期限は3月31日、返還予定日は4月下旬頃と案内されています。

働きながら通う社会人にとって、学費は月々の家計や勤務先の補助制度と合わせて検討すべき項目です。勤務先に教育訓練休暇制度や資格取得支援制度がある場合は、経営学研究科の学費や在学期間がその制度の対象になるかどうかも、出願前に人事担当部署へ確認しておくと安心です。特に中小企業診断士登録養成コースを検討する場合は、専門実践教育訓練給付制度による還付を見込んだうえで、実質的な自己負担額を試算しておくと資金計画が立てやすくなります。

学費を比較検討する際は、初年度納入金だけでなく、2年間の在学を通じた総額で考えることも大切です。経営学・マーケティング専攻等の区分では2年目以降も授業料と一般施設設備資金が発生するため、初年度の540,000円(本学出身)または810,000円(他大学出身)に加えて、2年目分の授業料・施設設備資金が上乗せされる計算になります。中小企業診断士登録養成コースも同様に、2年間の在学期間を通じた総費用感で資金計画を立てておくことをおすすめします。正確な年度別金額は、最新の学生募集要項の納付金ページで確認してください。

倍率・難易度

公表されている2025年度4月入学の入試結果によると、経営学・マーケティング専攻は受験者65名に対して合格者12名で、単純計算すると倍率は約5.4倍でした。ビジネス・会計ファイナンス専攻は受験者71名に対して合格者29名で、倍率は約2.4倍です。経営学・マーケティング専攻の方が相対的に選抜性が高い結果となっていますが、専攻内でもコース・入試区分(一般・社会人・外国人留学生)によって競争率は変動するため、この数値はあくまで専攻全体の目安として捉えてください。

専攻(2025年度4月入学実績)	受験者数	合格者数	倍率(参考)
経営学・マーケティング専攻	65名	12名	約5.4倍
ビジネス・会計ファイナンス専攻	71名	29名	約2.4倍

なお、2024年度秋入学の入試結果ではビジネス・会計ファイナンス専攻の受験者・合格者ともに0名と公表されており、秋入学の実施状況は年度によって差があることがうかがえます。秋入学での受験を検討している場合は、実施の有無を含めて事前に大学に確認しておくとよいでしょう。倍率や合格実績は年度ごとに変動するため、最新の入試結果は東洋大学大学院の公式サイトで確認してください。過去数年分の推移を確認したい場合は、入試結果ページに掲載されているバックナンバーの資料もあわせて参照すると、年度ごとの傾向をより正確に把握できます。

難易度を考えるうえで押さえておきたいのは、経営学研究科では筆記試験そのものよりも、書類選考(研究計画書・小論文等)と面接の比重が大きいコースが多いという点です。特にビジネス・会計ファイナンス専攻の社会人入試の多くは面接のみで選考されるため、出願書類の完成度と面接での受け答えが合否を大きく左右します。逆に経営学・マーケティング専攻や企業家・経営幹部養成コースの一般入試では筆記試験があるため、専門知識のインプットも並行して進める必要があります。倍率の数字だけを見て「入りやすい」「入りにくい」と単純に判断せず、自分が受ける入試区分(一般・社会人・外国人留学生)の選考内容まで踏み込んで対策を立てることが重要です。

倍率だけでなく、コースごとの選考方法の違いも実質的な難易度を左右する要因です。筆記試験が課される経営学・マーケティング専攻や企業家・経営幹部養成コース、会計ファイナンス専門家養成コースの一般入試に対し、社会人入試の多くは面接のみで選考されるため、単純な受験者数・合格者数の比較だけでは難易度を測りきれません。志望するコースの選考科目構成を早めに把握したうえで、筆記対策に時間を割くべきか、書類・面接対策に重点を置くべきかを判断しておくことが、限られた準備期間を有効に使う近道になります。

東洋大学大学院全体の入試結果と比較しても、経営学研究科の受験者数(2025年度4月入学で両専攻合計136名)は文学研究科や社会学研究科の各専攻と並んで多い部類に入ります。受験者数が多いコースほど選考の運用が安定している傾向がある一方で、合格者数も相応に多く確保されているため、倍率だけを見て過度に難関だと捉える必要はありません。むしろ、面接や書類選考で問われる「なぜ東洋大学経営学研究科で、なぜこのコースなのか」という一貫した説明力を磨くことが、実質的な対策の中心になります。

出願書類対策(研究計画書・志望理由書)・面接対策

出願書類は専攻・コースによって求められる形式が異なります。経営学・マーケティング専攻は本学所定の研究計画書のほか、志願票・履歴調書・調査書・卒業(見込)証明書・成績証明書・専攻指定の語学能力証明書が必要です。社会人入試ではさらに「これまでの研究成果に関する小論文」(A4判横書3枚程度)と「実務経験に関するレポート」(A4判横書1枚程度)の提出が求められ、原則として手書き不可・日本語での作成とされています。外国人留学生入試では、卒業論文の要旨(卒業論文のない場合は専攻分野の著書について書評)の提出も必要です。

ビジネス・会計ファイナンス専攻は、A4判横書6,000字程度の研究計画書(または専攻指定の研究計画書)を提出する形式です。6,000字程度という分量は決して短くなく、志望動機だけでなく、これまでの実務経験をどう研究テーマに接続するか、修了後にその学びをどう活かすかまで論理立てて書く必要があります。税理士法の「学位による試験科目免除」制度を利用したい場合は、税理士試験科目合格を証明する書類の提出も必須です。中小企業診断士登録養成コースは、中小企業診断士第1次試験合格証(写)に加えて、専攻所定の研究計画書(2枚以内)を提出します。

研究計画書・志望理由書の作成では、以下の3点を意識すると論旨が伝わりやすくなります。

自分の実務経験や問題意識と、経営学・マーケティング専攻またはビジネス・会計ファイナンス専攻で学びたい内容との接続を具体的に書く
研究計画書であれば、先行研究や既存の実務知見を踏まえたうえで、自分がどのような問い・仮説を検証したいのかを明確にする
修了後にその学びを職場や社会でどう活かすのか、キャリアや事業への還元イメージを示す

特に、ビジネス・会計ファイナンス専攻のように分量が指定されているコースでは、6,000字を単なる経歴説明で埋めてしまう失敗が起こりがちです。経歴紹介はあくまで問題意識を裏づける材料として簡潔にまとめ、研究テーマの具体性や、東洋大学経営学研究科でなければならない理由(担当教員の研究領域、コースの特色等)に紙幅を割く構成を意識してください。

専攻・コース別に必要となる主な出願書類を整理すると、次のようになります。共通する書類(志願票・履歴調書・調査書・卒業(見込)証明書・成績証明書等)に加えて、コースごとに追加提出が必要な書類がある点を確認しておいてください。

専攻・コース	追加で必要になる主な書類
経営学・マーケティング専攻(一般・外国人留学生)	専攻指定の語学能力証明書、本学所定の研究計画書
経営学・マーケティング専攻(社会人)	研究成果に関する小論文(A4横書3枚程度)、実務経験に関するレポート(A4横書1枚程度)、専攻指定の語学能力証明書
企業家・経営幹部養成コース/会計ファイナンス専門家養成コース	研究計画書(A4横書6,000字程度、または専攻指定の研究計画書)
中小企業診断士登録養成コース	中小企業診断士第1次試験合格証(写)、専攻所定の研究計画書(2枚以内)

出願書類のうち研究計画書は多くのコースで選考の中核を占めるため、提出直前に慌てて仕上げるのではなく、出願期間が始まる前の段階で骨子を固めておくことをおすすめします。特に語学能力証明書のように取得に時間がかかる書類は、試験の実施月から逆算して数か月前に受験計画を立てておく必要があります。

共通書類の中には、見落としやすい追加提出物もあります。婚姻等で改姓している場合は戸籍抄本の追加提出が求められ、外国籍の方は在留カードの両面コピー、または在留資格・在留期間が記載された住民票の提出が必要です。これらは専攻・コースを問わず共通して求められる書類のため、戸籍抄本や在留カードのコピーなど取得に時間がかかりやすい書類こそ、出願期間が始まる前の段階でチェックリスト化して準備を進めておくと、直前になって慌てるリスクを減らせます。

面接対策では、アドミッション・ポリシーに示された人物像を踏まえた準備が有効です。経営学・マーケティング専攻では「専門知識を駆使して問題解決に取り組む意欲」や「自己研鑽を怠らず他人の意見を吸収する柔軟性」が問われる観点として明示されています。ビジネス・会計ファイナンス専攻の各コースでは、それぞれのコースが養成しようとする人材像(経営幹部、会計ファイナンス専門家、中小企業診断士)に沿った志望動機を具体的なエピソードとともに語れるよう準備しておくとよいでしょう。特に面接のみで選考される社会人入試のルートでは、提出済みの研究計画書の内容と面接での回答に一貫性を持たせることが、書類選考通過後の合否を分ける重要なポイントになります。

面接では、研究計画書に書いた内容を口頭で簡潔に説明できるよう準備しておくことが基本になります。想定される質問としては、なぜ数ある大学院の中で東洋大学経営学研究科を選んだのか、志望するコース・領域でなければ実現できない理由は何か、修了後にその学びをどのようなかたちで実務に還元するのか、といった内容が中心になると考えられます。中小企業診断士登録養成コースを志望する場合は、診断士としてどのような企業・分野を支援したいのかという具体像を、これまでのキャリアと結びつけて語れるよう準備しておくと、説得力のある受け答えにつながります。面接練習は一人で行うよりも、第三者に模擬面接をしてもらい、話の一貫性や論理の飛躍を客観的に指摘してもらう方が効果的です。

特に面接のみで選考される社会人入試・一般入試②のルートでは、筆記試験がない分、提出書類の内容を口頭でどこまで具体的に説明できるかが合否の分かれ目になりやすい傾向があります。研究計画書や小論文に書いた内容を丸暗記するのではなく、「なぜその問いを立てたのか」「実務経験のどの部分が問題意識につながっているのか」を自分の言葉で説明できるように、複数の切り口から想定問答を用意しておくと安心です。

他のMBAとの違い・併願・内部リンク

東洋大学経営学研究科の特徴は、経営学・マーケティング専攻という研究者養成寄りのプログラムと、社会人実務家に特化したビジネス・会計ファイナンス専攻を同一研究科内に併設している点です。特に中小企業診断士登録養成コースは、MBAの学位取得と中小企業診断士の登録資格取得を同時に狙える点で、他大学のMBAプログラムとは一線を画す設計になっています。中小企業診断士としての独立・副業を視野に入れている社会人にとっては、実務資格と学位を同時に得られる効率的な選択肢といえます。

一方で、公認会計士や税理士といった会計・財務系の国家資格取得を目指す場合は会計ファイナンス専門家養成コース、経営幹部・起業家としてのマネジメント能力を磨きたい場合は企業家・経営幹部養成コース、経営学やマーケティングの学術的な研究を深めたい場合は経営学・マーケティング専攻というように、目的に応じてコースを選び分ける必要があります。同じ「東洋大学のMBA」という括りでも、出願資格・選考科目・学費・給付制度がまったく異なるため、パンフレットや説明会で複数コースを比較したうえで出願先を決めることをおすすめします。

白山キャンパスは都心部にあり、平日夜間や週末に通学しやすい立地です。仕事を続けながら通学する社会人が多いビジネス・会計ファイナンス専攻では、この立地条件も志望校選びの実質的な判断材料になります。他大学のMBAとの併願を検討する場合は、通学時間や開講形態(夜間・週末・オンデマンド等)、学費水準、給付制度の対象有無をあわせて比較すると、東洋大学経営学研究科の立ち位置がより明確になります。国内の主要MBAプログラムを横断的に比較した記事もあわせてご覧ください。国内MBAおすすめ比較｜難易度・学費・予備校の選び方では、国公立・私立を含めた主要プログラムの特徴を整理しています。

東京都内には、他にも社会人向けのMBAプログラムを持つ私立大学院が複数あります。給付制度の対象有無や研究計画書の分量、選考における筆記試験の有無は大学院ごとに大きく異なるため、東洋大学経営学研究科だけで判断せず、複数の説明会に参加して比較検討することをおすすめします。とりわけ、中小企業診断士登録養成コースのように国家資格の登録養成課程を兼ねるプログラムは全国的にも限られており、診断士としての独立や副業を見据えている方にとっては、学費だけでなく登録養成課程としての実績やカリキュラムの実務色も比較材料になります。

併願を検討する場合は、出願期間や試験日が重ならないかどうかも早めに確認しておく必要があります。東洋大学経営学研究科は8月・11月・2月と試験機会が複数回あるため、他大学の入試スケジュールと照らし合わせて、どのタイミングでどの大学院を受験するかを計画的に組み立てやすいのが特徴です。ただし、経営学研究科内の3コース同士は併願できない点はあらためて念頭に置いておいてください。1回の試験で不合格になった場合でも、次の試験期に再チャレンジできる仕組みがあるため、当該年度中に複数回受験している方も一定数存在すると考えられます。ただし、再受験にあたっては研究計画書の内容を見直すなど、前回の選考結果を踏まえた対策のブラッシュアップが欠かせません。

社会人入試における出願資格の確認方法や、研究計画書・小論文・面接対策の基本的な進め方を体系的に押さえておきたい方は、社会人大学院入試を徹底解説｜出願資格・研究計画書・英語・面接対策もあわせてご覧ください。東洋大学経営学研究科の社会人入試に該当するかを早い段階で確認したうえで研究計画書や小論文の骨子作りに着手すると、出願直前に慌てず準備を進めやすくなります。

研究計画書の作成や面接対策、出願資格の事前審査書類の準備など、大学院入試は独学だけでは対策の方向性を見誤りやすい分野です。大学院入試に特化した対策を希望する場合は、スプリング・オンライン家庭教師の大学院入試対策コースもあわせてご検討ください。専攻の特性に応じた研究計画書の添削や面接練習など、個別のサポートを受けられます。大学院入試全般の基礎知識をまとめて確認したい方は、大学院入試対策の完全ガイドもあわせてご覧ください。

よくある質問(FAQ)

東洋大学経営学研究科でMBA(経営学修士)を取得できるのはどの専攻ですか。

経営学・マーケティング専攻とビジネス・会計ファイナンス専攻のどちらも、博士前期課程を修了することで経営学修士(MBA)の学位が授与されます。専攻・コースによって授業形態や出願資格が異なるため、目的に合わせて選択する必要があります。

社会人でも出願できますか。実務経験は何年必要ですか。

社会人入試の出願資格はコースにより異なります。経営学・マーケティング専攻と会計ファイナンス専門家養成コースは「4年制大学を卒業後5年を経過した者」、企業家・経営幹部養成コースは「官公庁・企業等に通算2年以上在職していて、入学後も引き続き現職で在職の意志がある者」が条件です。中小企業診断士登録養成コースは中小企業診断士第1次試験の合格が前提となります。

学士号を持っていなくても出願できますか。いつまでに準備すればよいですか。

大学を卒業していない場合でも、研究分野に関連する経歴(職歴・研究歴・学修歴)があれば「出願資格の事前審査」を受け、合格すれば出願が可能になる制度があります。事前審査には提出期限があり、試験実施月のおおむね2〜3か月前が締切で、書留・速達での郵送のみの受付です。事前審査に合格しなければ本試験そのものに出願できないため、学士号を持たない状態で出願を検討している方は、志望する試験月の半年以上前を目安に卒業証明書等の必要書類の準備を始めることをおすすめします。詳細は最新の学生募集要項でご確認ください。

入試科目に英語は必須ですか。

経営学・マーケティング専攻の一般入試では、TOEFL iBT60点以上・TOEIC600点以上・IELTS5.0以上のいずれかの語学能力証明書の提出が出願資格として求められます。ビジネス・会計ファイナンス専攻の博士前期課程は、当日の必修科目に語学試験そのものは含まれていませんが、コースによって異なる場合があるため募集要項の該当ページを確認してください。

中小企業診断士登録養成コースとはどのようなコースですか。

中小企業診断士第1次試験の合格者を対象に、2年間のカリキュラムで中小企業診断士の登録資格とMBA(経営学修士)を同時に取得できるコースです。専門実践教育訓練給付制度の指定講座にもなっており、経営学研究科の他コースにはない給付金メリットがあります。学費は他コースより高く設定されています。

倍率はどのくらいですか。

2025年度4月入学の実績では、経営学・マーケティング専攻が受験者65名・合格者12名(倍率約5.4倍)、ビジネス・会計ファイナンス専攻が受験者71名・合格者29名(倍率約2.4倍)でした。年度により変動するため、最新の入試結果は大学公式サイトで確認してください。

研究計画書はどのくらいの分量が必要ですか。

ビジネス・会計ファイナンス専攻では、A4判横書6,000字程度の研究計画書(または専攻指定の研究計画書)の提出が求められます。経営学・マーケティング専攻は本学所定の研究計画書に加え、社会人入試では小論文やレポートの提出も必要です。コースごとに書式や分量が異なるため、募集要項の出願書類一覧を必ず確認してください。

教育訓練給付制度は利用できますか。

経営学研究科の中で専門実践教育訓練給付制度の対象となっているのは、ビジネス・会計ファイナンス専攻の中小企業診断士登録養成コース(博士前期課程)のみです。他のコースは対象外となるため、給付制度の利用を前提に検討している場合はコース選びの段階で確認しておく必要があります。

まとめ|東洋大学経営学研究科のMBA出願を成功させるために

東洋大学経営学研究科は、研究者養成寄りの経営学・マーケティング専攻と、社会人実務家養成に特化したビジネス・会計ファイナンス専攻(3コース)を併設しており、いずれの博士前期課程を修了してもMBA(経営学修士)を取得できます。出願を検討する際は、以下のポイントを整理しておくことをおすすめします。専攻・コースによって授業形態(昼夜開講/夜間開講)、出願資格の実務経験年数、当日の選考科目、学費、給付制度の対象有無がそれぞれ異なるため、パンフレットの専攻名だけで判断せず、自分のキャリア目的に照らして志望コースを絞り込むことが、出願準備を効率的に進める第一歩になります。

経営学・マーケティング専攻(昼夜開講・定員22名)は研究志向、ビジネス・会計ファイナンス専攻(夜間開講・定員28名)は実務家養成志向という違いを理解する
出願資格は専攻・コースごとに異なり、社会人入試の実務経験要件は「大学卒業後5年」または「通算2年以上在職」等コースにより異なる
学士号がない場合は「出願資格の事前審査」の利用を早めに検討し、提出期限(試験月の2〜3か月前)から逆算して準備する
中小企業診断士登録養成コースは専門実践教育訓練給付制度の対象で、MBAと診断士登録資格を同時取得できる
学費は経営学・マーケティング専攻等が初年度540,000〜810,000円、中小企業診断士登録養成コースが初年度1,150,000〜1,420,000円と大きく異なる
倍率は専攻により異なり、2025年度4月入学実績では経営学・マーケティング専攻が約5.4倍、ビジネス・会計ファイナンス専攻が約2.4倍だった
研究計画書・小論文・面接の比重が大きいコースが多く、書類の完成度が合否を左右する

入試日程や募集人員、学費、給付制度の詳細は改定される可能性があるため、出願前には必ず東洋大学大学院の最新の学生募集要項をご確認ください。研究計画書の完成度や面接対策に不安がある場合は、専門的なサポートを受けながら計画的に準備を進めることをおすすめします。

出願準備は、志望コースの確定、語学スコアの取得(必要な場合)、研究計画書の骨子作成、事前審査の要否確認という順序で進めると、出願期間までに無理なく間に合わせやすくなります。それぞれのステップには一定の準備期間が必要になるため、思い立ったタイミングで最新の学生募集要項を取り寄せ、全体のスケジュール感をつかむところから始めるとよいでしょう。特に社会人受験者は仕事と両立しながら準備を進める必要があるため、出願期間の1〜2か月前から慌てて動き出すのではなく、志望試験月の半年前を目安に情報収集と書類作成のスケジュールを組んでおくことをおすすめします。東洋大学経営学研究科でMBAの取得を目指す方が、専攻・コースごとの違いを正しく理解したうえで、納得のいく出願準備を進められることを願っています。募集人員・出願資格・入試科目・学費といった基本情報は本記事で押さえたうえで、最終的な出願判断は必ず最新の公式情報にあたって行ってください。