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上智大学 大学院 倍率・難易度研究科別の入試対策

上智大学大学院入試を徹底解説の記事アイキャッチ画像。大学院入試対策の出願資格・試験科目・対策を示す図解。
上智大学大学院入試の募集要項、研究科、出願資格、過去問、研究計画書、面接対策をわかりやすく解説
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上智大学大学院の倍率・難易度は研究科別に大きく異なり、入試対策も研究科ごとに変わります。上智大学大学院の倍率は、2026年度入試(2025年実施)の博士前期課程・修士課程(春入学、全受験枠の合計)で全体の実倍率が1.89倍(受験者1,163名・合格者615名)となり、研究科別ではグローバル・スタディーズ研究科の3.27倍が最も高く、理工学研究科の1.27倍が最も低くなっています。上智大学大学院とは、神学・文学・実践宗教学・総合人間科学・法学・経済学・言語科学・グローバル・スタディーズ・理工学・地球環境学の10研究科と、研究科に相当する応用データサイエンス学位プログラムで構成される大学院です。実倍率は「受験者数÷合格者数」で計算します。研究科の合計には専攻や受験枠の違いが含まれるため、志望先を絞る段階では研究科・課程・入学年度・受験枠をそろえて入試結果を読むことが大切です。

2027年度入試(2026年実施)の出願で特に注意したいのは、経済学専攻と応用データサイエンス学位プログラム(ADS)です。経済学専攻は2027年度入試(2026年実施)から筆記試験が廃止され、書類選考とオンライン口述試験の二段階方式に変わりました。ADSには9月入試だけに筆記試験免除を申請できる仕組みがあり、研究計画書は所定フォームの指定に沿って作成します。同じ大学院でも、英語の準備、専門科目の復習、書類作成に割く時間は専攻で変わります。

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項目内容
9月入試(春入学)Web出願期間は2026年6月26日〜7月8日、書類提出期限は7月9日消印有効。筆記・口述試験は9月9日・10日(ADSは9月12日)、合格発表は9月25日10時00分、入学手続締切は10月16日
2月入試(春入学・国内出願のみ)Web出願期間は2026年11月27日〜12月9日(ADSは2027年1月7日まで)、書類提出期限は12月10日消印有効(ADSは2027年1月8日)。試験は2027年2月16日・17日(ADSは2月20日)、合格発表は3月1日10時00分、入学手続締切は3月10日
入学検定料35,000円(支払手数料1,100円が別途必要)
直近の実倍率2026年度入試(2025年実施)の全体は1.89倍。研究科別ではグローバル・スタディーズ3.27倍、総合人間科学2.73倍、経済学2.59倍、理工学1.27倍
2027年度入試(2026年実施)の主な変更経済学専攻は筆記試験を廃止し書類選考とオンライン口述試験に変更。経営学専攻の選択科目に統計学を追加。法律学専攻の専攻志望科目に経済法を追加。言語学専攻の言語聴覚研究コースは募集なし

出典:上智大学『2027年度(令和9年度)大学院入試要項・共通』(2026年4月公開)、『2026年度(令和8年度)大学院入試状況・博士前期課程(春入学)』(2026年4月公開)、『2027年度大学院入試 主な変更点について』(2026年4月公開)

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目次

上智大学大学院の倍率と難易度|研究科計ではグローバル・スタディーズ3.27倍、理工学1.27倍です

次の表は、2026年度入試(2025年実施)の博士前期課程・修士課程、春入学、全受験枠合計の入試結果です。実倍率は受験者数÷合格者数で計算しています。志願者は出願した人数、受験者は実際に受験した人数、合格者は合格した人数で、入学手続きをした人数とは区別して読みます。

研究科・プログラム志願者受験者合格者実倍率(受験者÷合格者)
神学研究科5名5名5名1.00倍
文学研究科92名74名38名1.95倍
実践宗教学研究科23名19名10名1.90倍
総合人間科学研究科144名112名41名2.73倍
法学研究科44名36名17名2.12倍
経済学研究科140名101名39名2.59倍
言語科学研究科53名48名25名1.92倍
グローバル・スタディーズ研究科258名239名73名3.27倍
理工学研究科375名276名217名1.27倍
地球環境学研究科165名150名88名1.70倍
応用データサイエンス学位プログラム117名103名62名1.66倍
総計1,416名1,163名615名1.89倍

研究科計は志望先を探す入口として使い、最後は専攻・コースの人数と選考方法を照合してください。例えば経済学研究科では、経済学専攻と経営学専攻で合格者数も選考方法も異なります。合計の数字だけでは、どちらの専攻でどの準備が必要かまでは分かりません。倍率の差は、まず専攻ごとの人数に分解してから読むのが基本です。

専攻別では経営学専攻が年度によって大きく動きます

次の表は、志願者の多い専攻を中心に、2024年度入試(2023年実施)から2026年度入試(2025年実施)までの3年分を並べたものです。各セルは「志願者/受験者/合格者/実倍率」の順です。2024年度入試は、経済学・経営学・法律学の3専攻のみ掲載しています。

研究科・専攻等2024年度入試(2023年実施)2025年度入試(2024年実施)2026年度入試(2025年実施)
法学研究科 法律学専攻33名/21名/9名/2.33倍37名/27名/10名/2.70倍44名/36名/17名/2.12倍
経済学研究科 経済学専攻60名/42名/23名/1.83倍76名/53名/28名/1.89倍61名/47名/25名/1.88倍
経済学研究科 経営学専攻120名/83名/17名/4.88倍177名/134名/17名/7.88倍79名/54名/14名/3.86倍
総合人間科学研究科 心理学専攻 臨床心理学コース―40名/39名/15名/2.60倍33名/32名/14名/2.29倍
総合人間科学研究科 社会学専攻―43名/31名/10名/3.10倍48名/35名/10名/3.50倍
文学研究科 新聞学専攻―53名/42名/10名/4.20倍34名/22名/5名/4.40倍
グローバル・スタディーズ研究科 国際関係論専攻―54名/46名/20名/2.30倍52名/41名/22名/1.86倍
グローバル・スタディーズ研究科 地域研究専攻―21名/18名/13名/1.38倍23名/18名/10名/1.80倍
実践宗教学研究科 死生学専攻―27名/22名/11名/2.00倍23名/19名/10名/1.90倍

経営学専攻は、2025年度入試(2024年実施)に志願者177名・合格者17名で7.88倍まで上がり、2026年度入試(2025年実施)は志願者79名・合格者14名で3.86倍に戻っています。志願者数の増減がそのまま倍率を動かす構造で、1年分の数字だけで難易度を固定しないことが大切です。経済学専攻は3年とも1.8倍台で安定しています。新聞学専攻は合格者が5〜10名と少なく、受験者が数人動くだけで倍率が変わります。合格者数が少ない専攻ほど、倍率よりも自分の準備の完成度で判断する姿勢が必要です。

本学出身者と他大学出身者の内訳も公表されています

大学院入試統計には、本学(上智大学)出身者と他学出身者の内訳も掲載されています。2026年度入試(2025年実施)の経営学専攻では、他学出身者が志願者77名・受験者52名・合格者12名(実倍率4.33倍)、本学出身者が志願者2名・受験者2名・合格者2名でした。経済学専攻では他学出身者が志願者55名・受験者42名・合格者22名(実倍率1.91倍)です。外部生の合格可能性を考えるときは、研究科計ではなく、この内訳まで確認すると実態に近づきます。ただし内訳は全受験枠の合計であり、一般入試だけの結果ではありません。

倍率だけで難易度や「入りやすさ」は決まりません

大学院入試の難易度は、倍率だけでは判断できません。募集人数が少ない専攻では、志願者が数人増減するだけで倍率が大きく変わります。合格者数が多く見えても、研究計画書、専門科目、英語、面接・口述試問のいずれかで準備不足があると合格は難しくなります。「入りやすい研究科」を探す場合も、英語提出、専門科目、研究計画、口述試験のうち、自分にとって負担になる条件を具体的に比較しましょう。大学院は専攻ごとに選考科目や研究テーマが異なるため、学部入試と同じ偏差値の序列では比較しにくい選考です。

2026年度入試(2025年実施)の専攻・コース別の入試結果|手続者数まで読みます

大学院入試状況には、研究科計だけでなく専攻・コース・領域ごとの志願者・受験者・合格者・手続者が公表されています。手続者は、合格者のうち入学手続を行い、入学辞退者を除いた人数です。次の表は、2026年度入試(2025年実施)の博士前期課程・修士課程(春入学、全受験枠合計)から、主な専攻・コースを抜き出したものです。実倍率は受験者÷合格者です。

研究科・専攻・コース志願者受験者合格者手続者実倍率
神学研究科 神学専攻5名5名5名4名1.00倍
文学研究科 史学専攻12名12名6名6名2.00倍
文学研究科 国文学専攻13名12名5名5名2.40倍
文学研究科 ドイツ文学専攻6名6名6名6名1.00倍
文学研究科 フランス文学専攻5名5名3名3名1.67倍
文学研究科 新聞学専攻34名22名5名4名4.40倍
文学研究科 文化交渉学専攻7名5名4名4名1.25倍
実践宗教学研究科 死生学専攻23名19名10名10名1.90倍
総合人間科学研究科 心理学専攻 臨床心理学コース33名32名14名14名2.29倍
総合人間科学研究科 社会学専攻48名35名10名9名3.50倍
総合人間科学研究科 看護学専攻2名2名1名1名2.00倍
法学研究科 法律学専攻44名36名17名14名2.12倍
経済学研究科 経済学専攻61名47名25名12名1.88倍
経済学研究科 経営学専攻79名54名14名14名3.86倍
言語科学研究科 言語学専攻 英語教授法コース29名26名11名10名2.36倍
言語科学研究科 言語学専攻 日本語教育学コース12名12名6名6名2.00倍
グローバル・スタディーズ研究科 国際関係論専攻52名41名22名14名1.86倍
グローバル・スタディーズ研究科 地域研究専攻23名18名10名9名1.80倍
グローバル・スタディーズ研究科 グローバル社会専攻 国際経営開発学コース65名65名12名5名5.42倍
グローバル・スタディーズ研究科 グローバル社会専攻 地域立脚型グローバル社会研究コース79名79名14名11名5.64倍
理工学研究科 機械工学領域71名48名35名30名1.37倍
理工学研究科 電気・電子工学領域80名57名39名36名1.46倍
理工学研究科 応用化学領域30名24名17名17名1.41倍
理工学研究科 化学領域28名22名15名15名1.47倍
理工学研究科 数学領域4名4名3名3名1.33倍
理工学研究科 物理学領域22名18名17名16名1.06倍
理工学研究科 生物科学領域23名22名21名20名1.05倍
理工学研究科 情報学領域117名81名70名66名1.16倍
地球環境学研究科 地球環境学専攻 一般コース72名57名30名28名1.90倍
地球環境学研究科 地球環境学専攻 国際環境コース93名93名58名37名1.60倍

出典:上智大学『2026年度大学院入試状況 博士前期課程(春入学)』(2026年4月公開)。手続者から入学辞退者は除かれています。

全体では、合格者615名のうち手続者は533名で、手続率は約86.7%です。2025年度入試(2024年実施)は合格者611名に対して手続者510名で、手続率は約83.5%でした。合格者が入学手続をしない人もいるため、合格者数と入学者数は一致しないことを前提に、手続者数を見てください。専攻別では、経済学専攻が合格25名に対して手続者12名、国際経営開発学コースが合格12名に対して手続者5名、国際環境コースが合格58名に対して手続者37名と、手続者が合格者を大きく下回っています。

実倍率が高い専攻は、新聞学専攻の4.40倍、経営学専攻の3.86倍、社会学専攻の3.50倍です。新聞学専攻は志願者34名・受験者22名に対して合格者5名、経営学専攻は志願者79名・受験者54名に対して合格者14名です。志願者数が多い専攻ほど実倍率が高いとは限らないことも読み取れます。理工学研究科の各領域は、志願者の大半が合格する領域もあり、情報学領域は志願者117名・受験者81名・合格者70名で1.16倍です。一方、機械工学領域は受験者48名に対して合格者35名で1.37倍です。倍率の低さは、準備が不要という意味ではないため、専門基礎と研究計画の準備は他の専攻と同じように必要です。

合格者数が少ない専攻は、1名の違いで倍率が動く

表の中で、合格者が1桁の専攻・コースは、神学専攻(合格5名)、新聞学専攻(合格5名)、ドイツ文学専攻(合格6名)、国文学専攻(合格5名)、フランス文学専攻(合格3名)、数学領域(合格3名)などです。たとえば新聞学専攻では、合格者が1名増えるだけで実倍率が4.40倍から3.67倍へ下がります。合格者が1桁の専攻の倍率は、年度ごとの偶然に左右されやすいため、直近1年の倍率だけで受験可否を決めないでください。研究科計の倍率と専攻別の倍率が大きく違う例として、経済学研究科は2.59倍ですが、専攻別には経済学専攻が1.88倍、経営学専攻が3.86倍です。志望する専攻の数字を、必ず専攻単位で確認してください。

2月入試の出願準備|2026年11月27日の開始に向けて

2026年11月16日の時点で、2027年度入試の2月入試は、Web出願期間が2026年11月27日から12月9日までで、すぐに始まります。書類提出期限は12月10日消印有効、受験票の公開は2027年2月3日10時、試験は2027年2月16日・17日、合格発表は3月1日10時、入学手続の締切は3月10日です。2月入試は国内出願のみを受け付けます。外国籍で国外から出願する人は、9月入試への出願が必要です。国外出願で合格した場合、在留資格認定証明書の審査に約2か月以上かかり、2月入試の合格では入学日までに在留資格を取得できないためです。

各入試(9月入試・2月入試・7月入試)の併願は可能ですが、試験日が同じ専攻の併願受験はできません。ADS(応用データサイエンス学位プログラム)は他専攻と試験日が異なるため、併願ができます。2月入試のADSは、Web出願が2027年1月7日まで、書類提出が1月8日まで、試験が2月20日です。ADSとの併願を希望する場合は、連絡期限が2026年11月26日です。2月入試の出願準備は、11月27日の開始前に研究計画書の初稿を終えておくと、12月9日の締切まで余裕を持てます。出願資格の事前審査が必要な人は、Web出願期間開始日の2週間前までにメールで申請用紙を請求する必要があり、2月入試では2026年11月13日が目安でした。すでに過ぎている場合は、入学センターへ早めに相談してください。

一段階方式と二段階方式の違いを、受験の流れで確認する

博士前期課程・修士課程の選抜方法には、一段階方式と二段階方式があります。経済学・経営学を除く全専攻は一段階方式で、全員が筆記試験と口述試験を受験します。経済学専攻は二段階方式で、出願書類による書類選考の合格者のみが口述試験を受験します。経営学専攻も二段階方式で、全員が筆記試験を受験し、筆記試験当日に合格発表が行われ、合格者のみが翌日の口述試験を受験します。博士後期課程は全専攻が一段階方式です。経営学専攻は、筆記試験の合否がその日のうちに分かり、不合格なら口述試験に進めないため、筆記試験の準備が最も重要です。経済学専攻は、書類選考の通過が口述試験の前提となるため、研究計画書の完成度が直接結果に影響します。

出願資格は6区分で、日本の大学の卒業者・卒業見込者、外国で16年の課程を修了した人、外国の大学等で3年以上の課程を修了し学士相当の学位を授与された人、指定された専修学校の専門課程の修了者、文部科学大臣の指定した人、個別の入学資格審査で大学卒業と同等以上の学力があると認められ、入学時までに22歳に達した人です。中国の3年制大学(専科大学)は学士に相当する学位が授与されないため、出願資格が認められません。学士を入学時までに取得できない人や、個別審査の人は事前審査が必須です。看護学専攻は、保健師・助産師・看護師のいずれかの資格(取得見込みを含む)が追加で必要です。

経済学専攻の出願書類と指導教員の選び方|2027年度入試(2026年実施)

経済学専攻の博士前期課程は二段階方式で、書類選考の一次合格者のみがオンライン口述試験を受験します。口述試験は9月入試が9月9日・10日、2月入試が2027年2月16日・17日で、いずれもオンライン面接です。一次の合否は、提出書類をもとに総合的に判定されます。一次選考の材料は書類だけなので、研究計画書の質が結果を大きく左右すると考えて準備してください。研究計画書は所定用紙を使い、手書き不可、2,000字以上4,000字以内、A4判4枚以内です。「指導教員」欄には、指導教員担当予定者一覧から希望する研究分野の教員を、第1希望・第2希望の2名選んで記入します。ただし、研究テーマなどに応じて、希望どおりの指導教員にならない場合もあります。

指導教員担当予定者一覧には15名の教員が掲載されています。そのうち1名は修士論文指導を英語で行い、この教員を希望する人は、研究計画書を英語で提出します。教員の詳細な研究内容は、経済学部のWebサイトで確認できます。指導教員の研究内容を読まずに出願すると、研究計画書と研究分野のずれが一次選考で不利になるおそれがあります。教員の最近の論文題目や担当授業を確認し、自分の問いがどの教員の研究分野に近いかを整理してから、第1希望・第2希望を決めてください。

外国語スコア・任意書類・免除制度の整理

項目内容
外国語検定試験(全員)TOEFL、TOEIC L&R、IELTS、TEAPのいずれか。出願期間より遡って2年以内に受験し、出願締切日までに結果が出ているもの。英語を主たる教育言語とする大学の課程の修了者は免除
総合的な審査のための書類(任意)GRE General Testのスコア、経済学検定試験(ERE ミクロ・マクロ)のA+以上、統計検定2級以上または数学検定2級以上のいずれか
推薦状(任意)書式自由。推薦状作成者による厳封が必要で、封筒表に「推薦状在中」と記載する
外国人志願者の日本語書類日本語能力試験、J.TEST実用日本語検定、JPTのいずれか。合否・スコアは問わず、日本語能力は面接で審査される
一次書類選考免除本学卒業見込者または本学卒業後4年以内の者が対象。出願前に専攻事務室へ問い合わせが必要

出典:上智大学『2027年度大学院入試 経済学研究科 経済学専攻(博士前期課程)』試験概要(2026年公開)

任意書類は、提出しなくても出願できますが、経済学・統計学の学力を客観的に示す資料になるため、準備できる人は一次選考の材料を増やせると考えられます。統計学理論を研究したい人は、統計検定2級以上の提出が望ましいと案内されています。出願書類の作成にChatGPTなどの生成AIを用いることは禁止されており、出願書類に偽造・虚偽記載・剽窃があった場合は、入学が認められません。一度提出された書類は、いかなる理由があっても返還されません。

応用データサイエンス学位プログラム(ADS)の出願書類と試験内容

ADSは、9月入試が9月12日(土)、2月入試が2027年2月20日(土)で、他専攻と試験日が異なります。一般入試の試験は、専門科目の筆記試験(9時30分から11時30分)と口述試験で構成されます。筆記試験は、社会科学や数学・情報科学分野等の基礎的問題から指定の問題数を選択して解答する形式で、問題は試験中に選択します。口述試験は、筆記試験免除者が9時30分から、筆記試験受験者が筆記試験終了後の13時00分から始まります。筆記試験免除は9月入試のみで、2月入試の一般入試に免除制度はないため、2月入試の受験者は筆記試験の準備が必須です。

研究計画書は所定フォームに、「大学や社会でデータサイエンスを学んだ・学ぼうとした経緯」と「今後取り組みたいデータサイエンスの研究課題」を、合計1,000字程度で書きます。参考文献は5点程度を所定欄に記入し、1,000字には含めません。意見書は任意で、出身大学・大学院の指導教員が所定用紙で作成し、厳封のうえ「意見書在中」と記載します。職歴(アルバイトを除く)がある人は、職務経歴書を提出します。外国人志願者は、日本語能力試験N1の合格を証明する書類が必須で、出願期間より遡って2年以内に受験した結果に限られます。日本の大学(大学院)で主に日本語による授業を受けて学位を取得した人は、提出が免除されます。

筆記試験免除を申請する場合は、免除申請書、データサイエンスに係る修得済(見込)科目リスト、または研究業績の根拠資料、資格証明書のコピーなど、該当する要件に応じた書類を提出します。要件①(学部の成績・単位修得状況が優秀で、データサイエンスに係る一定以上の科目履修経験がある人)は、科目リストの提出が必須です。要件②(インターン等の経験、研究業績、資格取得がある人)は、研究業績の根拠資料か資格証明書のいずれかが必須です。免除が認められると、受験票にその旨が記載され、専門科目の筆記試験はありません。免除が認められなかった場合に備えて、筆記試験の勉強も並行して進める必要があり、結果は受験票公開日にメールで通知されます。Web出願システムの「免除申請」欄で「その他試験免除」を選択し、志願票の免除申請欄にも入力されているかを確認してください。

ADSと他専攻の併願を考えるときの注意

ADSは他専攻と試験日程が異なるため、併願受験ができます。併願を希望する場合は、9月入試が6月25日、2月入試が2026年11月26日までに、入学センターのメールアドレスへ、氏名・併願する志望専攻・電話番号を連絡します。2月入試で併願する場合の連絡期限は、Web出願開始の前日である11月26日です。ADSは2月入試でも一般入試を実施するため、2026年度入試で合格者62名・手続者60名だった規模(志願者117名・受験者103名)を、併願計画の参考にしてください。ADSの出願書類は、研究計画書の分量が1,000字程度と短い分、1文ごとの情報密度が求められます。経緯と研究課題を、それぞれ500字前後で書き分ける構成が考えられます。

志願者数の変化から、2027年度入試の出願動向を読む

博士前期課程・修士課程(春入学)の志願者は、2025年度入試の1,484名から2026年度入試の1,416名へ68名減りました。受験者は1,235名から1,163名へ、合格者は611名から615名へ動いています。実倍率は2025年度入試が約2.02倍、2026年度入試が1.89倍です。志願者が減り合格者が増えたため、全体の実倍率は下がったという読み方ができます。ただし、研究科・専攻ごとの動きは異なり、経営学専攻は志願者が177名から79名へ98名減っています。一方、地域研究専攻は21名から23名、国際関係論専攻は54名から52名とほぼ横ばいです。

2027年度入試の出願では、経済学専攻の筆記試験廃止、経営学専攻の統計学追加、法律学専攻の経済法追加、地域研究専攻の日本語能力審査面接の廃止といった変更があります。制度変更は志願者数に影響する可能性があるが、2027年度入試の結果が出るまで数字は分からないため、過去の倍率を機械的に当てはめないでください。2026年度入試までの数字は、準備の優先順位を決める参考値として使い、最終的には自分の志望専攻の最新の入試要項で条件を確認します。

7月入試(秋入学)は理工学専攻の博士後期課程だけです

2027年度入試の7月入試は、秋入学の理工学専攻博士後期課程のみで実施されます。Web出願期間は2027年6月2日から6月16日、試験は7月11日、合格発表は7月16日10時00分、入学手続の締切は7月23日です。博士前期・修士を目指す人は、7月入試ではなく9月入試か2月入試で出願することになります。7月入試は国外出願も受け付けます。博士後期課程の出願資格は、修士の学位または専門職学位を持つこと(取得見込みを含む)が基本で、研究の独自性や方法論が前期課程より厳しく見られるため、修士論文の成果を研究計画書に結びつけて準備してください。9月・2月・7月の入試は併願できるが、試験日が同じ専攻同士は併願できないので、出願前に各専攻の試験日を表にして確認しましょう。

実施研究科・専攻と募集人員|2027年度入試(2026年実施)の博士前期・修士は専攻別に決まっています

次の表は、2027年度入試(2026年実施)の博士前期課程・修士課程について、共通要項に記載された専攻別の募集人員です。募集人員は9月入試・2月入試・7月入試を合わせた入学定員で、各回次に同じ人数を募集する意味ではありません。法科大学院、グローバル社会専攻、理工学専攻グリーンサイエンス・エンジニアリング領域、地球環境学専攻国際環境コースは共通要項の対象外で、制度が別に定められています。

研究科専攻・領域2027年度入試(2026年実施)の募集人員(博士前期・修士)対策上の注意点
神学研究科神学専攻神学20名神学・キリスト教思想・宗教学的関心と研究計画の整合性が重要です
文学研究科哲学専攻、史学専攻、国文学専攻、英米文学専攻、ドイツ文学専攻、フランス文学専攻、新聞学専攻、文化交渉学専攻哲学10名・史学10名・国文学10名・英米文学10名・ドイツ文学10名・フランス文学10名・新聞学10名・文化交渉学16名専攻ごとに語学、原典読解、論述、専門知識の比重が異なります
実践宗教学研究科死生学専攻死生学10名死生学、宗教、医療、福祉、社会課題への関心を研究計画に落とし込む必要があります
総合人間科学研究科教育学専攻、心理学専攻、社会学専攻、社会福祉学専攻、看護学専攻教育学10名・心理学20名(基礎心理学コース5名・臨床心理学コース15名)・社会学10名・社会福祉学10名・看護学9名心理・看護などでは実習歴、専門資格、研究方法、倫理的配慮の確認が重要になる場合があります
法学研究科法律学専攻法律学20名条文、判例、学説、論述力に加え、研究テーマとの接続が問われます。法科大学院は別枠です
経済学研究科経済学専攻、経営学専攻経済学15名・経営学15名経済学専攻は書類選考とオンライン口述の二段階方式、経営学専攻は筆記試験当日に一次結果が出る二段階方式です
言語科学研究科言語学専攻(言語学一般コース、日本語教育学コース、英語教授法コース)言語学33名言語聴覚研究コースは2027年度入試(2026年実施)から募集がありません
グローバル・スタディーズ研究科国際関係論専攻、地域研究専攻、グローバル社会専攻、国際協力学専攻国際関係論15名・地域研究15名・国際協力学10名(グローバル社会専攻は別要項)英語文献読解、地域研究、国際関係、社会課題と研究方法の接続が重要です
理工学研究科理工学専攻(機械工学、電気・電子工学、応用化学、化学、数学、物理学、生物科学、情報学の各領域)理工学200名研究室・指導教員との適合性、卒業研究、専門基礎、英語論文読解の準備が重要です
地球環境学研究科地球環境学専攻地球環境学60名環境政策、国際協力、サステナビリティ、自然科学・社会科学の横断的視点が求められます
応用データサイエンス学位プログラム応用データサイエンス領域50名試験日が他専攻と異なり、9月入試のみ筆記試験免除の申請制度があります

研究科を確認するときは、「研究科名」だけでなく「専攻名」「課程名」「入試区分」「募集人員」「出願資格」「試験科目」「提出書類」をセットで確認してください。同じ研究科でも、専攻が違えば試験の組み立てが変わります。

修士課程・博士前期課程と博士後期課程では、研究計画の深さが変わります

修士課程・博士前期課程では、学部までの学びをもとに研究テーマを設定し、先行研究を読み、自分の問いを明確にすることが中心です。博士後期課程では、修士の学位や専門職学位を持つこと(取得見込みを含む)が出願資格の基本となり、研究の独自性、方法論、学術的貢献、研究遂行能力がより厳しく見られます。博士後期課程の募集人員は専攻ごとに数名規模で、例えば神学専攻は組織神学4名、文学研究科の各専攻は3名、心理学専攻は5名、理工学専攻は20名です。修士・博士前期・博士後期のどれを選ぶかで、研究計画書と面接対策は大きく変わります。博士後期を目指す方は、修士論文や既存の研究成果を土台に、研究の位置づけを説明できる準備が必要です。

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入試日程と出願期間|9月入試・2月入試・7月入試の3回です

上智大学大学院の入学試験は年3回で、春入学の9月入試と2月入試、秋入学の7月入試(理工学専攻博士後期課程のみ)があります。入学定員は3回の入試の合計です。2月入試は国内出願のみで、国外出願は9月入試(7月入試は理工学専攻博士後期課程)が対象です。各入試を併願することはできますが、試験日が同じ専攻同士の併願受験はできません。

区分Web出願期間書類提出期限受験票公開筆記・口述試験合格発表入学手続締切
9月入試(春入学)2026年6月26日〜7月8日2026年7月9日消印有効2026年9月2日10時00分2026年9月9日・10日(ADSは9月12日)2026年9月25日10時00分2026年10月16日
2月入試(春入学・国内出願のみ)2026年11月27日〜12月9日(ADSは2027年1月7日まで)2026年12月10日消印有効(ADSは2027年1月8日)2027年2月3日10時00分2027年2月16日・17日(ADSは2月20日)2027年3月1日10時00分2027年3月10日
7月入試(秋入学・理工学専攻博士後期課程のみ)2027年6月2日〜6月16日2027年6月17日消印有効2027年6月25日10時00分2027年7月11日(口述試験)2027年7月16日10時00分2027年7月23日

日程確認で重要なのは「試験日」だけではありません。研究計画書の作成、卒業証明書・成績証明書の取得、英語外部試験のスコア取得、推薦書の依頼、外国大学出身者の書類準備は、出願締切よりかなり前から進める必要があります。日程や出願書類を見落とすと、学力以前の段階で受験機会を失うことがあります。出願はWeb出願システムでの登録と入学検定料の納入、書類の郵送までを締切内にすべて完了させる手順です。

二段階方式の専攻は、途中の発表日が実質の締切になります

経済学専攻では、受験票公開日に書類選考の一次合格発表が行われ、合格者だけが口述試験日にオンライン口述試験を受けます。一次合格発表は受験票公開日の15時00分からマイページで確認でき、確認できるのは発表日から口述試験当日10時00分までです。経営学専攻では、筆記試験当日に筆記試験の合格発表が行われ、合格者だけが翌日の口述試験を受けます。どちらの方式でも、一次の結果が出てから口述の準備を始めるのでは間に合いません。書類や筆記の準備と並行して、口述で話す内容まで仕上げておくことが二段階方式の対策です。

ADSは日程が独立していて、他専攻との併願もできます

応用データサイエンス学位プログラムは他専攻と試験日が異なるため、本プログラムと他専攻を併願受験できます。併願を希望する場合は、9月入試については2026年6月25日まで、2月入試については2026年11月26日までに入学センターへ連絡が必要です。2月入試のWeb出願期間も2027年1月7日までと他専攻より長く設定されています。併願を考えるときは、出願期間だけでなく、書類の重複や試験日の並びまで含めて計画してください。

出願資格|大学生・社会人・留学生と事前審査の進め方

博士前期課程・修士課程の出願資格は、次のいずれかに該当することです。日本の大学を卒業した方(入学時までの卒業見込みを含む)、外国で学校教育における16年の課程を修了した方、外国の大学等で修業年限3年以上の課程を修了し学士相当の学位を授与された方、文部科学大臣が指定する専修学校の専門課程を修了した方、文部科学大臣の指定した方、本学の個別の入学資格審査で大学卒業と同等以上の学力があると認められた22歳以上の方です。看護学専攻では、これに加えて保健師・助産師・看護師のいずれかの資格(取得見込みを含む)が必要です。博士後期課程では、修士の学位や専門職学位を持つ方(取得見込みを含む)などが対象です。

外国での16年課程のうち学士の学位を入学時までに取得できない方と、個別審査による方は事前審査が必要です。資格審査を希望する場合は、Web出願期間開始日の2週間前までに入学センターへメールで申請用紙を請求します。受験資格の認定と入学選考は別の手続きで、審査に通っても試験の準備が不要になるわけではありません。受験上の配慮を希望する場合は、9月入試は2026年6月8日必着、2月入試は2026年11月9日必着と、出願より早い締切が設定されています。

受験枠は4種類で、社会人入試と留学生入試は実施専攻が限られます

受験枠には、一般入試、社会人入試、専門職社会人養成コース入試(法律学専攻のみ)、留学生入試(国際関係論専攻のみ)があります。社会人入試枠の適用可否は書類審査で決まり、結果は受験票公開時に通知されます。不許可の場合は一般入試枠での受験になります。社会人入試を実施していない専攻では、社会人経験がある方も一般入試等の枠で出願します。博士前期課程・修士課程で社会人入試を実施する専攻と、募集のない専攻は次のとおりです。

社会人入試の区分専攻・プログラム
実施史学・国文学・英米文学・ドイツ文学・フランス文学・新聞学・教育学・社会福祉学・法律学(専門職社会人養成コースを含む)・経済学・経営学・国際関係論・理工学・地球環境学・応用データサイエンス
社会人入試の募集なし神学・哲学・文化交渉学・死生学・心理学・社会学・看護学・言語学・地域研究・国際協力学

社会人入試の募集がない専攻でも、社会人というだけで一般入試の対象外になるとは限りません。受けたい専攻と受験枠を選び、それぞれの資格に自分の学歴・経歴を照合してください。経済学専攻の社会人入試枠では、日本の大学を卒業し、企業・団体・官庁などでの実務経験が出願時点で通算3年以上あり、その経験が研究計画との関係で有用であると認められる方が対象で、在籍(在職)証明書の提出が必須です。ADSの社会人入試は、データサイエンスを活用した業務に携わる方(携わる意欲のある方を含む)が対象で、就業経験がない方でも条件を満たせば出願できます。

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試験科目と2027年度入試(2026年実施)の変更点|経済学専攻は筆記廃止、経営学専攻に統計学が加わります

試験科目は研究科・専攻・課程・入試区分によって異なります。英語外部試験のスコア提出、専門科目の筆記、小論文、研究計画書などの書類、面接・口述試問のどれが課されるかを専攻別に確認する必要があります。「英語だけ」「専門科目だけ」「研究計画書だけ」といった単独対策では不十分になりやすいため、過去問、出題範囲、研究計画書、面接を一体で考えることが大切です。

経済学専攻は書類選考とオンライン口述試験で、英語スコアの提出が必須です

対象英語スコア選考方法・書類
経済学専攻・博士前期一般入試TOEFL、TOEIC L&R、IELTS、TEAPのいずれかを提出(出願期間より遡って2年以内のもの)。下限スコアの定めなし。英語を主たる教育言語とする大学の課程修了者は提出免除一次は出願書類による書類選考、二次は一次合格者のみオンライン口述試験(Zoom、10時00分開始)。研究計画書は所定用紙で2,000字以上4,000字以内、A4判4枚以内、手書き不可。指導教員は第1希望・第2希望の2名を記入
経済学専攻・一次書類選考免除学内進学者免除の適用を確認できた方はスコア提出も免除本学卒業見込者または本学卒業後4年以内の方が対象。出願前に専攻事務室への問い合わせが必要で、免除されても二次口述試験は受験します
ADS・修士一般入試英語スコアの提出指定なし専門科目の筆記試験(9時30分〜11時30分、社会科学や数学・情報科学分野等の基礎的問題から指定の問題数を選択して解答)と口述試験。筆記試験免除者は口述が9時30分開始、筆記受験者は13時00分開始

経済学専攻では、任意提出の書類として、GRE(General Test)のスコア、経済学検定試験「ERE ミクロ・マクロ」でランクA+以上の成績、統計検定2級以上または数学検定2級以上(統計学理論を研究したい方は統計検定2級以上が望ましいとされています)、学力を評価できる教員による推薦状が認められています。外国人志願者は日本語能力を証明する書類(日本語能力試験、J.TEST実用日本語検定「A-Cレベル試験」、JPTのいずれか)も必要で、ADSの外国人志願者は日本語能力試験N1の合格が必須です。経済学専攻・ADSとも、出願書類の作成にChatGPTなどの生成AIを用いることは禁止されています。

2027年度入試(2026年実施)の主な変更点は先に反映させます

  • 経済学専攻(博士前期):筆記試験を廃止し、書類選考を一次選考、一次合格者のみオンライン口述試験を実施。社会人入試も同じ二段階方式で、在籍(在職)証明書が必須になりました
  • 経営学専攻(博士前期):選択科目に「統計学」を追加。上智大学大学院経済学研究科経営学専攻の冬入試の傾向と対策もあわせて確認してください
  • 法律学専攻:専門科目(専攻志望科目)に「経済法」を追加
  • 看護学専攻(修士):専門科目で「国際看護学」は実施しません
  • 言語学専攻:言語聴覚研究コースは2027年度入試(2026年実施)から募集を行いません
  • 地域研究専攻:日本語能力審査のための面接は実施しません
  • ADS:2月入試でも一般入試を実施します

過去問の有無だけで今年度の試験方法を決めず、変更点を先に反映させましょう。経済学専攻のように筆記試験が廃止された専攻では、過去問演習の比重を下げ、研究計画書と口述の準備に時間を移す必要があります。

公開されている過去問から読み取れる出題テーマ

大学院入試の過去問題は、公式ページで2025年度入試(2024年実施)と2026年度入試(2025年実施)の問題と解答例がオンライン公開されています。一部は著作権許諾の関係で公開されていません。筆記試験の出題意図も同じ案内から公開されています。四谷キャンパスのアドミッションズオフィスと大阪サテライトキャンパスの窓口では、過去3年分の入試問題を閲覧できます(閲覧のみで配布は行われず、専攻によっては非公開のものがあります)。法科大学院の過去問題は別ページで過去1年分が公開されています。問題文はここに転載しませんので、公式公開先から確認してください。

過去問の使い方の要点は、解くこと自体よりも、出題意図と自分の答案を照らし合わせることです。解答例が公開されている年度は、自分の答案の構成と比べ、どの要素が不足していたかを記録します。出題意図では、設問がどの知識や考え方を測ろうとしているかが示されるため、復習の優先順位を付けやすくなります。過去問は3年分を「出題形式・テーマ・必要知識・研究計画との関連」で整理すると、対策に反映しやすくなります。

研究科別の準備方針は、公開範囲と試験科目から組み立てます

神学研究科や実践宗教学研究科では、神学、宗教学、キリスト教思想、死生学など、扱う領域の基本文献を正確に読む力が重要です。研究計画書では、信仰上の関心や社会的関心をそのまま書くのではなく、学術的な問いに変換します。文学研究科では、哲学の原典読解、史学の史資料分析、国文学の本文解釈、外国語文学の原文読解、新聞学のメディア研究など、専攻ごとに求められる力が異なります。総合人間科学研究科では、教育学の制度・方法、心理学の研究法・統計、社会学の理論と調査設計、社会福祉学の制度と実践、看護学の臨床・地域・研究倫理との接続を整理します。

法学研究科では、条文、判例、学説を正確に理解し、論点を比較して論述する力が求められます。経済学研究科では、ミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学、経済史、経済政策、経営学など、志望専攻に応じた基礎力と、数式、グラフ、統計、データ分析への対応が必要です。言語科学研究科では、研究対象となる言語・学習者・テキスト・データを絞り、分析方法を明確にします。グローバル・スタディーズ研究科では、英語文献読解と、地域の歴史・政治・社会、事例研究、理論の接続が重要です。理工学研究科では、領域に応じた学部レベルの専門基礎に加え、研究室・指導教員との適合性と卒業研究の説明が問われます。地球環境学研究科では、対象地域、環境課題、分析方法、使用するデータ、政策的・社会的意義を具体的に示すことが大切です。

口述試験で確認される内容と答え方の準備

口述試験は、博士前期課程の全専攻で行われ、出願書類・筆記試験・口述試験の結果から総合的に合否が判断されます。口述試験の終了時刻は受験者数によって変わるため未定で、受験者数についての問い合わせには回答されません。試験は四谷キャンパスで実施され、北門から入構します(経済学専攻はオンライン面接です)。口述試験の終了時刻が未定のため、当日の帰りの交通機関は余裕を持って予約することが必要です。筆記試験と口述試験を別の日に行う専攻もあるため、遠方からの受験者は宿泊日数を専攻ごとの試験概要で確認してください。

口述試験の準備では、研究計画書に書いた3点を、1分・3分・5分の長さで説明できる状態にします。研究テーマの意義(1分)、先行研究と自分の問い(3分)、研究方法と今後の見通し(5分)の順に、話す内容を広げていきます。1分版は結論だけ、5分版は根拠と方法まで含めて話すと整理すると、質問に応じて深さを調整できます。想定される追加質問には、「なぜ上智大学のこの専攻なのか」「指導を受けたい教員は誰で、その理由は何か」「修了後に研究をどう活かすか」があります。答えに詰まりやすいのは、研究方法の妥当性を問われる場面です。データの入手方法、分析の手順、予想される限界を、それぞれ1文で答えられるようにしておきましょう。

筆記試験の準備は、公開されている出題意図から逆算する

大学院入試・筆記試験の出題意図は、公式サイトで公開されています。過去問題と解答例が公開されている2025年度入試(2024年実施)と2026年度入試(2025年実施)の2年分を使い、出題意図に書かれた「何を測るか」を、答案を書く前に読むのではなく、書いた後に自分の答案と照らして確認します。出題意図は答案の採点観点を知る手がかりで、模範解答の暗記には使わないことが基本です。窓口で閲覧できる過去3年分は、閲覧のみで配布やコピーがないため、閲覧時には出題形式・設問数・使用する知識の領域をメモします。

経営学専攻のように筆記試験の合格が口述試験の条件になる専攻では、筆記試験の準備が最優先です。経営学専攻は2027年度入試(2026年実施)から選択科目に統計学が加わりました。法律学専攻も、専攻志望科目に経済法が加わっています。科目が追加された専攻では、過去問に出ていない領域も出題範囲に含まれるため、過去問だけでなく、新設科目の基本書で範囲を押さえてください。

面接・口述試問対策と学習スケジュール|研究計画書を軸に逆算します

面接・口述試問では、研究計画書との一貫性、専門知識、先行研究への理解、上智大学で学ぶ理由、指導教員・研究科との適合性、修了後の展望が確認されます。練習では、自分の提出書類から問い直されそうな点を見つけることが出発点です。例えば、なぜ上智大学大学院を志望したのか、研究テーマを簡潔に説明できるか、先行研究で何が明らかになっているか、研究方法は妥当か、社会人経験を研究にどう活かすか、といった問いに対して、研究計画書の内容と矛盾しない答えを用意します。指導教員・研究領域との適合性を確認しないまま出願すると、研究計画書や面接で説得力が弱くなります。教員プロフィール、研究業績、担当授業を確認し、事前連絡の要否は専攻の案内に従ってください。

研究計画書そのものについては、大学院入試の研究計画書の書き方で基本事項を整理しています。同記事では、研究計画書は志望理由書と役割が異なること、面接の質疑の土台になるため出願準備の初期から取り組むべき書類であること、基本要素はタイトル・問題意識・リサーチクエスチョン・先行研究とその批判的検討・独自性・研究手法の6点であること、文字数指定は大学院ごとに大きく異なり「以内」は厳守、「程度」は前後10%が目安であること、参考文献は書誌情報を作法に沿って末尾に記載し、指定文字数の内数か外数かも確認することが解説されています。

学習は出願締切から逆算して進めます。12か月前には志望専攻の基本文献と学部基礎の確認、研究テーマ候補の整理、教員情報の調査を行い、9か月前に過去問と出題範囲の確認、英語外部試験の学習開始、先行研究の読み込みを進めます。6か月前には専門科目の答案練習と研究計画書の初稿、3か月前には過去問演習と添削、研究計画書の修正、模擬面接を行い、1か月前に頻出テーマと弱点の復習、出願書類の取りそろえ、直前期に答案構成と想定問答の最終確認を行います。他大学出身者の進め方は外部院試の対策でも整理しています。同記事では、対策の順序は志望研究科の選定と出願資格の確認、研究計画書の作成、英語スコアの取得、専門科目・過去問対策、面接・口頭試問の準備であること、外部生は内部生より情報が少ないため公式要項・説明会・過去問ページを自分で確認する必要があること、英語対策はスコア提出型・当日筆記型・論文読解型・専門英語型で分けて考えることが解説されています。

独学で進められる方もいますが、研究計画書の客観的な添削、専門科目の答案チェック、面接の練習は第三者の視点が効きます。特に他大学出身者、社会人、留学生、研究テーマが未整理の方は、早めに方向性を確認しておくと安心です。上智大学法科大学院は法学研究科法律学専攻とは別の入試で、倍率や対策は上智大学法科大学院の入試倍率と対策で扱っています。大学院入試全体の支援は大学院入試対策コースをご覧ください。

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よくある質問(FAQ)

Q. 上智大学大学院の倍率はどのくらいですか

A. 実倍率は受験者数÷合格者数で計算します。2026年度入試(2025年実施)の博士前期課程・修士課程(春入学、全受験枠合計)では、全体が1.89倍(受験者1,163名・合格者615名)でした。研究科別では、グローバル・スタディーズ研究科3.27倍、総合人間科学研究科2.73倍、経済学研究科2.59倍、法学研究科2.12倍、理工学研究科1.27倍です。全受験枠合計の数値なので、一般入試だけ、外部生だけの倍率とは読み分けてください。

Q. 上智大学の大学院は難易度が高いですか。入りやすい研究科はありますか

A. 研究科名や人数だけで難易度の順序は決められません。経営学専攻のように、2025年度入試(2024年実施)は7.88倍、2026年度入試(2025年実施)は3.86倍と、志願者数の変動で倍率が大きく動く専攻もあります。専門科目、語学、研究計画、指導領域との適合性を合わせて判断し、自分の研究テーマをその専攻で具体的に説明できるかを基準にしてください。

Q. 上智大学大学院の入試でTOEICは何点必要ですか

A. 2027年度入試(2026年実施)の経済学専攻・博士前期一般入試では、TOEFL、TOEIC L&R、IELTS、TEAPのいずれかのスコア提出が必要で、下限スコアの定めはありません。有効なのは出願期間より遡って2年以内に受験し、出願締切日までに結果が出ているスコアです。英語を主たる教育言語とする大学の課程を修了した方は提出が免除されます。他の専攻にこの条件をそのまま当てはめないでください。

Q. 上智大学大学院の筆記試験免除の条件は何ですか

A. ADSの修士では、9月入試のみ筆記試験免除の申請制度があります。申請要件は、学部の成績・単位修得状況が優秀でデータサイエンスに係る一定以上の科目履修経験のある方、またはデータサイエンスに係るインターン等の経験、研究業績、資格取得のある方です。免除が認められると専門科目の筆記試験を受けずに口述試験に進みます。2月入試にはこの制度はありません。経済学専攻の一次書類選考免除(本学卒業見込者等が対象)とは別の制度です。

Q. 応用データサイエンス学位プログラムの研究計画書の字数はどのくらいですか

A. 2027年度入試(2026年実施)は所定フォームで、「大学や社会でデータサイエンスを学んだ・学ぼうとした経緯」と「今後取り組みたいデータサイエンスの研究課題」の合計1,000字程度、参考文献は5点程度で字数には含めません。経済学専攻の研究計画書は2,000字以上4,000字以内、A4判4枚以内で手書き不可です。どちらの専攻も、出願書類の作成に生成AIを使用することは禁止されています。

Q. 上智大学大学院の入試日程はいつですか

A. 2027年度入試(2026年実施)の共通日程は、9月入試のWeb出願が2026年6月26日〜7月8日、試験が9月9日・10日、合格発表が9月25日です。2月入試はWeb出願が2026年11月27日〜12月9日、試験が2027年2月16日・17日、合格発表が3月1日です。ADSは試験日が9月12日と2月20日で、2月入試のWeb出願は2027年1月7日までです。秋入学の7月入試は理工学専攻博士後期課程のみで実施されます。

Q. 上智大学大学院の過去問は公開されていますか

A. 公式ページで2025年度入試(2024年実施)と2026年度入試(2025年実施)の過去問題と解答例がオンライン公開され、筆記試験の出題意図も公開されています。一部は著作権の関係で非公開です。四谷キャンパスと大阪サテライトキャンパスの窓口では過去3年分の閲覧ができます。専攻ごとの公開状況を確かめてから学習計画を作りましょう。

Q. 社会人でも上智大学大学院を受験できますか

A. 出願資格を満たせば受験できます。社会人入試は専攻によって実施の有無が異なり、2027年度入試(2026年実施)の博士前期課程では、史学、新聞学、教育学、社会福祉学、法律学、経済学、経営学、国際関係論、理工学、地球環境学、ADSなどで実施されます。社会人入試の募集がない専攻でも、一般入試の資格を別に確認してください。経済学専攻の社会人入試枠は、実務経験通算3年以上などが条件です。

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まとめ|上智大学大学院の倍率は、研究科計・専攻別・出身内訳の3段階で読みます

  • 2026年度入試(2025年実施)の実倍率は全体で1.89倍、研究科別ではグローバル・スタディーズ3.27倍が最も高く、理工学1.27倍が最も低くなっています。
  • 経営学専攻は7.88倍から3.86倍へ動くなど、専攻別の倍率は年度で変動します。3年分の人数で傾向を見てください。
  • 2027年度入試(2026年実施)は9月入試と2月入試が中心で、入学検定料は35,000円(手数料1,100円別)です。
  • 経済学専攻は筆記試験が廃止され、書類選考とオンライン口述試験の二段階方式になりました。英語スコアの提出は必須で、下限の定めはありません。
  • ADSは9月入試のみ筆記試験免除の申請ができ、研究計画書は合計1,000字程度です。他専攻との併願も可能です。
  • 過去問題と解答例は2025年度入試(2024年実施)と2026年度入試(2025年実施)分がオンライン公開され、出題意図も示されています。
  • 社会人入試と留学生入試は実施専攻が限られます。事前審査が必要な方は、Web出願開始日の2週間前までに申請用紙を請求してください。

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この記事を書いた人

千葉大学 法政経学部を首席で卒業後、都内国公立大学の法科大学院(ロースクール)を修了し、司法試験に合格。法律・政治・経済分野の専門知識をもとに、スプリング・オンライン家庭教師の大学編入・大学院入試分野の指導および記事監修を担当。

目次