臨床心理士になるには？指定大学院・受験資格・社会人ルートを徹底解説

2026年7月5日

臨床心理士になるには、原則として「日本臨床心理士資格認定協会が指定する大学院(指定大学院)を修了し、同協会が実施する資格審査に合格する」というルートをたどる必要があります。学部だけで取得できる資格ではなく、心理学系の大学院で臨床心理学を専門的に学び、所定の実習を経てから受験するのが基本の流れです。つまり「臨床心理士になるには何年かかりますか」という問いには、多くの場合「大学4年＋大学院2年＝最短6年、その後に資格試験」という答えになります。

受験資格の中心となる指定大学院には第1種と第2種があり、第1種を修了すれば修了直後の年に受験でき、第2種の場合は修了後に1年以上の心理臨床実務経験を積んでから受験する、という違いがあります。さらに、心理臨床を実践的に学ぶ「臨床心理学専攻の専門職大学院」を修了するルートもあります。社会人や主婦(主夫)の方でも、通信制大学で心理学の基礎を学び直してから指定大学院を受験する、といった形で目指すことは十分に可能です。ただし大学院では実習やスクーリングが必須となるため、働きながら通う場合はスケジュールの現実的な設計が欠かせません。

この記事では、日本臨床心理士資格認定協会の一次情報をベースに、臨床心理士とは何かという基礎から、指定大学院(第1種・第2種)・専門職大学院の違い、受験資格の詳細、資格試験(一次・二次)の内容、社会人・主婦からのルート、そして混同されやすい国家資格「公認心理師」とのダブル取得までを順番に解説します。指定大学院に合格するための院試対策の考え方にも触れますので、これから臨床心理士を目指す方は全体像をつかむ地図として活用してください。なお、大学院の制度や協会の審査要領は年度によって変わる可能性があるため、最終的な出願・受験の判断は必ず各大学院の最新募集要項と協会の最新案内でご確認ください。

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臨床心理士とは？公認心理師との違いと資格の位置づけ

臨床心理士とは、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する、臨床心理学にもとづく心の専門家の資格です。1988年に第1号が認定されて以来、医療・教育・福祉・司法・産業など幅広い領域で心理支援を担う専門職として定着してきました。カウンセリングや心理療法だけでなく、心理検査(アセスメント)、コミュニティへの働きかけ、研究活動までを含めた総合的な専門性が求められる点が特徴です。

臨床心理士は法律にもとづく国家資格ではなく、協会が認定する民間資格である点は正しく理解しておく必要があります。一方、2017年に施行された公認心理師法にもとづく「公認心理師」は、心理職として日本初の国家資格です。名称も根拠も運営主体も異なる別の資格ですが、活躍する現場や求められる知識は重なる部分が多く、両方を取得する人が増えています。

臨床心理士と公認心理師の主な違い

項目	臨床心理士	公認心理師
資格の種類	民間資格(協会認定)	国家資格
認定・所管	日本臨床心理士資格認定協会	文部科学省・厚生労働省
主な受験ルート	指定大学院・専門職大学院の修了	大学＋大学院、または大学＋実務経験など
資格の更新	5年ごとの更新制	更新制なし(登録)
誕生	1988年〜	2017年〜(法施行)

大きな違いのひとつが更新制度です。臨床心理士は5年ごとの資格更新が必要で、研修会への参加や論文発表などを通じて所定のポイントを取得し続けることが求められます。専門性を維持・向上させ続ける仕組みがある一方、資格取得後も学び続ける姿勢が前提になっているといえます。公認心理師には更新制がありません。どちらを目指すか、あるいは両方を目指すかは、働きたい領域や将来設計に応じて考えるとよいでしょう。ダブル取得については後の見出しで詳しく取り上げます。

臨床心理士になるには？資格取得までの全体ステップ

臨床心理士になるまでの道のりは、大きく「学部での学び→指定大学院(または専門職大学院)への進学→大学院修了→資格審査の受験→合格・登録」という流れで整理できます。ここで最大の関門になるのが、受験資格を得るための大学院進学です。臨床心理士の受験資格は、原則として協会が指定する大学院を修了しなければ得られないため、実質的に「指定大学院の院試に合格すること」がスタートラインになります。

取得までの基本ステップ

ステップ1：大学(学部)で心理学の基礎を学ぶ。心理学部・心理学科でなくても、大学院進学時に基礎をカバーできれば挑戦は可能です。
ステップ2：受験資格に対応した指定大学院(第1種・第2種)または専門職大学院を選び、院試に合格する。
ステップ3：大学院で臨床心理学の講義・演習・学内外の実習を履修し、修士論文などの要件を満たして修了する。
ステップ4：日本臨床心理士資格認定協会の資格審査(一次試験・二次試験)を受験する。第2種修了者は所定の実務経験を経てから受験します。
ステップ5：合格後、臨床心理士として登録。以後は5年ごとの更新でポイントを積み重ねていきます。

期間の目安としては、心理学系の学部4年に大学院2年を加えた最短6年が一つの目安です。第2種指定大学院を選んだ場合や、社会人が働きながら通信制大学で学び直す場合は、これより長くなることもあります。心理系大学院の院試では、心理学の専門知識に加えて研究計画書や英語、面接が問われることが多く、早めの準備が合否を分けます。院試そのものの対策については心理学研究科の対策・勉強法もあわせて参考にしてください。

なお、ステップや所要年数は選ぶ大学院の種別や個々の学習状況によって変わります。ここで示したのはあくまで一般的なモデルケースであり、具体的な要件は志望する大学院と協会の最新情報でご確認ください。

受験資格の中心「指定大学院」とは？第1種・第2種の違い

臨床心理士の受験資格の要となるのが「指定大学院制度」です。これは、臨床心理学の専門教育を一定水準で提供できると協会が認めた大学院を指定する仕組みで、1996年度から始まりました。指定大学院には第1種と第2種があり、どちらを修了するかによって、受験できるタイミングが変わってきます。

第1種指定大学院

第1種指定大学院は、修了すればその年の資格審査を受験できるのが最大の特徴です。専任の臨床心理士教員が複数名在籍し、学内に心理相談を行う実習施設(相談室など)を備えているなど、より充実した実習環境が指定の条件とされています。修了と同時に受験資格が得られるため、最短で臨床心理士を目指したい人にとっては第1種が基本の選択肢になります。全国に多数の第1種指定校があります。

第2種指定大学院

第2種指定大学院は、修了後に1年以上の心理臨床にかかわる実務経験を積んでから資格審査を受験する必要があります。第1種と比べて学内実習施設などの要件が異なり、指定校数は限られています。修了してすぐ受験できない分だけ取得までの期間が長くなりますが、その1年間で現場経験を積めるという見方もできます。志望校が第1種か第2種かは、受験計画に直結する重要ポイントなので、必ず事前に確認しましょう。

専門職大学院(臨床心理分野)

指定大学院とは別に、臨床心理学を実践的に学ぶ「専門職大学院」を修了するルートもあります。専門職大学院は研究者養成よりも臨床実践家の養成に重心を置いており、修士論文が課されない代わりに実習時間が手厚く設定されているのが一般的です。臨床心理士の資格審査では、専門職大学院修了者は論文記述試験が免除される扱いとされています。

種別	受験できる時期	特徴
第1種指定大学院	修了したその年に受験可	学内実習施設あり。最短ルート
第2種指定大学院	修了後1年以上の実務経験を経て受験	指定校数は限定的。現場経験を先に積む
専門職大学院	修了したその年に受験可	実習中心。資格審査の論文記述試験が免除

どの種別の大学院にも一長一短があり、居住地・学費・研究したいテーマ・指導教員との相性など総合的に判断する必要があります。指定状況は年度によって見直される可能性があるため、志望校が現在も指定を受けているか、最新の一覧で必ず確認してください。

臨床心理士の受験資格をわかりやすく整理

ここまでの内容をふまえ、臨床心理士の資格審査を受けるための受験資格を整理します。協会が定める主な受験資格は、大学院ルートを中心に複数のパターンがあります。自分がどのルートに当てはまるかを早い段階で見極めておくことが、進路設計の第一歩です。

主な受験資格のパターン

第1種指定大学院を修了した人(修了したその年から受験可)
第2種指定大学院を修了し、修了後に1年以上の心理臨床経験を有する人
臨床心理分野の専門職大学院を修了した人
諸外国で日本の指定大学院と同等以上の教育歴があり、日本国内で所定の心理臨床経験を有する人
医師免許を取得し、その後に所定の心理臨床経験を有する人

多くの受験者が該当するのは、最初の3つ、とりわけ第1種指定大学院の修了ルートです。「心理学部を出れば受験できる」「通信講座を受ければ受験できる」といった資格ではない点は、あらためて強調しておきます。臨床心理士を名乗るには、大学院レベルの専門教育と実習を経たうえで、協会の審査に合格することが必須です。

学部の専攻については、必ずしも心理学部・心理学科である必要はありません。他学部の出身でも、指定大学院の入試に合格し、大学院で必要な科目・実習を修めれば受験資格に到達できます。ただし院試では心理学の基礎知識や統計、研究法が問われるため、他分野出身者は学部レベルの心理学を独学や科目等履修などで補う準備が現実的に必要になります。細かな受験資格の要件や添付書類は年度ごとに更新されるため、出願前に協会の最新の受験資格案内を必ずご確認ください。

臨床心理士資格試験の内容と流れ(一次・二次)

受験資格を満たしたら、いよいよ日本臨床心理士資格認定協会が実施する資格審査(資格試験)に臨みます。審査は一次試験と二次試験の二段階で構成されており、両方に合格して初めて臨床心理士として認定されます。ここでは試験の構成とおおまかなスケジュール感を押さえておきましょう。

一次試験

一次試験は、100題のマークシート方式による「多肢選択方式試験」(試験時間の目安2時間30分)と、指定された字数の範囲で論述する「論文記述試験」(同1時間30分)の2種類を、1日で実施します。多肢選択方式試験は臨床心理学の幅広い基礎知識を、論文記述試験は専門的なテーマについて論理的に記述する力を問う内容です。前述のとおり、専門職大学院の修了者は論文記述試験が免除される扱いとされています。

二次試験

二次試験は、2名の面接委員による「口述面接試験」です。受験者を個別に時間指定して実施し、一次試験の多肢選択方式試験の成績が一定の水準に達している人に対してのみ行われます。口述面接では、専門知識や技術の習得度だけでなく、臨床心理士としての基本的な姿勢や態度、対人関係にかかわる資質など、専門家として最低限備えておくべき要素が問われるとされています。

試験スケジュールと費用の目安

申請時期：例年6月下旬〜8月上旬ごろに資格審査申請の受付が行われる傾向があります。
一次試験：例年10月ごろに実施される傾向です(近年は10月中旬〜下旬の土曜日など)。
二次試験：例年11月ごろに実施される傾向です。
費用の目安：申請書類の請求に1,500円程度、資格審査料として30,000円程度が案内されています(年度により変動する可能性があります)。

合格率は最終的におおむね6割前後で推移しているとされますが、これは一次・二次の両方を通過した割合であり、一次・二次それぞれの合格率が個別に公表されているわけではありません。ここに挙げた日程・費用・数値はいずれも過去の傾向にもとづく目安です。実施日程や受験料、申請方法は年度ごとに変更されるため、受験の際は必ず協会が公表する最新の資格審査スケジュールと実施要領でご確認ください。

社会人・主婦から臨床心理士を目指すルート

「社会人だけれど今から臨床心理士になれるのか」「子育て中の主婦(主夫)でも目指せるのか」という不安を持つ方は少なくありません。結論として、社会人・主婦からでも臨床心理士を目指すことは可能です。年齢制限もなく、実際に別のキャリアを経てから心理職に転じる人も一定数います。ただし、大学院進学と実習が必須である以上、相応の時間と学習計画が求められる点は前提として押さえておく必要があります。

社会人・主婦が取り得る典型的なルート

すでに大卒の場合：直接、指定大学院の受験を目指す。心理学以外の学部出身なら、学部レベルの心理学(統計・研究法を含む)を補いながら院試対策を進めます。
心理学の基礎から学び直す場合：通信制大学や科目等履修で心理学の基礎科目を履修し、そのうえで指定大学院を受験します。
働きながら通う場合：夜間・週末開講や、通信制の大学院という選択肢もありますが、いずれも実習・スクーリングが必須である点に注意が必要です。

とくに通信制のルートを検討する際は、「通信制でも実習やスクーリングはある」という点を必ず理解しておきましょう。臨床心理士の養成では実習が重視されるため、通学が必要な科目やスクーリング日程が相応に組まれるのが一般的です。仕事や家庭と両立するには、実習期間の休暇取得や家族の協力体制まで含めた計画づくりが欠かせません。

社会人の大学院入試では、研究計画書や面接、場合によっては英語や志望理由の作り込みが合否を大きく左右します。出願資格審査など、一般選抜とは別の隠れた締切が設定されることもあるため、早めの情報収集が重要です。社会人ならではの出願準備については社会人からの大学院入試の対策もあわせて確認しておくと、全体像がつかみやすくなります。

公認心理師とのダブル取得を目指すには

近年は、臨床心理士と国家資格である公認心理師の両方を取得する「ダブルライセンス」を目指す人が増えています。両資格は活躍する現場が重なる部分が多く、医療・教育・福祉・産業などの領域では、両方を持っていることで応募できる求人や任せてもらえる業務の幅が広がる場面があるためです。とくに公認心理師は国家資格であることから、就職・転職の場面で評価される機会が増えているといわれます。

ダブル取得を効率化する大学院選び

ダブル取得を現実的に進めるうえで重要なのが、「臨床心理士の指定大学院であり、かつ公認心理師の受験に必要なカリキュラムにも対応している大学院」を選ぶことです。公認心理師は大学と大学院で定められた科目・実習を履修することが受験ルートの一つとされており、これらの科目が臨床心理士の指定大学院カリキュラムと重なる場合、1つの大学院で両資格の受験準備を並行できることがあります。

大学院選びの際は、次の点を確認しておくと安心です。

臨床心理士の指定大学院(第1種・第2種)としての指定を受けているか
公認心理師の大学院での必要科目・実習に対応しているか
学部段階から公認心理師対応科目を履修済みか(未履修分を補える環境があるか)
社会人の場合、通学・実習の負担が生活と両立できるか

ただし、公認心理師の受験資格は「大学＋大学院」の科目履修が基本ルートであり、学部で必要な科目を履修していない社会人などは、大学院だけでは受験資格が完結しない場合があります。ダブル取得を目指すなら、学部段階からの履修要件までさかのぼって確認することが大切です。どの科目がどちらの資格に対応するかは大学院ごとに異なり、制度変更もあり得るため、志望校の公式資料と各資格の公式情報で最新の対応状況を必ず確認してください。院試そのものの準備を含めて、心理学研究科の対策・勉強法を早い段階で確認しておくと、ダブル取得を見据えた大学院選びと対策が進めやすくなります。

指定大学院に合格するための院試対策のポイント

臨床心理士への道は、受験資格を得るための指定大学院合格から始まります。心理系大学院の入試は人気が高く、志望者が集まりやすい研究室では選抜が厳しくなる傾向があります。ここでは、院試を突破するために押さえておきたい対策の柱を整理します。具体的な日程や倍率は大学院ごと・年度ごとに異なるため、必ず最新の募集要項で確認したうえで計画を立ててください。

院試で問われる主な要素

専門科目(心理学)：臨床心理学を中心に、心理学の基礎・統計・研究法まで幅広く出題される傾向があります。
英語：心理学の英語論文を読解する力が問われる大学院が多く、外部試験(TOEIC・TOEFLなど)のスコア提出を求める場合もあります。
研究計画書：大学院で取り組みたい研究テーマを示す書類。指導教員との専門分野の一致が合否に影響します。
面接(口述試験)：研究計画や志望動機、心理職への適性が問われます。

対策を進めるうえでの考え方

臨床心理系の院試では、研究計画書の完成度が特に重視されます。「自分が臨床的に関心を持っていること」と「大学院で行う研究のテーマ」を混同せず、先行研究をふまえて研究の目的・方法・意義を具体的に整理することが求められます。研究計画書は一朝一夕で仕上がるものではないため、出願の数か月前から準備を始め、第三者の添削を受けながら推敲を重ねるのが現実的です。書き方の基本は研究計画書の書き方で体系的に確認できます。

また、志望研究室の指導教員がどのような研究をしているかを事前に調べ、可能であれば研究室訪問や説明会に参加して、自分のテーマとの相性を確かめておくことも大切です。英語や専門科目は過去問の傾向分析と反復演習が基本になります。独学での対策に不安がある場合は、次のセクションのまとめでも触れるように、専門の指導を活用して弱点を早めに補うことも有効です。

よくある質問(FAQ)

臨床心理士になるには何年かかりますか？

一般的なモデルケースでは、大学(学部)4年に大学院(修士)2年を加えた最短6年が目安です。その後に協会の資格審査に合格して認定されます。第2種指定大学院を修了した場合は、修了後に1年以上の実務経験が必要になるため、その分だけ長くなります。社会人が働きながら通信制大学で学び直す場合など、状況によってさらに期間が延びることもあります。

臨床心理士は心理学部を出れば受験できますか？

いいえ。臨床心理士の受験資格は、原則として協会が指定する大学院(指定大学院)または臨床心理分野の専門職大学院を修了することが条件です。学部を卒業しただけでは受験できません。ただし学部の専攻は必ずしも心理学部である必要はなく、他学部出身でも指定大学院に合格し、必要な科目・実習を修めれば受験資格に到達できます。

臨床心理士の試験はいつ行われますか？

資格審査は年1回で、例年10月ごろに一次試験、11月ごろに二次試験が実施される傾向があります。申請の受付は例年6月下旬〜8月上旬ごろに行われることが多いです。日程は年度によって変わるため、受験する年の最新スケジュールを協会の公式案内で必ず確認してください。

社会人や主婦からでも臨床心理士になれますか？

可能です。年齢制限はなく、別のキャリアを経てから心理職に転じる人もいます。すでに大卒であれば指定大学院の受験を目指し、心理学の基礎が不足している場合は通信制大学や科目等履修で補う方法があります。ただし大学院では実習やスクーリングが必須のため、仕事や家庭との両立には現実的な時間の確保と計画づくりが欠かせません。

臨床心理士と公認心理師はどちらを取るべきですか？

一概には言えず、働きたい領域や将来設計によります。公認心理師は国家資格で就職の場面で評価される機会が増えており、臨床心理士は歴史が長く民間の心理職資格として広く認知されています。両資格は現場や必要な知識が重なるため、指定大学院かつ公認心理師対応の大学院を選び、両方を取得するダブルライセンスを目指す人も増えています。

臨床心理士の資格は取得後も更新が必要ですか？

必要です。臨床心理士は5年ごとの更新制で、研修会への参加や論文発表などを通じて、5年間で所定のポイントを取得することが求められます。専門性を維持・向上させ続ける仕組みであり、資格取得後も学び続ける姿勢が前提となっています。更新の具体的な要件やポイントの数え方は、協会の最新の手引きで確認してください。

まとめ｜臨床心理士になるには指定大学院と資格審査の突破がカギ

臨床心理士になるまでの道のりを、最後に要点として整理します。

臨床心理士は協会が認定する民間資格で、原則として指定大学院(第1種・第2種)または臨床心理分野の専門職大学院の修了が受験資格の中心となる。
第1種は修了したその年に受験でき、第2種は修了後1年以上の実務経験が必要。専門職大学院は実習中心で、資格審査の論文記述試験が免除される。
資格審査は一次試験(多肢選択方式＋論文記述)と二次試験(口述面接)の二段階。例年10月・11月ごろに実施される傾向がある。
社会人・主婦からでも、通信制大学での学び直しや科目等履修を経て指定大学院を目指すことは可能。ただし実習・スクーリングは必須。
国家資格の公認心理師とのダブル取得を狙うなら、指定大学院かつ公認心理師対応カリキュラムの大学院を、学部の履修要件まで含めて選ぶことが重要。
臨床心理士は5年ごとの資格更新があり、取得後も研修などで学び続ける必要がある。

すべての出発点は、受験資格を得るための指定大学院合格です。心理系大学院の院試では、専門科目・英語・研究計画書・面接がバランスよく問われ、とりわけ研究計画書の完成度が合否を左右します。制度や日程、指定状況は年度によって変わり得るため、志望校の最新募集要項と協会の公式情報を必ず確認しながら、余裕をもって準備を進めてください。臨床心理士という専門職を目指す第一歩として、早めに全体像を描き、逆算して行動することが合格への近道になります。院試の専門科目や研究計画書、面接の対策を独学で進めることに不安がある場合は、専門の指導を活用するのも一つの方法です。