明治大学のMBA(グローバル・ビジネス研究科)を徹底解説｜出願資格・入試科目・学費・難易度

2026年7月30日

明治大学グローバル・ビジネス研究科(MBA)の出願資格・入試科目・学費・難易度をまとめて解説する記事のアイキャッチ画像で、水色を基調としたデザインです

明治大学のMBAは、正式にはグローバル・ビジネス研究科(通称・明治大学ビジネススクール/MBS)という専門職大学院が運営する経営学修士(MBA)課程です。駿河台キャンパスのアカデミーコモン10階を拠点に、平日夜間と土曜日を中心とした授業編成で、働きながら2年間でMBAの学位取得を目指す社会人向けプログラムとして設計されています。国内のMBAスクールとして初めて国際認証EPASを取得し、あわせてEFMD Accredited|MBAの認証も得ている点が大きな特徴で、国内MBAの中でも国際的な教育品質の担保を重視する層から支持を集めています。

出願を検討する段階でまず気になるのが、出願資格に必要な実務経験年数、面接試問を中心とする選考方式、そして2年間でどの程度の学費がかかるのかという点だと思います。明治大学のMBAは筆記試験を課さず、書類審査と面接試問による選考を採用している点が、共通テストや専門科目の筆記試験を課す国公立大学のMBAとは大きく異なります。そのため対策の重心は、研究計画書と入学志願書の完成度、そして面接での表現力・論理性に置かれることになります。

＼大学院入試専門／

まずは無料相談で、合格までの最短ルートを確認しませんか？

スプリング・オンライン家庭教師のプロ講師が、現在の学力・志望校・残り期間に合わせて、必要な対策を個別に整理します。

大学院入試のプロ講師が最適な受験戦略を提案
今後の大学院入試の勝ち筋が見える。
志望校が決まっていなくてもOK

＼合格がグッと近づく／

無料相談を申し込む特典を受け取る

（費用は一切かかりません）

本記事では、明治大学グローバル・ビジネス研究科の公式サイトで公開されている学生募集要項・入試情報・学費案内をもとに、プログラムの特徴、募集人員・出願資格、入試科目と選考方法、日程、学費と教育訓練給付制度、そして出願書類・面接対策までを整理して解説します。年度によって内容が更新されるため、出願時には必ず最新の学生募集要項で最終確認を行ってください。

あわせて、他大学の国内MBAとの違いや、社会人大学院入試全般の対策方法についても触れています。明治大学MBAが自分のキャリアや志向に合っているかを見極める材料として、最後までご覧ください。

無料相談でプロ講師があなた専用の合格プランを提案(LINEで簡単30秒・志望校未定でもOK)

明治大学MBA(グローバル・ビジネス研究科)のプログラムの概要と特徴

明治大学グローバル・ビジネス研究科は2004年4月に、法科大学院やガバナンス研究科(現グローバル・ガバナンス研究科)とともに開設された専門職大学院です。学校教育法上の専門職学位課程として位置づけられ、修了時には経営管理修士(専門職)の学位、いわゆるMBAが授与されます。拠点は駿河台キャンパスのアカデミーコモン10階で、事務室の受付時間は平日15:00~21:00、土曜12:30~18:00と、社会人の来訪を前提とした時間設定になっています。御茶ノ水駅・神保町駅・淡路町駅など複数路線が使える立地にあり、大学図書館をはじめとするキャンパス施設も利用できます。

授業時間は平日夜間18:55~22:00、土曜9:00~20:40という時間割で組まれており、平日昼間にフルタイムで働く会社員や公務員、経営者などが、仕事を続けながら通学できる設計です。さらに、出張や業務の都合で対面授業への出席が難しい回にはリアルタイム配信でのハイブリッド受講ができるオプションも用意されており、地方在住者や出張の多い職種の社会人にとっても通いやすい仕組みになっています。

カリキュラムの大きな特徴は、5科目の必修コア科目に加えて約140科目の選択科目を用意し、あわせて約150科目という科目数の多さを実現している点です。必修のコア科目で経営の基礎体系を固めたうえで、自身のキャリアや関心に応じて選択科目を積み上げていく構成になっています。授業では実務の分析を重視したケーススタディも取り入れられており、スタートアップ経営をテーマにしたケース分析集が刊行されるなど、理論と実務を往復しながら学べる工夫がされています。年度ごとの具体的な開講科目一覧は、入学後に配布されるカリキュラム表や公式サイトのシラバスで確認する必要があります。中でも特徴的なのがファミリービジネス・クラスターとスタートアップ・ビジネスクラスターという2つの履修モデルです。同族企業の事業承継や経営の持続性をテーマにするファミリービジネス領域と、新規事業創出・起業をテーマにするスタートアップ領域を、それぞれ体系立てて学べる科目群が用意されており、後継者候補や創業予定者にとって実務に直結しやすいカリキュラムといえます。

教員体制についても、専門分野で実績のある教員が各領域を担当しており、修了後も研究テーマの相談や学術的な発信を継続的に支援する関係が続くと案内されています。修了生同士のネットワークも研究科の資産の一つとされ、事業承継に取り組む経営者から国際的なコンサルティング業務に携わる修了生まで、多様なキャリアを歩む修了生が横のつながりを保っています。また、学術と実務の橋渡しを目的とした公開講座「ビジネス・クロストーク」なども開催されており、在学中から社外の実務家との接点を持てる環境が用意されています。

立地面では、駿河台キャンパスは神保町の古書店街や大手出版社が集積するエリアに近く、平日夜間の授業前後に社会人が実務の合間で立ち寄りやすい環境にあります。あわせて明治大学は法学部・商学部・政治経済学部・経営学部といった学部を擁する総合大学であるため、学部横断的な公開講座や、他研究科の教員が登壇するシンポジウムに参加できる機会もあります。単科制のビジネススクールでは得にくい、経営学以外の視点(法務・会計・公共政策など)に触れられる点は、事業承継やガバナンスをテーマにする研究計画を練るうえでも参考になりやすい環境といえます。学内には社会人学生向けの学修相談窓口も用意されており、履修計画や研究テーマの相談に個別に応じてもらえる体制が整えられています。

以上を踏まえると、明治大学MBAは特に次のような方に向いているプログラムだといえます。

専門科目の筆記試験対策よりも、実務経験と研究計画の完成度で勝負したい社会人
家業の事業承継や、将来的な起業・新規事業立ち上げを見据えている方
平日昼間はフルタイムで働きながら、夜間・土曜の通学で2年間かけて学位取得を目指したい方
国際認証を取得した国内MBAで、体系的な経営学の知識を身につけたい方
出張が多く、対面授業への出席が難しい回があってもハイブリッド受講で学びを継続したい方

逆に、専門科目の筆記試験や研究論文の作成を通じて経営学を体系的に学びたい方や、全日制で集中的に学びたい方にとっては、他の国内MBAプログラムのほうが合っている可能性もあります。自身の学習スタイルやキャリアプランと照らし合わせて検討することをおすすめします。

国際認証の面では、明治大学グローバル・ビジネス研究科は2018年に、日本国内のMBAスクールとして初めてEPAS(EFMD Programme Accreditation System)を取得しています。あわせてEFMD Accredited|MBAの認定も受けており、国内では数少ない、複数の国際認証を保有するMBAプログラムに位置づけられます。国際認証は、カリキュラムの体系性や教員の質、学習成果の評価プロセスなどが一定の国際基準を満たしていることの証明であり、留学や海外の経営大学院との連携を視野に入れる受験者にとっては、プログラム選びの判断材料の一つになります。開設から20年以上の運営実績があることも、カリキュラムの成熟度や修了生ネットワークの厚みという点で強みになっています。

入学時期は4月と9月の年2回設定されており、キャリアの区切りやライフイベントのタイミングに合わせて出願時期を選べる柔軟性があります。修業年限は標準2年間で、働きながら無理なく学位取得を目指せるよう、履修計画の相談にも応じる体制が整えられています。プログラムの詳細な授業形態や年度ごとのカリキュラム変更点は年度により更新されるため、出願前には必ず公式サイトの最新情報を確認することをおすすめします。

明治大学グローバル・ビジネス研究科は、法学部・商学部・政治経済学部・経営学部など複数の学部・大学院を擁する総合大学である明治大学の中に設置された専門職大学院です。総合大学のリソースを活用できる点も特徴の一つで、大学図書館の蔵書やデータベース、キャリア支援窓口など、学部生・大学院生に共通して提供されている施設・サービスを利用できます。単独設置のビジネススクールとは異なり、経営学以外の分野を専門とする教員や研究者との接点を持ちやすい環境である点も、幅広いテーマの研究計画を検討するうえでの強みになります。

修了後の進路については、大学ポートレートで公表されている直近のデータによると、修了者のほとんどが修了と同時に就職(在職者は継続就業を含む)しており、一部は他の教育機関への進学を選んでいます。社会人として在職しながら通学する学生が多いプログラムの性質上、修了後も同じ勤務先でキャリアアップする、あるいはMBAでの学びを起点に転職・独立するなど、進路の形は個人の状況によって幅があります。修了後の具体的な進路実績や業界別の傾向を知りたい場合は、研究科説明会やオープンキャンパスで在学生・修了生の声を直接確認することをおすすめします。

明治大学MBAの募集人員・出願資格

明治大学グローバル・ビジネス研究科(専門職学位課程)の入学定員は、大学ポートレートの公表データによると年間170名(1回あたり85名を目安に4月・9月の2回で募集)とされています。実際の志願者数・入学者数は年度によって変動しますが、直近3年間の大学ポートレート公表値は次の通りです。

年度	入学定員	志願者数	入学者数
2024年度	170名	207名	101名
2025年度	170名	202名	93名
2026年度	170名	196名	97名

この表からわかる通り、入学定員170名に対して実際の入学者数は毎年度90~100名程度で推移しており、定員に対しては定員充足率に余裕がある状態が続いています。一方で志願者数は入学者数の2倍前後で推移しており、出願すれば必ず合格するというわけではなく、一定の選考を経て入学者が決まっていることも読み取れます。年度ごとの具体的な募集人員や選考区分別の内訳は、出願する年度の学生募集要項で確認する必要があります。

入学者の属性についても大学ポートレートで公表されています。2026年度入学者97名の内訳は男性58名、女性39名で、男女比はおおむね6対4となっており、社会人MBAとしては女性の比率も一定程度確保されている構成です。実務経験を積んだ会社員だけでなく、経営者・後継者候補、公務員、士業など幅広い業種・職種の社会人が同じ教室で学ぶ環境になっている点も、明治大学MBAならではの特徴といえます。

出願資格については、公式サイトで大きく2つの条件のいずれかを満たすことが求められています。1つ目は、入学予定年度の1年前の時点でフルタイムでの実務経験が通算2年以上あることです。ここでいう実務経験には、インターンシップやアルバイトは含まれないとされている点に注意が必要です。正社員としての勤務経験や、役員・経営者としての実務経験が主な対象になります。

2つ目は、研究科が個別審査によって、上記と同等以上の能力があると認めた者という条件です。具体的には、起業家として事業を運営している方や、公認会計士・税理士・中小企業診断士といった各種資格試験に合格している方などが該当し得るとされています。実務経験年数が形式的に不足していても、経営に関する知見や実績を個別に評価してもらえる余地がある点は、キャリアの多様化が進む中で受験のハードルを下げる仕組みといえます。ただし、個別審査に該当するかどうかの最終判断は研究科が行うため、経歴に不安がある場合は出願前に研究科事務室へ問い合わせておくと安心です。

学歴要件については、大学卒業(学士号取得)またはこれに準ずる学力があると認められた者であることが、専門職大学院への出願における一般的な前提条件です。学歴・実務経験の両面で個別の状況が試験区分に影響する可能性があるため、詳細な出願資格の適用範囲は最新の学生募集要項でご確認ください。年度によって出願資格審査の運用や必要書類が変更される場合があります。

出身業種・職種についても幅があり、大学ポートレートや研究科の案内では、メーカーや金融、コンサルティング、IT、公務員、医療・福祉、士業など多様な業界の社会人が入学している旨が紹介されています。同族企業の後継者候補やスタートアップの創業予定者だけでなく、大企業で新規事業開発や経営企画を担当する会社員が、体系的な経営学の知識を補うために入学するケースも一定数あるとされています。出願資格審査の段階では実務経験年数と職務内容の証明が求められるため、自身の経歴が「フルタイムでの実務経験通算2年以上」という条件にどう当てはまるかを、早い段階で在職証明書や職務経歴のメモをもとに整理しておくとスムーズです。

明治大学MBAの入試科目と選考方法

明治大学グローバル・ビジネス研究科の入学試験の最大の特徴は、経済学や経営学の専門科目に関する筆記試験を課さない点です。選考は書類審査と面接試問の2段階で構成されており、いわゆる小論文形式の学科試験は実施されません。この点は、国公立大学のMBA・経営系専門職大学院で専門科目の筆記試験や小論文を課すケースが多いのとは対照的で、出願書類の完成度と面接での表現力が合否を左右する比重が相対的に大きい入試設計だといえます。

出願の流れは大きく分けて次の3段階で進みます。

出願資格審査への申請(実務経験年数などの出願資格を満たしているかどうかを事前に研究科側で確認するプロセス。この審査を通過しないと本出願に進めません)
本出願(「入学志願書」と「研究計画書」を正式な出願書類として提出)
面接試問(提出書類に基づく個別面接を経て合否が決定)

研究計画書では、MBA課程で何を学び、修了後にどのようなキャリアや事業に活かしたいのかを、自身の実務経験と結びつけて論理的に記述することが求められます。出願資格審査は本出願より前のタイミングで締め切られるため、実務経験年数の証明に必要な在職証明書などの書類は早めに準備しておく必要があります。

選考の中心となる面接試問では、提出した研究計画書の内容に基づいて、志望動機やキャリアビジョン、研究テーマへの理解度などが問われます。公式サイトでは、面接において「内容の表現力や論理の明確さ」が重視されると案内されており、単に経験や実績を羅列するのではなく、自身の課題意識と学習計画を筋道立てて説明できるかどうかが評価のポイントになると考えられます。TOEICやTOEFLといった外部の語学スコア提出については、募集要項上に明確な必須要件としての記載は確認できませんでした。語学要件の有無や、提出が加点対象になるかどうかは年度によって運用が変わる可能性があるため、最新の学生募集要項でご確認ください。

なお、グローバル・ビジネス研究科という名称から国際色の強い入試を想像しがちですが、選考プロセス自体は日本語での書類作成と面接が中心です。授業も基本的に日本語で行われる科目が主体となっているため、英語力そのものよりも、実務での経験を経営学的な視点で言語化し、研究計画として構成する力が問われる入試といえます。

面接試問の実施形態についても、個別面接の形式で行われるのが基本とされており、集団討論形式の選考は課されません。1人あたりの面接時間や面接官の人数、対面かオンラインかといった具体的な運営方法は年度・回によって案内が異なる可能性があるため、出願資格審査通過後に届く受験票や案内メールで詳細を確認する必要があります。出願前の段階で不明点がある場合は、研究科事務室宛のメール窓口や、後述する説明会・個別相談の場で質問しておくと、当日の準備がしやすくなります。

出願書類として一般的に求められるのは、入学志願書、研究計画書、最終学歴の卒業証明書、実務経験を証明する在職証明書(または離職者の場合は職歴を証明する書類)、写真などです。提出書類の具体的な様式や必要部数は、出願資格審査用と本出願用で異なる場合があるため、研究科事務室から案内される最新の様式に沿って準備する必要があります。書類に不備があると審査が滞る可能性もあるため、余裕を持って早めに準備を進めることをおすすめします。

出願にあたっては、入学検定料の納付も必要です。具体的な金額は年度によって設定されるため、出願する年度の学生募集要項に記載された検定料払込票の案内に従って納付する必要があります。出願書類の提出方法についても、事前に研究科事務室宛にメールで連絡したうえで、指定の期限までに必要書類一式を送付する形が案内されています。提出期限や提出方法は年度により変更される可能性があるため、出願直前ではなく余裕を持ったタイミングで公式サイトの最新の要項を確認しておくことが重要です。

明治大学MBAの入試日程・出願スケジュール

明治大学グローバル・ビジネス研究科は4月入学と9月入学の年2回の選考機会があり、それぞれの回で出願資格審査、出願期間、試験日、合格発表、入学手続という一連のスケジュールが組まれています。直近で公表されていた2026年秋季(9月)入学に関する日程は、出願資格審査締切が6月1日、出願期間が6月12日から22日、試験日が7月19日、合格発表が7月21日、入学手続期間が7月22日から8月5日という流れでした。

選考ステップ	2026年秋季(9月入学)の目安
出願資格審査締切	6月1日
出願期間	6月12日~22日
試験日(面接試問)	7月19日
合格発表	7月21日
入学手続期間	7月22日~8月5日

この日程からもわかる通り、出願資格審査から入学手続完了までは概ね2カ月程度で進行します。特に出願資格審査の締切は本出願よりも早い段階に設定されているため、実務経験年数の証明書類や在職証明の準備には時間的な余裕を持って取り組む必要があります。出願資格審査に間に合わないと、その回の選考自体にエントリーできなくなるため、出願を検討し始めた時点で早めに研究科事務室へ問い合わせ、必要書類の準備を始めることをおすすめします。上記の日程はあくまで2026年秋季入学の一例であり、4月入学分を含めて年度ごとに具体的な日付は変わります。

4月入学を目指す場合は、前年の秋から冬にかけて出願資格審査と本出願が行われるのが一般的な流れです。年度によって出願資格審査締切・出願期間・試験日は変動するため、実際に出願する年度の学生募集要項とスケジュール表を確認のうえ、逆算してスケジュールを組み立てることが重要です。研究計画書の作成には一定の推敲期間が必要になるため、出願期間の1~2カ月前から骨子づくりに着手しておくと、直前になって慌てずに済みます。

出願準備を始める前に、研究科主催の説明会やオープンキャンパスに参加しておくことも有効です。明治大学ビジネススクールは、他大学院と合同で開催される「MBAスクール合同説明会」に例年参加しており、2026年8月23日には複数のビジネススクールが集まる合同説明会でプログラム説明・模擬授業・個別相談を実施する予定が案内されています。個別相談では入学制度やカリキュラム、仕事との両立、キャリア形成などについて直接質問できるため、出願資格や研究計画のテーマ選びに迷っている段階で参加しておくと、出願書類の方向性を固めやすくなります。このほかにもオンラインオープンキャンパスや公開授業が年間を通じて実施されているため、公式サイトのイベント情報ページで開催予定を確認しておくとよいでしょう。

＼大学院入試専門／

まずは無料相談で、合格までの最短ルートを確認しませんか？

スプリング・オンライン家庭教師のプロ講師が、現在の学力・志望校・残り期間に合わせて、必要な対策を個別に整理します。

大学院入試のプロ講師が最適な受験戦略を提案
今後の大学院入試の勝ち筋が見える。
志望校が決まっていなくてもOK

＼合格がグッと近づく／

無料相談を申し込む特典を受け取る

（費用は一切かかりません）

明治大学MBAの学費・奨学金・教育訓練給付制度

明治大学グローバル・ビジネス研究科の学費は入学時期によって初年度の納入額が異なります。内訳は以下の通りです。

区分	4月入学(初年度)	4月入学(2年目以降/年額)	9月入学(初年度・秋学期のみ)
入学金	200,000円	–	200,000円
授業料	1,300,000円	1,300,000円	650,000円
教育充実料	230,000円	230,000円	115,000円
学生健康保険互助組合費	3,000円	3,000円	3,000円
合計	1,733,000円	1,533,000円	968,000円

4月入学の場合、標準修業年限の2年間で合計すると3,266,000円になります。9月入学の場合は初年度が秋学期分のみの納入となり、2年目以降は4月入学と同様に年額1,533,000円が発生するため、2年間の総額は3,269,000円とされています。学費は半期ごとの分納制度が用意されており、春学期に入学金と学費の2分の1、秋学期に残りの学費を納入する形になります。なお、いったん納入した学費等は原則として返還されず、入学を辞退した場合でも入学金以外の費用が返還対象になる扱いです。

2年間の学費総額326万円台という水準は、国内の専門職大学院型MBAの中では突出して高いわけではありませんが、決して安価とも言えない金額です。後述する専門実践教育訓練給付金を活用できるかどうかで、実質的な自己負担額は大きく変わってきます。

学費負担を軽減する制度としては、まず明治大学出身者(卒業生)向けに入学金が半額(100,000円)になる優遇措置があります。研究科独自の給付型奨学金として「研究科給費奨学金」があり、新入生向けには例年約15名程度を採用予定として、年間授業料の2分の1相当額(650,000円)が2年間給付されます(2年次の継続可否は1年次の成績で判定されます)。あわせて在学生向けにも、優秀な成績を収めた学生を対象とした給付型奨学金が若干名の枠で用意されていますが、こちらは公募ではなく研究科独自の基準による選考です。このほか、日本学生支援機構の奨学金制度も利用可能で、無利子の第一種奨学金(月額55,000円または88,000円)、有利子の第二種奨学金(月額50,000~150,000円から選択、上限金利年3%)が貸与型で用意されています。

特に社会人受験生にとって実用的なのが専門実践教育訓練給付金の対象講座に指定されている点です。明治大学グローバル・ビジネス研究科は厚生労働大臣より専門実践教育訓練講座としての指定を受けており、令和6年10月1日以降に受講を開始する場合、基本支給として教育訓練経費の年間40万円(2年間で計80万円)が6カ月ごとに支給されます。さらに資格取得・就職などの要件を満たすと追加で32万円、賃金上昇率5%以上などの要件を満たすとさらに追加で16万円が支給され、条件をすべて満たした場合の合計は最大128万円に達します。学費総額326万円台に対して最大128万円の給付を受けられれば、実質的な自己負担を大きく圧縮できる計算になります。

ただし、この制度には注意点もあります。入学前に受給資格確認手続きが必須とされており、受講開始後も6カ月ごとに支給申請を行う必要があります。また、会社からの企業派遣として受講する学生や、「留学」の在留資格を保有する学生は給付対象外とされ、休学・退学・除籍となった場合は奨学金としての資格が取り消され、原則として返還請求の対象になります。制度の詳細な適用条件は個人の雇用保険加入状況などによって異なるため、出願前に居住地のハローワークおよび大学の窓口の両方に確認しておくことを強くおすすめします。

学費とは別に、出願時には入学検定料の納付も必要です。指定の払込票(振込用紙)を用いて納付する方式が案内されており、検定料の払込みが完了していることが出願書類の受理条件の一つになります。学費・検定料ともに年度によって金額や納付方法が変更される可能性があるため、実際に出願する年度の学生募集要項に記載された最新の金額・納付方法を必ず確認してください。

明治大学MBAの倍率・難易度

明治大学グローバル・ビジネス研究科の入試は、経済学や経営学の専門科目に関する筆記試験を課さない書類審査・面接方式であるため、いわゆる偏差値や科目別の得点によって難易度を測ることが難しい入試です。合格の可否は、実務経験年数などの出願資格を満たしたうえで、研究計画書の完成度と面接での受け答えの内容によって総合的に判断されると考えられます。

明治大学公式サイトでは年度ごとの倍率や合格率が体系的に公表されているわけではありませんが、大学ポートレートの公表データから志願者数と入学者数を比較すると、2024年度は207名の志願者に対して101名が入学、2025年度は202名に対して93名、2026年度は196名に対して97名という実績が確認できます。単純に志願者数を入学者数で割った参考値では、いずれの年度もおおむね2.0倍前後で推移しており、大きな年度変動なく安定した選考が続いていることがうかがえます。ただし、この数値は志願者数と入学者数から算出した参考値であり、実際の選考過程での合格率(出願資格審査通過後の合格率)とは異なる可能性がある点にご留意ください。正確な倍率・合格率は最新の学生募集要項や入試結果でのご確認をおすすめします。

一般論として、専門科目の筆記試験がない社会人向けMBAの入試では、出願段階での実務経験年数の要件を満たしていることが前提となるため、母集団自体が一定の社会人経験を持つ層に絞られる傾向があります。そのうえで、研究計画書の内容が入学定員(年間170名、1回あたり85名程度)という枠に対してどれだけ研究科の教育方針や関心領域と合致しているか、面接で自身のキャリアビジョンを論理的に説明できるかが、実質的な選考のポイントになります。

年2回の選考機会があることも、明治大学MBAの難易度を考えるうえで押さえておきたい点です。4月入学と9月入学のどちらでも出願できるため、1回の選考準備が間に合わなくても、半年後の回に向けて研究計画書の完成度を高め直すという選択肢が取りやすい設計になっています。一方で、出願資格審査の締切は本出願より前に設定されているため、「準備不足のまま次の回に回す」ことを前提にスケジュールを組むと、結果的に在籍企業でのキャリア形成が停滞するリスクもあります。難易度対策としては、初回の出願で合格できる完成度を目指しつつ、万一の場合の次回スケジュールも把握しておくという二段構えの計画が現実的です。

また、大学ポートレートのデータでは、修了者数が2024年度93名、2025年度95名、2026年度100名と、入学者数からやや遅れて緩やかに増加傾向にあることも読み取れます。標準修業年限(2年間)での修了率が高いことは、社会人が働きながらでも計画的に単位を積み上げやすいカリキュラム設計になっていることの一つの傍証といえます。入学後の学習スケジュールを具体的にイメージしておくことも、出願段階での面接対策として有効です。

難易度を考えるうえで意識したいのは、筆記試験がない分、事前準備を怠ると差がつきにくい一方で、研究計画書と面接の質が低いと不合格になり得るという点です。実務経験が豊富であっても、それをMBA課程での学びにどうつなげるかを言語化できていなければ評価にはつながりにくく、逆に実務経験の年数がぎりぎりであっても、研究計画書の論理構成と面接での説明力次第で十分に合格を狙える設計といえます。出願書類の質を高める準備に時間を割くことが、実質的な難易度対策の中心になります。出願資格を満たした時点で終わりにせず、そこからどれだけ研究計画を練り込めるかが、実質的な難易度を左右すると考えておくとよいでしょう。

出願書類対策(研究計画書・志望理由書)と面接対策

明治大学MBAの選考で最も重要な出願書類は研究計画書です。研究計画書では、単に「MBAを取りたい」という漠然とした動機ではなく、自身のこれまでの実務経験の中でどのような経営課題に直面してきたか、その課題を明治大学グローバル・ビジネス研究科のどの領域(会計・ファイナンス、マーケティング、組織・人材マネジメント、戦略、起業・事業承継など)でどう学び、修了後にどう活かすのかを、一貫したストーリーとして組み立てる必要があります。ファミリービジネス・クラスターやスタートアップ・ビジネスクラスターといった特色ある履修モデルを志望理由と結びつけられると、研究科側の教育方針との親和性を示しやすくなります。

研究計画書を作成する際は、次の3つの観点を意識すると論理構成が組み立てやすくなります。

これまでの実務経験の中で直面した具体的な経営課題(定量的なエピソードがあれば説得力が増します)
その課題をMBA課程のどの科目・クラスターで、どのように学び解決したいのか
修了後、学んだ内容を自身のキャリアや所属組織、あるいは新規事業でどう活かすのか

研究計画書の作成では、次のような失敗が起こりやすいので注意してください。

「MBAで経営全般を学びたい」など、テーマが漠然としたまま具体性に欠ける
自身の実務経験とMBA課程での学びのつながりが説明できていない
ファミリービジネス・クラスターやスタートアップ・ビジネスクラスターなど、研究科の特色ある履修モデルとの関連づけがない
修了後のキャリアビジョンが具体的に描けておらず、学びをどう活かすかが不明確

これらの失敗を避けるためには、実務経験の棚卸しから始めて、自身が直面してきた経営課題を整理したうえで、それをMBA課程のどの科目・クラスターで解決したいのかを具体的に言語化する作業が欠かせません。

面接試問では、提出した研究計画書の内容を掘り下げる質問がなされることが想定されます。想定される質問への準備としては、研究計画書に書いた内容を口頭でも一貫して説明できるようにしておくこと、志望動機とキャリアビジョンを筋道立てて話せるようにしておくこと、そして自身の実務経験を経営学の枠組み(戦略・組織・マーケティング・財務など)に翻訳して語れるようにしておくことが有効です。公式サイトでも「表現力や論理の明確さ」が評価される旨が案内されているため、話す内容の整合性だけでなく、簡潔で分かりやすい伝え方も意識する必要があります。

面接でよく想定される質問領域としては、次のようなものが挙げられます。実際の質問内容は年度や面接官によって異なりますが、準備の方向性を考える参考にしてください。

なぜ今のタイミングでMBAを取得しようと考えたのか(現在の実務経験・課題意識との関連)
数あるMBAプログラムの中で、なぜ明治大学グローバル・ビジネス研究科を選んだのか
研究計画書に記載したテーマについて、どのような先行事例や自身の経験に基づいているか
ファミリービジネス・クラスターやスタートアップ・ビジネスクラスターなど、興味のある領域とその理由
働きながら2年間通学することについて、勤務先の理解や時間管理の見通し
修了後、学んだ内容をどのように自身のキャリアや事業に活かすか

特に「働きながら2年間通学を続けられるか」という点は、社会人大学院に共通して問われやすい質問です。平日夜間・土曜開講という時間割を踏まえたうえで、勤務先の業務量や出張の頻度、家庭の状況などを踏まえた現実的な見通しを説明できるように準備しておくと安心です。

前述の「MBAスクール合同説明会」やオンラインオープンキャンパスは、研究計画書のテーマを固める段階でも活用できます。個別相談で在学生や教員から直接フィードバックをもらえる機会があれば、自身の研究計画の方向性がファミリービジネス・クラスターやスタートアップ・ビジネスクラスターの内容と合致しているかを、出願前に確認しておくことができます。説明会での質問内容や在学生の声は、そのまま面接での回答の材料にもなり得るため、単なる情報収集の場としてではなく、研究計画書と面接準備の一環として位置づけて参加するとよいでしょう。

独学で研究計画書を仕上げることも可能ですが、実務経験を経営学的な視点に落とし込む作業や、面接での想定問答の精度を高める作業は、第三者からのフィードバックを受けることで大きく質が向上します。社会人大学院入試における研究計画書の作り方や面接対策の基本的な考え方は、以下の記事でも詳しく解説していますので、あわせてご参照ください。

社会人大学院入試を徹底解説｜出願資格・研究計画書・英語・面接対策の記事では、実務経験を研究計画書に落とし込む具体的な方法や、面接での受け答えのポイントを扱っています。

明治大学MBAと他の国内MBAとの違い・併願の考え方

国内MBAは大きく、経営学専門の単科制ビジネススクール、明治大学のように総合大学の中に設置された専門職大学院、そして通信制やオンライン中心のプログラムに分類できます。総合大学附属型の明治大学MBAは、経営学以外の学部・研究科とのつながりや、大学全体としての知名度・ブランドを活かせる点が特徴です。国内MBAには、明治大学のように専門科目の筆記試験を課さず書類審査・面接中心で選考する専門職大学院型のプログラムがある一方で、国公立大学を中心に経済学・経営学の専門科目や小論文の筆記試験、あるいはTOEIC・TOEFLといった語学スコアの提出を必須とするプログラムも数多く存在します。筆記試験の有無は、受験対策の方向性を大きく左右するため、志望校を絞り込む段階で必ず確認しておきたいポイントです。

また、授業形態の面でも大学ごとに違いがあります。明治大学は平日夜間と土曜日を中心とした社会人向けの開講形態ですが、大学によっては平日昼間も授業がある全日制コースを設けているところや、逆に土日中心・オンライン併用など、より通学の負担を抑えた形態を採用しているところもあります。国際認証の有無も大学によって異なり、明治大学はEPASとEFMD Accredited|MBAという複数の国際認証を持つ点が特徴ですが、他大学ではAACSBなど別の国際認証を取得しているケースもあります。学費水準についても、明治大学の2年間総額(4月入学で約326万円)は、国内MBAの中では中間的な水準に位置づけられます。国公立大学のMBAは学費が比較的抑えられている一方で、私立大学や海外提携の強いプログラムでは総額500万円を超えるケースもあり、比較検討の際は学費だけでなく授業形態・研究科の専門領域・国際認証の有無を総合的に見る必要があります。

東京都内の私立大学に設置されているMBAという括りで見ると、法政大学のイノベーション・マネジメント研究科、中央大学の戦略経営研究科、早稲田大学の経営管理研究科なども、社会人が働きながら通学できるプログラムとしてしばしば比較対象に挙げられます。各校で出願資格・入試科目・研究科の専門領域は異なり、筆記試験の有無や必修科目の構成、研究計画書の指定字数なども個別に定められているため、明治大学と同列に語れない部分も多くあります。志望校を絞り込む際は、単純な知名度やブランドだけでなく、自身が学びたい領域(ファミリービジネス、スタートアップ、ファイナンスなど)をその大学がどれだけ体系的にカバーしているかを基準に比較することをおすすめします。各校の最新の出願資格・学費は、それぞれの公式サイトの学生募集要項でご確認ください。

明治大学MBAの比較検討ポイントを整理すると、次のようになります。

比較項目	明治大学グローバル・ビジネス研究科の特徴
筆記試験	専門科目の筆記試験なし(書類審査+面接試問)
開講時間帯	平日夜間・土曜中心(社会人向け)
国際認証	EPAS(国内MBAで初取得)・EFMD Accredited\|MBA
入学時期	4月・9月の年2回
特色履修モデル	ファミリービジネス・クラスター/スタートアップ・ビジネスクラスター
2年間の学費目安	約326万円台(4月入学の場合)
教育訓練給付制度	専門実践教育訓練給付金の対象講座

この比較表を踏まえると、明治大学MBAは筆記試験による選抜を避けたい方や、事業承継・起業といったテーマに強い関心を持つ方、国際認証を重視する方にとって候補になりやすいプログラムだといえます。一方で、専門科目を体系的に学びたい、あるいは学費をできる限り抑えたいという場合は、国公立大学のMBAとの比較も欠かせません。

併願を検討する際に見落とされがちなのが、選考スケジュールの重複です。明治大学は4月・9月の年2回選考が行われますが、他大学のMBAの多くは年1回(秋または冬)の選考が中心で、出願期間や試験日が明治大学の日程と近接・重複するケースもあります。複数校の出願を検討する場合は、志望校それぞれの出願資格審査締切・出願期間・試験日を早い段階で一覧化し、研究計画書の作成スケジュールと突き合わせておくことをおすすめします。特に研究計画書は大学ごとにテーマの深掘り方や指定字数が異なることが多いため、使い回しではなく、各校の教育方針に合わせて書き分ける前提で準備時間を確保しておくと安心です。

実務経験を積んだ社会人がキャリアの選択肢としてMBAを検討する場合、明治大学の他にも複数の国内MBAプログラムが候補になり得ます。各校の募集人員・出願資格・学費・授業形態を横並びで比較したい場合は、以下の記事もあわせてご覧ください。

国内MBAおすすめ比較｜難易度・学費・予備校の選び方では、明治大学を含む複数の国内MBAプログラムの特徴や学費水準、予備校選びのポイントを比較しています。

なお、明治大学大学院には、グローバル・ビジネス研究科のMBA課程とは別に、税理士試験の科目免除に関連する大学院プログラムも設けられています。目的が異なるため併願の検討軸も変わりますが、明治大学大学院全体の制度を把握しておきたい方は、以下の記事も参考になります。

明治大学大学院の税理士科目免除制度｜出願条件と学費・通学スタイル

研究計画書の作成や面接対策、実務経験の棚卸しなど、社会人大学院入試の準備を独力で進めることに不安がある場合は、大学院入試対策の専門コースを利用するのも一つの方法です。

大学院入試対策コースでは、研究計画書の添削や面接対策など、志望校の出願要件に合わせた個別指導を行っています。

よくある質問(FAQ)

明治大学のMBAは正式に何という研究科ですか。

正式名称はグローバル・ビジネス研究科で、通称は明治大学ビジネススクール(MBS)です。専門職大学院として設置されており、修了時には経営管理修士(専門職)、いわゆるMBAの学位が授与されます。2026年時点でも学生募集は継続されています。

出願に必要な実務経験年数はどれくらいですか。

入学予定年度の1年前の時点で、フルタイムでの実務経験が通算2年以上あることが基本的な出願資格の一つです。インターンシップやアルバイトの経験は含まれません。実務経験年数が不足している場合でも、起業家や各種資格試験合格者など、研究科が個別審査で同等の能力があると認めた場合は出願できる可能性があります。詳細は最新の学生募集要項でご確認ください。

入試に筆記試験はありますか。

明治大学グローバル・ビジネス研究科の入試では、経済学や経営学の専門科目に関する筆記試験は課されません。選考は書類審査(入学志願書・研究計画書)と面接試問によって行われます。

学費はどれくらいかかりますか。

4月入学の場合、初年度は入学金・授業料・教育充実料等を合わせて1,733,000円、2年目以降は年額1,533,000円で、2年間の総額は3,266,000円です。9月入学の場合は初年度968,000円、2年間総額3,269,000円となります。明治大学出身者は入学金が半額になる優遇があり、研究科給費奨学金や日本学生支援機構の奨学金と併用できるかどうかは個別に確認が必要です。

教育訓練給付金は使えますか。

明治大学グローバル・ビジネス研究科は厚生労働大臣による専門実践教育訓練講座の指定を受けています。令和6年10月1日以降に受講を開始する場合、基本支給は年間40万円(2年間で計80万円)で、資格取得・就職や賃金上昇などの要件を満たすと追加で最大48万円が支給され、合計は最大128万円です。企業派遣学生や「留学」在留資格の方は対象外となるなど条件があるため、ハローワークや大学窓口での事前確認が必要です。

入学は4月と9月のどちらを選べますか。

4月入学と9月入学の年2回の選考機会が設けられています。それぞれ出願資格審査、出願期間、試験日、合格発表、入学手続の日程が個別に設定されるため、キャリアの区切りに合わせて出願時期を選ぶことができます。授業料等の初年度納入額は入学時期によって異なるため、あわせて確認しておくと安心です。

倍率はどれくらいですか。

大学ポートレートの公表データによると、2024~2026年度は志願者数196~207名に対して入学者数93~101名で推移しており、志願者数を入学者数で割った参考値ではおおむね2.0倍前後です。ただしこれは志願者数と入学者数から算出した参考値であり、正式な合格率とは異なる可能性があるため、目安として捉えてください。

ファミリービジネス・クラスターとスタートアップ・ビジネスクラスターとは何ですか。

いずれも明治大学グローバル・ビジネス研究科が用意している特色ある履修モデルです。ファミリービジネス・クラスターは同族企業の事業承継や経営の持続性をテーマにした科目群、スタートアップ・ビジネスクラスターは新規事業創出や起業をテーマにした科目群で構成されており、自身のキャリアテーマに応じて重点的に履修することができます。研究計画書でどちらかのテーマと自身の経験を結びつけると、志望理由に説得力を持たせやすくなります。

まとめ|明治大学MBA(グローバル・ビジネス研究科)を検討する方へ

明治大学のMBAであるグローバル・ビジネス研究科は、筆記試験を課さず書類審査と面接試問で選考する専門職大学院型のプログラムで、平日夜間・土曜開講という社会人向けの授業形態と、国内MBAとして初めてEPASを取得した国際認証の実績が特徴です。最後に、本記事の要点を整理します。

正式名称はグローバル・ビジネス研究科(明治大学ビジネススクール/MBS)で、駿河台キャンパスを拠点に2026年時点も学生募集を継続
入学定員は年間170名(4月・9月の各回で85名程度)、授業は平日夜間・土曜中心で年2回入学が可能
直近3年間の志願者数は約200名前後、入学者数は90~100名程度で推移(大学ポートレート公表値)
出願資格は入学前年時点でフルタイム実務経験2年以上、またはこれに準ずると個別審査で認められること
入試は筆記試験なしの書類審査(入学志願書・研究計画書)+面接試問方式
学費は4月入学の場合2年間総額3,266,000円で、専門実践教育訓練給付金の対象講座(要件次第で最大128万円給付)に指定されている
研究科給費奨学金(新入生向け・年間授業料の2分の1相当を2年間給付)など独自の給付型奨学金制度もある
難易度の指標となる公式な倍率は非公表のため、研究計画書の完成度と面接での論理性が実質的な合否の鍵
他の国内MBAとは筆記試験の有無・授業形態・国際認証・学費水準で比較検討するのが有効

明治大学MBAは、筆記試験の負担がない一方で、出願資格審査から本出願、研究計画書の作成、面接試問まで、書類とコミュニケーションの質が問われる選考プロセスです。実務経験を積んだ社会人であっても、その経験をMBA課程での学びにどうつなげるかを言語化できていなければ、選考で十分な評価を得ることは難しくなります。逆にいえば、早い段階から研究計画書の準備に取り組み、面接での説明力を高めておけば、実務経験の年数がぎりぎりであっても十分に合格を狙える設計だといえます。

出願資格や入試日程、学費などの詳細は年度によって更新される可能性があるため、実際に出願する際は必ず明治大学公式サイトの最新の学生募集要項をご確認ください。研究科説明会や個別相談の場を活用しながら、出願資格や研究計画のテーマが自身のキャリアと合っているかを早めに確認しておくと、その後の書類準備もスムーズに進みます。研究計画書の作成や面接対策に不安がある場合は、専門的なサポートを活用しながら準備を進めることをおすすめします。