早稲田大学大学院教育学研究科の外部院試を徹底解説｜出願資格・試験科目・研究計画書・面接対策まで

2026年6月6日

早稲田大学大学院教育学研究科の外部院試を徹底解説の記事アイキャッチ画像。大学院入試対策の出願資格・試験科目・対策を示す図解。

早稲田大学大学院教育学研究科は、早稲田大学教育学部の各学科を基盤とする研究科で、修士課程に学校教育専攻・国語教育専攻・英語教育専攻・社会科教育専攻・数学教育専攻の5専攻を置いています。外部院試とは、早稲田大学以外の出身者がこの5専攻を受験する一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試の総称で、早稲田大学教育学部などの在学生のみが対象となる推薦入試とは出願資格そのものが異なります。本記事は教育学研究科が公表している2027年度4月入学分の修士課程入学試験要項、教育理念・アドミッション・ポリシー、過去2年分の入試結果をもとに、外部受験生が出願前に確認すべき募集専攻・人員、出願資格、試験科目、志望理由・研究計画書、日程、倍率、過去問の扱い、口述試験対策までを整理します。募集人員や出願資格、日程などの数値は年度によって変わるため、本記事の情報は執筆時点で確認できた公式発表に基づくものであり、最新の詳細は必ず教育学研究科の公式サイトで確認してください。

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早稲田大学大学院教育学研究科の5専攻と外部院試の位置づけ

早稲田大学大学院教育学研究科は、早稲田大学教育・総合科学学術院に属し、教育学部の各学科を基盤とする研究科です。修士課程には学校教育専攻・国語教育専攻・英語教育専攻・社会科教育専攻・数学教育専攻の5専攻が置かれ、博士後期課程には教育基礎学専攻と教科教育学専攻の2専攻があります。本記事で扱う外部院試は修士課程の5専攻が対象で、通常2年以上在学し、各専攻設置科目を中心に32単位以上を修得したうえで必要な研究指導を受け、修士論文の審査に合格することが修了要件です。

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修士課程で取得できる学位は、学校教育専攻・国語教育専攻・英語教育専攻・社会科教育専攻では修士(教育学)、数学教育専攻では修士(教育学)または修士(理学)です。数学教育専攻で修士(理学)が授与されるのは、解析学・解析学及び応用解析学・代数学・幾何学・情報数学・トポロジーといった研究指導分野に所属した場合で、数学科教育の研究指導では修士(教育学)となります。同じ専攻でも研究指導分野によって取得学位が変わるという構造は、募集要項の「募集研究指導一覧」で研究指導ごとに確認できます。

教育学研究科には、本記事が扱う5専攻の修士課程・2専攻の博士後期課程とは別に、高度教職実践専攻(教職大学院)という専門職学位課程が置かれています。高度教職実践専攻は教員養成に特化した課程で、入学試験要項も教職大学院のウェブサイトに別途掲載されており、出願書類・試験科目とも本記事で扱う5専攻とは異なります。教職大学院と一般の教育学研究科修士課程は別物であるため、志望専攻を確認する際は掲載元のページを取り違えないよう注意してください。教育・総合科学学術院は、学部の教育学部、大学院の教育学研究科(本記事の5専攻・2専攻)と高度教職実践専攻、そして教育総合研究所や教職支援センターといった付属機関から構成されています。出願前に公式サイトを検索する際は、この学術院全体のトップページから入るのか、教育学研究科のページから直接入るのかによって表示される入試情報が変わることがあるため、ブックマークしたページが「大学院教育学研究科」の入学試験情報であることを確認しておくと迷いにくくなります。

修士課程の入試区分は、一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試・推薦入試の4種類です。このうち推薦入試は、早稲田大学教育学部(教育学科・国語国文学科・英語英文学科・数学科)、または基幹理工学部(数学科・応用数理学科・情報理工学科・情報通信学科)、先進理工学部(物理学科・応用物理学科)に在学し、出願資格を満たした学生のみが対象です。推薦入試では社会科教育専攻の募集自体がなく、実施時期も毎年3月中旬に要項が公開され4月頃に選考が行われる、一般入試とは別日程です。外部受験生がこの推薦入試を利用することはできません。

したがって、早稲田大学以外の出身者が教育学研究科修士課程を受験する場合の選択肢は、一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試の3区分に絞られます。特別選考制度入試は学校の専任教員や社会教育・教育行政機関の専任職などで一定の職務経験を持つ社会人を対象とし、外国学生入試は外国において16年の学校教育を修了した方などを対象とする区分です。自分がどの区分に該当するかを最初に見極めることが、出願資格や試験科目を読み解くうえでの出発点になります。

教育学研究科が公表している修士論文審査基準では、学術的意義および独創性、研究立案・遂行能力、論理的構成・説明能力という3つの観点から修士論文が評価されると明記されています。出願書類や口述試験で問われる内容も、自分の研究に学術的な意義や独創性があるか、研究方法が研究テーマや先行研究の分析に基づいて選ばれているか、論述の展開や結論の提示が論理的かという同じ3つの観点で組み立てておくと、出願書類と入学後の研究の方向性を一貫させやすくなります。

専攻	主な研究指導分野の例	修士課程で取得できる学位
学校教育専攻	教育学、教育史、教育哲学、学校経営学、比較教育学、教育行財政学、教育工学、初等教育学、発達・教育心理学、臨床心理学、学校心理学、特別支援教育学、社会心理学、社会教育学、生涯教育学	修士(教育学)
国語教育専攻	国語科教育、日本語学、国文学(中国古典文学を含む)	修士(教育学)
英語教育専攻	英語科教育、英語学、イギリス文学、アメリカ文学	修士(教育学)
社会科教育専攻	社会科教育、歴史学、地理学、政治学、経済学、社会学、メディア・コミュニケーション学	修士(教育学)
数学教育専攻	数学科教育(教科内容・方法/教育情報・評価)	修士(教育学)
数学教育専攻	解析学、解析学・応用解析学、代数学、幾何学、情報数学、トポロジー	修士(理学)

実施専攻・募集人員・出願資格(語学スコアを含む)

2027年度4月入学分の修士課程入学試験要項によると、外部受験生が出願できる5専攻の募集人員は、学校教育専攻30名以内、国語教育専攻21名以内、英語教育専攻21名以内、社会科教育専攻27名以内、数学教育専攻18名以内です。要項には「上記募集人員の3分の1程度は、特別選考制度入試による入学者の枠とします」という注記があり、一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試・推薦入試のすべてを合わせた年間の総枠として示されている点に注意が必要です。

専攻	2027年度修士課程募集人員
学校教育専攻	30名以内
国語教育専攻	21名以内
英語教育専攻	21名以内
社会科教育専攻	27名以内
数学教育専攻	18名以内

一般入試の出願資格は、次の①〜⑥のいずれかに該当することです。

大学を卒業した者、および2027年3月までに卒業見込みの者
大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された者、および2027年3月までに授与される見込みの者
外国において通常の課程による16年の学校教育を修了した者、および2027年3月までに修了見込みの者
外国の大学等で修業年限3年以上の課程を修了し、学士の学位に相当する学位を授与された者、または2027年3月までに授与される見込みの者
文部科学大臣の指定した者
教育学研究科において、個別の入学資格審査により大学卒業者と同等以上の学力があると認めた者で、入学の時点で22歳に達する者

このうち⑥に該当して出願しようとする方は、事前に「個別の入学資格審査」の申請が必要です。2027年度4月入学分の出願審査申請期限は2026年6月26日(金)(最終日消印有効)で、通常の出願期間よりも1か月ほど早く設定されています。この事前申請を行わずに一般入試の出願資格⑥だけで出願することはできません。

特別選考制度入試は、A・Bの資格を共に満たす方が対象です。Aは一般入試の出願資格を満たすことですが、2027年3月までに大学卒業見込みまたは学士の学位取得見込みの方は対象外とされています。つまり特別選考制度入試は卒業見込みでの出願を認めておらず、出願時点ですでに学位を取得済みであることが前提です。Bは、学校教育法第1条に定める学校の専任教員、社会教育機関の専任の職、教育行政機関の専任の職のいずれか(専任に準ずる職を含み、合算も可)において、本課程入学までに継続して3年以上の職務経験を有し、かつ教育の研究・実践に関し相当の経験と業績を有することです。現職のまま出願する場合は、入学初年度に在職校等の勤務を離れて修学に専念できることも条件に含まれます。現職教員等の履修方法には特例が設けられており、2年目は初年度と同様に勤務を離れて指導を受けるか、在職校等に復帰しながら週1回程度通学して指導を受けるかのいずれかを選べます。この特例による履修を希望する場合は、入学志願の際にその旨を申し出る必要があり、出願後に追加で申請することはできません。

外国学生入試の出願資格は、外国において16年の学校教育を修了した者(見込みを含む)、外国の大学等で修業年限3年以上の課程を修了し学士相当の学位を得た者(見込みを含む)、個別の入学資格審査により22歳に達し大学卒業者と同等以上の学力があると認められた者、の3パターンです。日本の大学(学部または大学院)を正規に卒業・修了した外国籍の方は「外国学生」には該当せず、一般入試での出願になります。外国学生入試で出願する場合は、日本語能力試験1級/N1または日本留学試験「日本語」260点以上(出願締切日から遡って2年以内に実施された試験に限る)のスコアが必要で、このスコアは外国語科目の得点に調整して利用されます。

語学要件でとくに注意したいのが英語教育専攻です。一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試のいずれで出願する場合も、出願締切日から遡って2年以内に実施された、TOEFL iBT(2026年1月20日以前受験は72点以上、2026年1月21日以降受験は新形式のOverall Score 4.0点以上、MyBest(R)スコア可、Home Editionは不可)、またはIELTS Academic/IELTS for UKVI Academic(6.5点以上、Computer-delivered IELTS可)のいずれかのスコアが必須です。TOEFL iBTは2026年1月21日受験分から採点方式が変更されるため、受験時期によって基準の読み方が変わる点に留意してください。特別選考制度入試の場合、英語を媒介とするプログラム(EMI)で学士または修士の学位を取得している方は、この語学要件の例外として扱われます。

入試区分	対象	必須の語学要件
一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試	英語教育専攻志願者全員(EMI課程での学位取得者は特別選考制度入試に限り例外あり)	TOEFL iBT72点以上(新形式Overall Score 4.0点以上)またはIELTS6.5点以上
外国学生入試	全専攻の外国学生入試志願者	日本語能力試験1級/N1、または日本留学試験「日本語」260点以上

一般入試出願資格⑥または外国学生入試出願資格③に該当して出願しようとする方は、教育学研究科事務所への事前問い合わせが必須とされています。語学要件を満たすスコアの取得には数週間かかることがあるため、志望専攻と入試区分を早めに確定し、出願締切から逆算してスコアを準備しておくことが実務上重要です。

出願書類は入試区分によって必要なものが異なり、要項では「○=必須提出」「△=該当者のみ提出」「×=提出不要」という凡例で整理されています。代表的な書類を区分別にまとめると、次のとおりです。

提出書類	一般入試	特別選考制度入試	外国学生入試
志望理由・研究計画書(数学教育専攻以外)	○	×	○
研究計画書(特別選考制度入試用)	×	○	×
履歴書(特別選考制度入試用)	×	○	×
受験承諾書(在職中の特別選考制度入試受験者)	×	△	×
学部の卒業(見込)証明書・成績証明書(原本)	○	○	○
在職証明書または在職期間証明書	×	○	×
英語能力証明書(英語教育専攻志願者)	△	△	△
日本語能力証明書	×	×	○
推薦状(学校教育専攻志願者のみ)	×	×	△
経費負担計画書	×	×	○

卒業証明書・成績証明書は必ず原本の提出が必要で、コピーでの代用は認められません。日本語または英語で発行されていない場合は翻訳文と公証書をあわせて提出する必要があり、中国の大学を卒業した方は中国政府学歴認証センター発行の認証書をCSSDから教育学研究科事務所へ直送してもらう手順が用意されています。出願書類はすべて簡易書留速達郵便での郵送受付のみで、窓口への持参や書類データのみでの出願は認められていません。

入学検定料30,000円については、特定国に居住しかつ国籍を有する志願者を対象に、申請により免除される制度があります。対象国はOECD/DACのODA受給国リストに掲載される後発開発途上国・低所得国が中心で、検定料免除措置申請書とパスポートのコピーを、通常の入学検定料支払証明書に代えて提出する形です。出願期間終了後の免除申請はいかなる理由でも受け付けられないため、対象国出身の志願者は出願準備の早い段階でこの制度の利用可否を確認しておくとよいでしょう。

試験科目(専門科目・外国語・研究計画書・口述試験)

一般入試・外国学生入試の学力試験は、第1次試験(専門科目・外国語)と第2次試験(口述)の2段階です。専門科目は専攻ごとに「共通」科目と「選択」科目に分かれており、共通科目は全員必須、選択科目は複数の分野から研究テーマに近いものを選ぶ形式です。外国語は英語・ドイツ語・フランス語・中国語・ロシア語・スペイン語のうち母語以外の1か国語を出願時に選択します(英語教育専攻を除く)。外国学生入試では外国語の筆記試験が免除され、日本語能力試験または日本留学試験「日本語」のスコアを外国語科目の得点に調整して利用します。

専攻	専門科目(共通)	専門科目(選択・出題分野)	独自の外国語試験
学校教育専攻	教育学(1科目)	教育学/社会教育学/教育心理学/初等教育学から1問選択	あり(6言語から母語以外1か国語)
国語教育専攻	現代および古典の文章の読解(1科目)	国語科教育/日本語学/古典文学/中国古典文学/近代文学から1問選択	あり(6言語から母語以外1か国語)
英語教育専攻	英語教育、英語(2科目)	英語科教育/英語学/イギリス文学/アメリカ文学から1問選択	なし(専門科目に英語が含まれるため)
社会科教育専攻	社会科教育(1科目)	歴史学/地理学/政治学/経済学/社会学/メディア・コミュニケーション学から任意の1問選択	あり(6言語から母語以外1か国語)
数学教育専攻	線型代数、微分積分(2科目)	数学科教育/代数学/解析学/幾何学/情報数学/トポロジーから任意の2問選択	あり(6言語から母語以外1か国語)

共通科目の数に注目すると、学校教育専攻・国語教育専攻・社会科教育専攻は共通科目が1科目であるのに対し、英語教育専攻と数学教育専攻だけは共通科目が2科目という、他の3専攻にはない構成になっています。加えて数学教育専攻は選択問題も「任意の2問」で他専攻(いずれも1問選択)と異なるため、対策すべき科目数そのものが多くなる点を出願前に把握しておく必要があります。出願時にいったん選択した外国語・分野・科目は試験当日まで変更できないため、志願票への記入段階で最終確定させておくことが前提です。専門科目・外国語試験とも辞書・事典・資料類の持ち込みは一切認められていません。

特別選考制度入試の学力試験は、一般入試とは構成が大きく異なり、小論文と口述試験の2科目のみで実施されます。専門科目の筆答試験や外国語の受験は求められませんが、小論文は専攻・分野にかかわる内容で出題されるため、志望する研究指導分野に関連する時事的な話題や実務上の課題について、自分の考えを論理的に記述する力が問われます。学校の専任教員や教育行政機関等での実務経験を、学術的な問いに接続して論じられるよう準備しておくことが対策の中心になります。

試験当日の時間割は、一般入試・外国学生入試の第1次試験が専門科目9時〜11時、外国語11時40分〜12時40分(集合は開始15分前を目安に、遅刻は開始後20分まで入場可)、特別選考制度入試の第1次試験(小論文)が9時〜10時30分です。第2次試験(口述)は一般・特別選考・外国学生入試とも共通で、試験翌日の10時から実施されます。特別選考制度入試のみ第1次試験の合格者発表を行わず、第1次試験を受験した方は全員第2次試験(口述)を受験する運用です。

専門科目の選択科目がどのような研究指導に接続するかは、募集要項の「研究指導の内容」を読むと具体的にイメージしやすくなります。たとえば学校教育専攻の教育行財政学研究指導では、教育に関する行政・制度・政策の分析に、教育学に加えて行政学・政治学・法学・社会学など隣接領域の専門知識を要するとされており、選択科目のなかでも「教育学」を選ぶべき研究テーマであることが読み取れます。国語教育専攻の国文学研究指導のように、上代文学・中古文学・近世文学・近現代文学など時代ごとに専門が細分化されている研究指導もあるため、選択科目「古典文学」を選ぶ場合でも、志望する研究指導が上代・中古・近世のどの時代を主に扱っているかまで確認しておくと、口述試験での説明に一貫性を持たせやすくなります。

専門科目の出題範囲をさらに具体的にイメージしたい場合は、早稲田大学のシラバス検索システムで教育学研究科の開講科目を調べる方法もあります。シラバス検索では過年度の授業内容も参照できるため、志望する研究指導に近い授業が学部・研究科でどのような内容を扱っているかを確認し、専門科目の選択科目を決める判断材料に加えることができます。次年度に授業内容が変更される場合もあるため、シラバスの記載はあくまで参考情報として扱ってください。

志望理由・研究計画書と指導教員への事前コンタクト

出願書類のうち、志望理由・研究計画書(修士様式⑤)は数学教育専攻以外の一般入試・外国学生入試志願者が提出する書類です。文字数の指定はありませんが、所定の様式(A4サイズ片面1枚)に収めることが条件とされており、限られた分量でこれまでの問題意識・研究計画・志望理由を説明する構成力が求められます。特別選考制度入試の場合は研究計画書(修士様式⑥)という別様式になりますが、こちらもA4片面1枚・文字数指定なしという条件は共通です。

数学教育専攻の志願者だけは、志望理由・研究計画書ではなく「数学教育専攻入学試験調査票」(修士様式③、1/2・2/2の2ページ構成)を提出する仕組みになっています。これは一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試のいずれで出願する場合も共通で、他の4専攻とは提出書類の名称・様式そのものが異なる点に注意してください。調査票も所定の様式(A4片面1枚×2ページ)内に収める形式で、文字数の指定はありません。

出願書類に関しては、生成AIを使用して志望理由書や研究計画書を作成し、自分で書いたものとして提出した場合、不正行為とみなされる可能性や選考上の評価に影響を及ぼす可能性があると要項に明記されています。研究計画書は本研究科に自分自身について説明する機会であるという位置づけが強調されており、自分の問題意識や先行研究の理解を、自分の言葉で書き切ることが前提になります。

指導教員に関しては、教育学研究科のFAQで「入学前に、指導教員を決めておく必要がありますか」という質問に対し「はい。入学前に指導教員を決めていただく必要があります」と回答されています。一方で、出願前に指導希望教員へ連絡を取ることは必須条件ではありません。「入学後に研究指導を開始してから研究分野とのミスマッチが発覚するという事態を避けるためにも、事前に相談されることをおすすめします」という案内があり、事前コンタクトは任意ながら強く推奨されています。

教員の専門分野は、入学試験要項に掲載されている「研究指導の内容」や、教育学研究科ウェブサイトの教員紹介ページ、早稲田大学の研究者データベース、researchmapで調べられます。教員が連絡先を公開していない場合は、教育学研究科事務所入試係のメールアドレスに、コンタクトを希望する教員宛のメールを送ることで、事務所から教員へ転送してもらう仕組みが用意されています。履歴書や研究計画書を添付すると、その後のやり取りがスムーズになるとも案内されています。ただし、各入学試験の出願開始日から合格発表日までの期間は、事務所によるこの転送対応が行われない点には注意が必要です。

募集研究指導一覧を確認する際は、教員名に付されている「★」印にも注意してください。2027年度の要項では教育学研究指導・臨床心理学研究指導の2つに★印が付いており、いずれも2028年4月1日以降は担当教員の退職に伴い研究指導そのものが廃止される予定です。志望するテーマの担当教員が★印の研究指導に該当する場合、入学後に指導を受けられる期間が限られる可能性があるため、出願前に該当年度の最新の募集研究指導一覧で状況を確認しておくことが欠かせません。

研究計画書をA4片面1枚という限られた分量にまとめる際は、専攻内の専門科目区分・研究指導分野のどこに自分の研究テーマが位置づけられるかを先に整理しておくと書きやすくなります。「募集研究指導一覧」に掲載された研究指導ごとの説明文は、担当教員がどのような視点で院生の研究を指導しているかを知る手がかりになるため、志望する研究指導の説明文と自分の問題意識を照らし合わせながら計画書の構成を組み立てることをおすすめします。

教員免許状の取得を検討している場合は、研究計画書の内容と免許状取得計画を切り離さずに準備しておくと、出願後の手続きがスムーズです。教育学研究科で取得できる専修免許状は専攻ごとに教科が決まっており、学校教育専攻は小学校教諭専修免許状に加え中学校・高等学校教諭専修免許状(国語・社会・数学・理科・英語など)、国語教育専攻は国語、英語教育専攻は英語、社会科教育専攻は社会・地理歴史・公民、数学教育専攻は数学・情報の中学校・高等学校教諭専修免許状に対応しています。入学時にすでに一種免許状を取得している場合は、入学後に専修免許状取得に必要な24単位を修得すれば、修了時に同一学校種・教科の専修免許状を取得できます。一種免許状を取得していない場合は学部の科目等履修生制度を別途利用する必要があり、学部時代に教科・教職に関する単位を全く修得していない場合は3年以上の履修が必要になることもあるため、免許状取得を前提に出願する場合は早い段階で教職支援センターに相談しておくと安心です。

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出願から合格発表・入学手続までのスケジュール

2027年度4月入学分の修士課程入試日程は、一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試(国内出願)がほぼ共通の日程で進み、外国学生入試(国外出願)のみ出願期間が前倒しになります。一般入試の出願期間は2026年7月23日(木)から8月3日(月)まで(最終日消印有効)で、出願はすべて簡易書留速達郵便による郵送受付、Web出願システムでの完結ではない点に留意してください。外国学生入試(国外出願)の出願期間は2026年7月6日(月)から7月24日(金)必着です。

項目	一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試(国内)	外国学生入試(国外出願)
出願審査申請期限(該当者のみ)	2026年6月26日(金)消印有効	同左
出願期間	2026年7月23日(木)〜8月3日(月)消印有効	2026年7月6日(月)〜7月24日(金)必着
検定料支払い期間	2026年7月23日(木)〜8月3日(月)	2026年6月30日(火)〜7月24日(金)
第1次試験	2026年9月19日(土)	2026年9月19日(土)
第1次試験合格発表	2026年9月19日(土)19:00	2026年9月19日(土)19:00
第2次試験(口述)	2026年9月20日(日)	2026年9月20日(日)
合格発表	2026年9月25日(金)10:00	2026年9月25日(金)10:00
入学手続締切	2027年2月中旬(納入・Web入力)/2027年3月中旬(書類提出)	2026年12月上旬(納入)/2027年2月下旬(Web入力・書類提出)

検定料は30,000円で、日本国内からはコンビニエンスストアでの支払いのみに対応しています。事前にインターネット上の「入学検定料コンビニ支払いサイト」で申込手続を行い、支払い後の収納証明書を志願票に貼り付けて提出する流れです。納入期間最終日はWebサイトでの申込が23時まで、コンビニ店頭での支払手続が23時30分までとなっているため、最終日ぎりぎりの支払いは避けたほうが安全です。日本国外からは金融機関からの海外送金となり、検定料に円為替手数料2,500円と送金手数料が加算されます。

一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試(国内出願)はいずれも一次試験・二次試験を土日連続の2日間で実施する集中日程です。教育学研究科修士課程の一般入試は年1回、9月中旬に実施される形で、他大学の一部研究科に見られるような春・秋2回募集の仕組みは設けられていません。出願期間はおよそ2週間弱と短いため、志望理由・研究計画書や語学スコアなど時間のかかる書類は、出願開始前から準備を進めておく必要があります。

合格後の入学手続は、国内出願者(一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試国内出願)が2027年2月中旬に手続料納入とWeb入力、2027年3月中旬に書類提出という2段階、外国学生入試(国外出願)は2026年12月上旬の手続料納入、2027年2月下旬のWeb入力・書類提出という日程です。入学手続に必要な登録料は300,000円で、学校教育専攻・国語教育専攻・英語教育専攻・社会科教育専攻の初年度納入額(登録料込み)は928,500円、数学教育専攻は演習料の有無により1,276,500円となっています(いずれも2027年度入学者の予定額)。

2年目以降の学費は、学校教育専攻・国語教育専攻・英語教育専攻・社会科教育専攻が春学期461,000円・秋学期461,000円(諸会費込みで年間928,500円)、数学教育専攻が春学期636,500円・秋学期636,500円(諸会費込みで年間1,276,500円)という設定です。初等教育学演習や特別支援教育学演習など実験・演習を伴う一部科目を受講する場合は15,000円程度の実験演習料が別途必要になり、標準修業年限最終学年の最終学期には校友会費40,000円が加算されます(本学卒業生で校友会費を納入済みの方を除く)。

入学時の納入金については、オリエントコーポレーションおよび楽天銀行と提携した「早稲田大学学費ローン(入学時)」を利用できる制度があります。対象は入学予定者の保護者、または満20歳以上の入学予定者本人で、外国人留学生は利用できません。審査結果によっては利用できない場合があるため、利用を検討する場合は早めに早稲田大学奨学課のインターネット申込ページで詳細を確認しておくことをおすすめします。災害救助法適用地域で被災した志願者に対しては、入学検定料・登録料・学費諸会費の減免制度も別途用意されています。

外国学生入試(国外出願)で合格し入学手続を完了した方には、早稲田大学が本人に代わって出入国在留管理局へ「在留資格認定証明書」(COE)の代理申請を行う制度があります。COEの審査には2〜3か月程度を要するため、必要書類を期限までに留学センターへ送付し、交付後は速やかにパスポートとともに日本大使館・領事館で「留学」ビザを申請する必要があります。国内出願で外国学生入試に合格した方や、すでに他の在留資格を有している方は、この代理申請の対象外となるため、各自で出入国在留管理局に必要な手続きを行うことになります。

奨学金については、早稲田大学独自の学内奨学金に加え、民間・地方公共団体の奨学金、日本学生支援機構の奨学金など学外の制度もあり、多くの院生がこれらを利用しています。奨学金の申請は入学手続時に配布される案内冊子に沿って行う仕組みで、3月上旬から3月下旬にかけての奨学金事前登録期間に必要書類を揃えて申し込む必要があります。奨学金は選考制のため、出願を検討する段階から学費・生活費の見通しを立て、対象になりそうな制度をあらかじめ確認しておくと安心です。

倍率・難易度をどう読み解くか

教育学研究科は、修士課程入試の「倍率」という言葉こそ使っていないものの、公式ウェブサイトで過去2年分の志願者数・合格者数・入学者数を専攻別・入試区分別に公表しています。2026年度・2025年度の一般入試について、公表された志願者数を合格者数で割ると、専攻ごとの実質倍率を計算することができます。

専攻	2026年度志願者数/合格者数(倍率)	2025年度志願者数/合格者数(倍率)
学校教育専攻	23名/6名(約3.8倍)	38名/11名(約3.5倍)
国語教育専攻	12名/10名(約1.2倍)	16名/11名(約1.5倍)
英語教育専攻	6名/5名(約1.2倍)	4名/3名(約1.3倍)
社会科教育専攻	15名/10名(約1.5倍)	12名/9名(約1.3倍)
数学教育専攻	5名/1名(約5.0倍)	8名/5名(約1.6倍)
合計	61名/32名(約1.9倍)	78名/39名(約2.0倍)

この2年分だけを見ても、学校教育専攻は一般入試の志願者数が他の4専攻より突出して多く、倍率も3倍台で安定的に高いことが分かります。一方、国語教育専攻・英語教育専攻・社会科教育専攻はおおむね1.2〜1.5倍程度で推移しており、学校教育専攻ほど競争が激しくない年度が続いています。数学教育専攻は2026年度が5名志願1名合格(約5.0倍)、2025年度が8名志願5名合格(約1.6倍)と、合格者数自体が1桁前半と少ないために年度による振れ幅が大きく出ている点には注意が必要です。

学校教育専攻の志願者数が他専攻より多い背景には、募集研究指導一覧に掲載された研究指導の数そのものの違いもあります。学校教育専攻には教育学・教育史・教育哲学・学校経営学など21の研究指導が置かれているのに対し、国語教育専攻は14、英語教育専攻は15、社会科教育専攻は17、数学教育専攻は13にとどまります。選べる研究テーマの幅が広いことが、学校教育専攻の志願者数の多さにつながっている可能性があり、志望する研究テーマが学校教育専攻の中でもどの研究指導に近いかを早めに絞り込んでおくと、対策すべき選択科目も明確になります。

特別選考制度入試・外国学生入試についても、教育学研究科は同じ資料で志願者数・合格者数を公表しています。外国学生入試は専攻によって志願者数が一般入試を上回る年度もあり、たとえば学校教育専攻の外国学生入試は2025年度に68名の志願者に対して合格者4名という年度もありました。ただし外国学生入試は出願資格そのものが一般入試と異なるため、両者の倍率を単純に比較して「どちらが受かりやすいか」を論じることは適切ではありません。

入試区分(5専攻合計)	2026年度志願者数/合格者数	2025年度志願者数/合格者数
特別選考制度入試	8名/7名	8名/6名
外国学生入試	57名/6名	83名/7名
推薦入試(社会科教育専攻を除く)	25名/24名	22名/22名

推薦入試は出願できる対象が早稲田大学教育学部などの在学生に限られる分、志願者数に対する合格者数の比率は一般入試よりもはるかに高くなっています。推薦入試の対象者はあらかじめ在学中のGPA基準等で絞り込まれているため、外部受験生がこの比率を難易度の参考にすることはできません。外国学生入試は志願者数の規模が年度によって大きく変動するため、専攻別の内訳を教育学研究科ウェブサイトの入試結果ページで確認したうえで、出願区分を検討することをおすすめします。

難易度を数値だけで判断できない理由はほかにもあります。専門科目は専攻ごとに出題範囲・出題形式が異なり、特別選考制度入試は職務経験3年以上という出願資格そのものに選抜的な性格があります。合格者数が1桁台の年度が多いという事実は、母数が小さいために年度ごとの倍率が変動しやすいことを意味します。出願を検討する時点の最新の入試結果は、教育学研究科ウェブサイトの「入試結果」ページで必ず確認し、単年度の数値だけで出願区分や専攻を決めないようにしてください。

過去問の公開状況と出題予測・口述試験(面接)対策

教育学研究科修士課程の過去問は、早稲田大学入学センターのウェブサイトで入試種類別に過去3年分が公開されています。著作権保護の都合上、一部の設問はマスク処理されて非公開になっている場合があると案内されており、すべての問題が閲覧できるとは限りません。ウェブ公開に加えて、早稲田キャンパス16号館2階の教育・総合科学学術院事務所でも過去3年分の入試問題を閲覧でき、教育学研究科入試説明会(例年6月頃開催)でも閲覧が可能です。ただし過去問題の販売や郵送は行われていません。

教育学研究科自身のFAQでは「筆記試験ではどのような対策をすればよいですか」という質問に対し、「試験対策について具体的なアドバイスは行っておりません。過去問題を公開しておりますので参考にしてください」と回答されています。大学側から出題傾向や配点の詳細な解説は示されていないため、対策は公開された過去問そのものを確認しながら、募集要項に記載された専門科目の共通・選択の区分から出題範囲を推測する形が基本になります。

募集要項の専門科目一覧から見た出題予測としては、学校教育専攻は共通科目が「教育学」1科目に固定されている一方、選択科目は教育学・社会教育学・教育心理学・初等教育学という性格の異なる4分野から1問を選ぶ構成のため、志望する研究指導分野に対応した選択科目を安定して解答できる知識を優先的に固めておくことが合理的です。国語教育専攻は共通科目が現代文・古文の読解力そのものを問う構成であるのに対し、選択科目は国語科教育・日本語学・古典文学・中国古典文学・近代文学という研究領域ごとの専門知識を問う構成になっており、共通科目と選択科目とで求められる力の性質が異なる点を踏まえた対策が必要です。

数学教育専攻は共通科目が線型代数・微分積分の2科目、選択科目も「任意の2問」という他専攻にない形式であるため、代数学・解析学・幾何学・情報数学・トポロジー・数学科教育のうち、確実に得点できる2分野をあらかじめ絞り込んでおく戦略が現実的です。社会科教育専攻は歴史学・地理学・政治学・経済学・社会学・メディア・コミュニケーション学という6分野から任意の1問を選ぶ構成で、選択の幅が広い分、志望する研究指導の担当教員の専門領域と選択科目を一致させておくことが得点計画のうえで重要になります。これらはあくまで募集要項の科目区分から見た予測であり、実際の出題内容・難易度は年度や担当教員によって変わり得るため、断定的な対策として捉えず、必ず公開されている過去問を併読してください。

特別選考制度入試の小論文については、専門科目の区分そのものが公表されていません。職務経験3年以上という出願資格の性格から考えると、教育現場や社会教育・教育行政の実務で直面してきた課題を、志望する専門科目・分野に関する学術的な視点から論じ直す力が問われる可能性が高いと推測されます。この点も募集要項に明記された事実ではなく推測にとどまるため、過去問の閲覧と入試説明会での情報収集を組み合わせて準備することをおすすめします。

口述試験(第2次試験)の内容は、一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試のいずれも共通で「主として専攻にかかわる分野についてのこれまでの研究課題、および研究計画について」問われます。英語教育専攻については、状況により英語での口述もありうると要項に明記されており、志望理由・研究計画書の内容を英語で説明できる準備をしておくと安心です。口述対策の中心は、A4片面1枚にまとめた志望理由・研究計画書(または研究計画書、数学教育専攻は調査票)の内容を、自分の言葉で口頭説明できるように整理し、志望する研究指導の担当教員がこれまで手がけてきたテーマと自分の問題意識との接点を、具体的に語れるようにしておくことです。

過去問に加えて、教育学研究科は例年6月頃に入試説明会を開催しています。説明会では過去問題の閲覧に加えて、研究指導ごとの相談枠が設けられる場合もあり、志望する研究指導の担当教員と直接話す機会として活用できます。説明会の開催時期・形式は年度によって変わるため、受験を予定している年度の「入試説明会」ページを早めに確認し、参加可否や事前申込の要否を把握しておくとよいでしょう。

併願の考え方と関連リンク

早稲田大学以外の出身者が教育学研究科修士課程に出願できるのは、一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試の3区分のいずれかです。推薦入試は早稲田大学教育学部などの在学生専用のため、併願を検討する段階でこの区分は選択肢から外れます。一般入試は年1回、9月中旬(2027年度4月入学分は9月19日・20日)に実施される集中日程のため、他大学の大学院入試と日程が重ならないか、出願期間(2026年7月23日〜8月3日)と試験日の両方を早めに一覧化しておくことをおすすめします。

教員養成そのものに強い関心がある場合は、本記事で扱う教育学研究科修士課程(学校教育・国語教育・英語教育・社会科教育・数学教育の5専攻)とは別に、高度教職実践専攻(教職大学院)という専門職学位課程も選択肢に入ります。教職大学院は入試要項・出願書類・試験科目が本記事の対象専攻とは別立てで、研究者養成を重視する修士課程とは教育内容の性格も異なるため、志望動機が実践力の強化にあるのか研究能力の育成にあるのかを整理したうえで、どちらの課程に出願するかを検討してください。

正規の学生としてではなく、まず教育学研究科の授業科目を履修してみたいという場合は、科目等履修生制度も選択肢になります。科目等履修生は春学期・秋学期あわせて年間12単位まで履修でき、教育学部に置かれる教職課程・博物館学芸員課程の単位を修得する目的でも利用されています。ただし科目等履修生は研究指導・演習科目を履修できないため、学位取得を目指す場合は改めて正規の入学試験に合格する必要があります。修了後の進路としては教員をはじめとする教育関係の職業に加え、研究を深めるために博士後期課程へ進学する修了生も一定数見られます。

早稲田大学大学院を専攻横断的に比較検討したい場合は、早稲田大学大学院の難易度|研究科別の入試対策で他研究科の傾向もあわせて確認すると、教育学研究科の位置づけを相対的に把握しやすくなります。早稲田大学大学院の入試制度全体の枠組みを先に押さえたい方は、早稲田大学大学院入試を徹底解説も参考になります。英語教育専攻志願者はTOEFL iBT・IELTSのスコア準備が必須となるため、外部試験のスコア戦略を横断的に整理したい場合は大学院入試のTOEICスコアは何点必要?の記事もあわせて確認してください。大学院入試全体の流れやスケジュールの立て方を体系的に押さえたい方は、大学院入試対策の完全ガイドで全体像を確認したうえで、本記事の内容と照らし合わせることをおすすめします。

志望理由・研究計画書の完成度や、口述試験での説明の一貫性に不安がある場合は、専門スタッフやプロ講師による個別サポートを活用する方法もあります。スプリング・オンライン家庭教師の大学院入試対策コースでは、出願資格の確認から専門科目・分野の選び方、志望理由・研究計画書の方向性、口述試験の想定問答まで、志望専攻や現在の学習状況に合わせて整理するサポートを行っています。独学で進めていて出願資格の解釈に迷う場合や、A4片面1枚という限られた分量の中で研究計画をまとめることに自信が持てない場合は、早めに第三者の目を入れて確認することが、出願直前の手戻りを防ぐことにつながります。

よくある質問(FAQ)

早稲田大学教育学部の卒業生でなくても教育学研究科の外部院試に出願できますか

出願できます。一般入試の出願資格①〜⑥のいずれかを満たしていれば、出身大学を問わず出願可能です。ただし推薦入試は早稲田大学教育学部(教育学科・国語国文学科・英語英文学科・数学科)または基幹理工学部・先進理工学部の一部学科の在学生専用のため、外部受験生は一般入試・特別選考制度入試(要件を満たす社会人)・外国学生入試のいずれかで出願することになります。

英語教育専攻を受験する場合、TOEICのスコアは使えますか

使えません。英語教育専攻の語学要件はTOEFL iBT(72点以上、新形式はOverall Score 4.0点以上)またはIELTS Academic/IELTS for UKVI Academic(6.5点以上)のいずれかに限定されています。TOEICのスコアは英語教育専攻の出願資格としては認められていないため、注意してください。

特別選考制度入試ではどのような試験が行われますか

一般入試とは異なり、専門科目や外国語の筆記試験は課されず、小論文と口述試験の2科目のみで実施されます。ただし出願にはA4片面1枚の研究計画書提出のほか、学校の専任教員や社会教育・教育行政機関の専任職などで通算3年以上の職務経験を有することが条件です。

指導を希望する教員に出願前に必ず連絡しなければなりませんか

必須ではありません。教育学研究科のFAQでも、指導教員との事前相談は必須条件ではないと明記されています。入学後の研究分野のミスマッチを避けるため、研究者データベースやresearchmapで教員の研究内容を調べたうえで、事前に連絡を取ることが推奨されています。

数学教育専攻は他の専攻と提出書類が違うのですか

違います。学校教育専攻など4専攻は「志望理由・研究計画書」(A4片面1枚)を提出しますが、数学教育専攻の志願者は「数学教育専攻入学試験調査票」(A4片面1枚×2ページ)という別様式を提出します。専門科目の選択問題も数学教育専攻だけ「任意の2問」を選ぶ形式です。

過去問はどこで入手できますか

早稲田大学入学センターのウェブサイトで過去3年分が入試種類別に公開されています(著作権上一部マスクされる設問あり)。早稲田キャンパス16号館2階の教育・総合科学学術院事務所や、例年6月頃開催の教育学研究科入試説明会でも閲覧できますが、販売や郵送は行われていません。

入学試験の倍率はどのくらいですか

教育学研究科ウェブサイトで公表されている過去2年分(2026年度・2025年度)の入試結果によると、一般入試の倍率(志願者数÷合格者数)は学校教育専攻が約3.5〜3.8倍と最も高く、国語教育・英語教育・社会科教育専攻はおおむね1.2〜1.5倍程度で推移しています。合格者数が少ない専攻・区分は年度による変動が大きいため、最新の入試結果を必ず公式サイトの「入試結果」ページで確認してください。

一般入試は年に何回実施されますか

教育学研究科修士課程の一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試は年1回、9月中旬に実施されます。春・秋の2回募集は設けられていないため、他大学との併願を検討する場合は、この1回の出願期間・試験日を基準にスケジュールを組む必要があります。

まとめ

早稲田大学大学院教育学研究科の外部院試は、5専攻(学校教育・国語教育・英語教育・社会科教育・数学教育)のうち志望する専攻を決め、一般入試・特別選考制度入試・外国学生入試のどの区分に該当するかを見極めるところから準備が始まります。英語教育専攻はTOEFL iBTまたはIELTSのスコアが出願資格そのものに組み込まれているため、語学スコアの準備は早い段階から進めておく必要があります。専門科目は専攻ごとに共通・選択の区分が異なり、数学教育専攻だけ選択問題が2問、提出書類も志望理由・研究計画書ではなく調査票という違いがある点も、出願前に必ず確認してください。

一般入試は年1回、9月中旬に一次(筆記)・二次(口述)を連続する2日間で実施する集中日程です。倍率は学校教育専攻が例年3倍台と高く、他の4専攻は1.2〜1.5倍程度で推移していますが、合格者数が1桁台の年度も多く、単年度の数値だけで難易度を判断することは適切ではありません。過去問は早稲田大学入学センターのサイトや教育・総合科学学術院事務所で確認できるため、募集要項の専門科目区分とあわせて出願前に必ず目を通し、志望理由・研究計画書の内容を口述試験で説明できるよう準備を進めてください。募集人員や日程、語学要件などの数値は年度ごとに更新されるため、出願前には必ず教育学研究科の公式サイトで最新の学生募集要項を確認し、疑問点は入試係へ問い合わせながら準備を進めてください。