上智大学大学院理工学研究科の出願書類の書き方｜社会人入試のみ必須の研究計画書の書き方

2026年8月27日2026年9月4日

上智大学院理工学研究科の出願書類を調べていると、「研究計画書は必要なのか」という点で情報が錯綜していることに気づきます。結論から言うと、一般入試には研究計画書という書類そのものが存在せず、社会人入試を選択した場合にのみA4判2枚以内の研究計画書が必須になります。これは他の多くの理系大学院で研究計画書が前期課程から必須とされているのとは大きく異なる特徴で、この違いを知らずに準備を始めると、不要な書類作成に時間を使ってしまったり、逆に必要な書類を見落としてしまったりするおそれがあります。

上智大学大学院理工学研究科理工学専攻は、機械工学・電気電子工学・応用化学・化学・数学・物理学・生物科学・情報学、そして英語コースのグリーンサイエンス・エンジニアリング領域という9つの領域からなる研究科です。出願時にいずれか1つの領域を選択し、入学後の変更はできません。一般入試・社会人入試という2つの受験枠があり、それぞれ出願資格も提出書類も試験内容も異なります。研究計画書の要否がこれほどはっきりと受験枠で分かれる大学院は珍しく、志望する受験枠を最初に確定させることが出願準備全体の効率を左右します。

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博士前期課程は9月入試・2月入試のみが実施され、博士後期課程はこれに加えて7月入試(秋入学)も実施されるという独自のスケジュールを持っている点も、理工学専攻ならではの特徴です。9領域それぞれに専門の教員が配置されており、出願前の事前連絡や指導教員への相談を通して、志望する研究テーマと指導可能な範囲が一致しているかを確認しておくことが、出願書類の完成度にも直結します。

この記事では、上智大学が公表している2027年度学生募集要項(共通・専攻別)に基づき、一般入試と社会人入試での出願書類の違い、事前連絡のタイミング、筆記試験・口述試験の内容までを整理します。研究計画書という書類名だけで検索して情報を集めてしまうと、一般入試で出願する多くの受験者には不要な情報にたどり着いてしまうため、まずは自分がどちらの受験枠で出願するのかを明確にしてから読み進めてください。

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上智大学大学院理工学研究科理工学専攻とは

理工学研究科には理工学専攻という1つの専攻のみが置かれ、その中に機械工学・電気電子工学・応用化学・化学・数学・物理学・生物科学・情報学の8領域と、英語で授業が行われるグリーンサイエンス・エンジニアリング領域を合わせた9つの領域があります。出願時にいずれかの領域を選択して専門とする分野を定め、それぞれの領域に応じた学位(「修士/博士(理学)」もしくは「修士/博士(工学)」)が取得できる仕組みです。入学後に領域を変更することは認められていないため、出願前にどの領域で研究したいのかを明確にしておく必要があります。

なお、グリーンサイエンス・エンジニアリング領域は入試制度そのものが他の8領域と異なり、別の入試要項が用意されています。この記事で扱う出願書類・試験内容は、機械工学・電気電子工学・応用化学・化学・数学・物理学・生物科学・情報学の8領域を対象とした一般的な理工学専攻の入試についての解説です。グリーンサイエンス・エンジニアリング領域での出願を検討している場合は、必ず該当領域専用の入試要項を確認してください。

9つの領域は、学部での専門分野をそのまま引き継いで研究を続ける進学者だけでなく、他大学・他学部から新たな分野に挑戦する進学者にも開かれています。出願時に選択する領域と、筆記試験で選ぶ科目、指導を希望する教員の専門分野は、必ずしも学部時代の専攻と一致している必要はありませんが、口述試験では志望動機や研究への関心の一貫性が問われるため、なぜその領域・その研究テーマを選んだのかを自分の言葉で説明できるように準備しておくことが大切です。学部時代の専攻と異なる領域に挑戦する場合は特に、その動機を筋道立てて説明できるよう、早い段階から準備しておくことをおすすめします。

理工学専攻を検討する際は、上智大学が公表しているアドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)にも一度目を通しておくとよいでしょう。研究科・専攻ごとに、どのような資質・関心を持つ入学者を求めているかが明文化されており、志望理由や口述試験での受け答えがこの方針と大きくずれていないかを確認する材料になります。大学のWebサイトでは、教育研究上の目的やディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)、カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)もあわせて公開されているため、出願前に一通り確認しておくと、口述試験での説明にも説得力を持たせやすくなります。

研究科全体としては、理学・工学の両分野にまたがる幅広いカリキュラムを特徴としており、領域を横断した研究交流がしやすい環境が整っている点も、他大学の単科的な理工系研究科とは異なる魅力です。志望理由を考える際は、単に「理工学系の大学院に進学したい」という漠然とした動機ではなく、なぜ数ある理工系大学院の中で上智大学院理工学研究科を選ぶのか、その研究環境ならではの利点を具体的に言語化しておくことをおすすめします。

理工学専攻の入学時期と入試実施時期には特徴があります。博士前期課程は春入学(9月入試・2月入試)のみを実施し、博士後期課程は春入学(2月入試)に加えて秋入学(7月入試)も実施しています。上智大学大学院全体で見ると、7月入試を実施しているのは理工学専攻博士後期課程だけという珍しい制度です。博士前期課程で7月入試に出願することはできないため、混同しないよう注意してください。

領域ごとの問い合わせ先も分かれています。機械工学領域・電気電子工学領域・物理学領域は同じ電話番号を共有し、応用化学領域・化学領域・生物科学領域も同様に共有、数学領域・情報学領域もまた共有という形で、9領域が実質的にいくつかのグループに分かれて運営されています。出願前の事前連絡や問い合わせをする際は、志望する領域に対応した窓口を試験概要ページで確認してから連絡することが大切です。実際に問い合わせをする際は、電話よりもメールの方が記録として残しやすく、後から出願書類チェックリストに事前連絡教員名を記入する際にも確認がしやすいという実務上のメリットがあります。

2026年度に上智大学の研究生として在籍している者が7月入試(秋入学)に志願する場合は、秋学期分の学費の振替処理が必要になることがあり、出願時に入学センターへ申し出る必要があります。研究生から正規課程への進学を検討している場合は、通常の出願準備とは別の事務手続きが発生するため、該当する場合は早めに入学センターへ確認しておくとよいでしょう。入試説明会の詳細も年度ごとに更新されるため、大学公式サイトの入試説明会ページをこまめにチェックしておくことをおすすめします。

出願区分と試験日程

理工学専攻の博士前期課程は9月入試と2月入試のみで、7月入試は実施されません。一般入試・社会人入試のいずれも、9月入試は筆記試験・口述試験(社会人入試は口述試験のみ)、2月入試も同様の構成です。

課程	入試区分	一般入試	社会人入試
博士前期課程	9月入試	9日筆記試験・10日口述試験	10日口述試験のみ
博士前期課程	2月入試	16日筆記試験・17日口述試験	17日口述試験のみ
博士前期課程	7月入試	実施なし	実施なし
博士後期課程	9月入試	実施なし	実施なし
博士後期課程	2月入試	17日口述試験のみ	17日口述試験のみ
博士後期課程	7月入試	2027年7月11日口述試験のみ	2027年7月11日口述試験のみ

博士後期課程の7月入試は、理工学専攻だけに用意された秋入学の特別枠です。2027年度9月入学を希望する博士後期課程の出願者は、この7月入試に出願することになります。2027年度のWeb出願期間は2027年6月2日から6月16日まで、書類提出期限は6月17日消印有効、試験は7月11日、合格発表は7月16日、入学手続締切日は7月23日という日程が公表されています。9月入試・2月入試とは出願から入学手続までのスケジュールが大きく異なるため、7月入試での出願を検討している場合は特にカレンダー管理を丁寧に行う必要があります。

出願区分には国内出願と国外出願の区別もあります。日本国外に居住する出願者は、在留資格認定証明書(COE)の取得に約2ヶ月以上かかることから、2月入試ではなく9月入試での出願が推奨されています。ただし7月入試(理工学専攻博士後期課程のみ)は国内出願・国外出願のいずれも受け付けている点が、他の入試区分とは異なる特徴です。

合格発表はWeb出願システムのマイページ上でのみ行われ、合格通知書の郵送は行われません。マイページの「合否結果」からダウンロード・印刷する仕組みのため、発表日以降にログインできる環境を確保しておく必要があります。過去の入試問題は、アドミッションズオフィス(四谷キャンパス12号館1階・北門横)で予約不要で閲覧できる制度があるため、筆記試験対策の一環として一度目を通しておくとよいでしょう。

入学前に採用が決定する奨学金としては、授業料の減免を受けられる「上智大学大学院新入生奨学金」と、毎月一定額の貸与を受ける「日本学生支援機構奨学金(予約採用)」の2種類があります。博士後期課程の学生に対しては、要件を満たせば全員に支給される「上智大学大学院博士後期課程研究者育成奨学金」もあり、出願は不要です。国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の助成を受けた「Sophia SPRING Project」では、選抜された博士後期課程学生に生活費相当額と研究費の経済的支援が提供されるため、理工系の研究テーマで博士後期課程への進学を考えている場合は、あわせて情報収集しておくとよいでしょう。

入学前に採用が決定する奨学金は、学業成績や経済状況の審査を経て選考されるため、出願を検討し始めた段階で募集要項の公開時期を確認し、出願書類の準備と並行して情報を集めておくと、入学後の資金計画を立てやすくなります。上記以外の奨学金は入学後の申し込みとなるため、まずは入学前出願分の対象になるかどうかを確認することが優先です。理工学専攻は実験実習研究費が加算される分、他の研究科より学費がまとまった金額になりやすいため、早めの資金計画がより重要になります。

上智大学大学院の入学検定料は35,000円(決済手数料1,100円は別途)です。2027年度入試要項では、出願書類の作成にChatGPT等の生成AIを用いることが全区分で明確に禁止されている点も、他の研究科と共通のルールとして押さえておいてください。

学費についても、他の研究科と比べて理工学専攻は実験実習研究費が加算される分、やや高めの設定になっています。博士前期課程は1年分1,657,400円、博士後期課程は春入学1,023,600円(いずれも入学金20万円を含む2026年度参考額)という金額感です。7月入試(秋入学)で入学する博士後期課程の場合は、秋学期分のみの納入となるため金額が異なります。奨学金や学費減免制度の出願時期は入試日程よりも早いことがあるため、経済的な準備も出願書類の準備と並行して進めておくと安心です。

一般入試の出願書類一覧

結論として、理工学専攻の一般入試(博士前期・博士後期とも)には研究計画書という名称の書類が存在しません。前期課程の一般入試で提出するのは、上智大学院志願票、最終出身大学(大学院)の学位取得(見込)証明書、出身大学(大学院)の成績証明書、外国語検定試験の成績、そして該当者のみの日本語能力証明書類・在留カードのコピーです。

提出書類	対象者	備考
上智大学院志願票	全員	Web出願後にダウンロード・印刷
学位取得(見込)証明書・成績証明書	全員(大学院学歴があれば該当分も)	原本提出が原則
外国語検定試験の成績	全員(筆記試験免除認定者を除く)	TOEFL/TOEIC/IELTS/TEAPのいずれか。TOEICはL&Rが必須
日本語能力を証明する書類	外国人志願者のみ必須	日本語能力試験N2以上合格が目安。日本語で学位取得した者は免除
在留カード表面のコピー	2月入試の外国籍志願者のみ	—

外国語検定試験はTOEFL・TOEIC・IELTS・TEAPのいずれかから選べる点が特徴で、TOEICを選ぶ場合はL&R(リスニング&リーディング)のスコアが必須とされています。出願期間から遡って2年以内に受験し、出願締切日までに結果が出ているスコアのみが有効です。4種類の検定試験から選べる制度は、TOEFLやIELTSに限定する専攻と比べて選択の幅が広い点も理工学専攻の特徴で、既に受験済みのスコアがある場合は新たに受け直す必要がないケースも多いはずです。9月入試のみ、本学理工学部卒業(見込)者を対象とした筆記試験免除制度があり、認定を受けた場合は外国語検定試験の成績提出も免除されます。免除の詳細は理工学部の掲示板で確認する必要があります。

本学理工学部からの内部進学者にとっては、筆記試験免除という選択肢がある一方で、外部の大学から出願する受験者にとっては理工基礎の筆記試験が合否を左右する重要な要素になります。出身学部で学んだ内容と、選択する筆記試験の科目が一致しているとは限らないため、学部時代の専門分野と大学院で研究したい分野が異なる場合は、志望する筆記試験科目の出題範囲を早めに確認し、必要に応じて基礎からの学び直しを計画しておくことをおすすめします。過去問を入手して出題形式や難易度の傾向をつかんだうえで、独学だけでは対策が難しいと感じる場合は、早い段階で専門的な指導を受けることも選択肢として検討してみてください。

博士後期課程の一般入試も書類構成は前期課程とほぼ同じで、志願票・最終出身大学院の学位取得証明書・出身大学(大学院)の成績証明書・外国語検定試験の成績・日本語能力証明書類(外国人志願者)という構成です。前期・後期を通じて、一般入試では研究計画書に相当する書類提出は一切ありません。ただし後期課程の口述試験では研究計画についての口頭発表が求められるため、書類として提出しない代わりに、口頭で説明できるだけの準備が必要になる点は誤解しないようにしてください。

他の研究科と比較すると、この違いはより際立ちます。文系の研究科では、指導教員が学力・研究適性を評価する「意見書」の提出が求められることが多いのに対し、理工学専攻の一般入試には意見書に相当する書類も存在しません。出願書類の総量が比較的少ない分、筆記試験・口述試験という試験本番での実力がより直接的に合否を左右する仕組みになっていると言えます。書類作成に割く時間を、筆記試験の基礎知識の復習や口述試験の想定問答の準備に振り向けられる点は、一般入試で出願するメリットの1つとも言えるでしょう。一方で、書類による事前アピールの機会が少ない分、出願時の指導希望教員への事前連絡がより重要な意味を持つことになります。事前連絡の段階で自分の研究への関心を丁寧に伝えておくことが、書類が薄い一般入試における実質的な志望理由書の役割を果たすとも言えるでしょう。

提出書類はすべて原本(オリジナル)の提出が原則で、プリントアウトしたものやコピーは受け付けられません。中国の大学出身者は、中国高等教育学生信息網(CHSI)から上智大学へ電子認証報告メールが直接送信されるように出願締切日までに申請する必要があり、出願時にはその認証報告のコピーも書類に同封しなければなりません。証明書に記載の氏名と出願時の氏名が異なる場合は、戸籍謄本等の氏名変更を証明する書類も追加で必要になるため、証明書を取り寄せる段階で氏名の表記が一致しているかも確認しておきましょう。

出願書類チェックリストは、各専攻試験概要ページ内の所定用紙を使用し、提出書類をチェックリストの順に並べたうえで同封することが求められます。第1希望の指導希望教員を志願票に入力したか、指導希望教員の所属領域が自分の志望する領域と一致しているかは、チェックリストでも確認が求められる重要項目です。出願時に選択した領域は変更できないため、誤って別領域の教員名を記載しないよう、提出前に必ず見直してください。

領域選択と指導教員選びは、出願書類全体の一貫性を左右する重要な判断です。志望する研究テーマが複数の領域にまたがる場合は、どの領域を主軸にするかを早めに決めておく必要があります。例えば情報学と数学の両方に関心がある場合でも、出願時にはいずれか一方の領域を選ばなければならないため、事前連絡の段階で候補となる教員に相談し、どちらの領域で出願するのが研究テーマの実現可能性の観点から適切かを確認しておくとよいでしょう。

成績証明書は、原則として学位を取得した(取得見込みの)大学・大学院のものを提出します。転部科・再入学・学士入学・編入学をした場合は、学部在籍時のすべての成績証明書の原本を提出する必要があり、編入学の場合は編入前と編入後の両方が必要です。国立大学等で学部1・2年次前期課程、3・4年次後期課程のように記載が分かれている場合は、両方の成績証明書を提出しなければなりません。出願直前になって証明書の不備に気づくと発行が間に合わない可能性があるため、早めに出身大学の教務窓口へ確認しておくことをおすすめします。

中国以外の外国の大学出身者は、学位名(Bachelor of Degree等)が記載された学位取得(見込)証明書の原本を提出します。出願書類はすべて英語または日本語で提出する必要があり、それ以外の言語で書かれた証明書を提出する場合は、原本とあわせて出身学校・大使館・翻訳機関(法人)が作成した翻訳(英訳または和訳)も必ず添付しなければなりません。個人が作成した翻訳や志願者本人による翻訳は認められないため、翻訳の依頼先も出願準備の早い段階で確保しておく必要があります。

社会人入試のみ必須の「研究計画書」と「社会人入試申請書」

一般入試とは対照的に、社会人入試を選択した場合は「研究計画書」(A4判2枚以内)と「社会人入試申請書」(所定用紙)の提出が必須になります。社会人入試申請書は上智大学入学センターのWebサイトからダウンロードする所定用紙を使用し、研究計画書はA4判2枚以内という分量の指定のみで、様式は特に定められていません。

社会人入試の適用基準は、博士前期課程が「大学卒業、またはそれと同等以上の学力があり、社会における実務経験が入学時点で1年以上ある者」、博士後期課程が「修士課程修了、またはそれと同等以上の学力があり、社会における実務経験が入学時点で1年以上ある者」です。実務経験1年以上という条件は前期・後期共通ですが、学歴要件は前期が大学卒業相当、後期が修士課程修了相当という違いがあります。

社会人入試での出願は、書類を提出すれば必ず社会人枠として扱われるわけではない点にも注意が必要です。社会人入試枠の適用可否は書類審査によって決定され、不許可の場合は一般入試枠での受験になります。そのため、Web出願システムに入力する際は、不許可となった場合を想定して、一般入試で必要な情報も含めてすべて選択・記入しておくことが推奨されています。申請が認められなかった場合は、受験票公開日に登録済みのメールアドレス宛に通知される仕組みです。

研究計画書がA4判2枚以内という分量は、他大学院の研究計画書と比べて短めです。限られた紙幅の中で、これまでの実務経験と研究テーマのつながり、大学院で明らかにしたい問い、研究の方法を簡潔に示すことが求められます。理系大学院の研究計画書の書き方で紹介されているような、仮説・実験計画・方法論を明確に書く姿勢は理工学研究科でも共通して重要ですが、分量が短い分、要点を絞り込む力がより強く問われることになります。

社会人入試申請書と研究計画書はいずれも所定様式・分量の指定はあるものの、内容の書式は自由です。実務で培った専門性や課題意識を、大学院での研究にどうつなげるのかという一貫したストーリーを意識して構成すると、口述試験での実務経験に関する口頭発表とも整合性が取れた出願書類になります。研究計画書に書いた内容と、口述試験での発表内容が食い違ってしまうと、審査する教員に準備不足の印象を与えかねないため、出願前に一度、書類の内容を声に出して説明してみる練習をしておくとよいでしょう。第三者に読んでもらい、実務経験を知らない人にも伝わる説明になっているかを確認してもらうことも有効な準備方法です。

研究計画書はA4判2枚以内という短い分量である一方、社会人入試申請書とあわせて提出することで、実務経験の厚みと研究への具体的な問題意識の両方を審査する教員に伝える構成になっています。実務で直面した課題をそのまま研究テーマとして持ち込む場合は、学術的な先行研究と自分の実務経験の接点を簡潔に整理しておくと、限られた紙幅でも説得力のある研究計画書になります。指導を希望する教員の研究分野と、自分が扱いたいテーマが大きくずれていないかも、事前連絡の段階であわせて確認しておきましょう。

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事前連絡(指導希望教員への連絡)の重要性とタイミングの違い

理工学専攻の出願で見落とされがちなのが、出願前の事前連絡です。一般入試では、出願期間の開始前までに領域事務室を通して指導希望教員に連絡することが原則として求められ、対応した教員名をWeb出願システムの「事前連絡教員」欄に入力します。事前連絡が不要になるのは、本学理工学部卒業(見込)者で筆記試験免除の認定を受けた者、または本学理工学部卒業(見込)の筆記試験受験者で卒業研究担当教員と同じ指導教員を志望する者に限られます。

社会人入試の場合は、事前連絡の期限がさらに早く設定されています。社会人入試では出願期間の開始1ヶ月前までに指導希望教員へ連絡することが求められ、外国語検定試験の成績提出免除を希望する場合も、この事前連絡の際にあわせて相談し、認定を受けておく必要があります。一般入試よりも早い段階での行動が必要になるため、社会人入試での出願を検討している場合は、出願期間の告知を待たずに情報収集を始めることをおすすめします。

指導教員はWeb出願システムの「指導教員」欄に入力しますが、第1希望の入力は必須で、第2・第3希望の入力は任意です。ただし、必ずしも希望どおりの配属になるとは限らない点も公式に明記されています。指導希望教員の所属領域が、自分が出願する領域と一致しているかは、出願書類チェックリストでも確認が求められる項目です。誤って別領域の教員を記載してしまった場合は、志願票に赤字で訂正する必要があるため、事前連絡の段階で教員の所属領域も含めて確認しておくと安心です。

事前連絡が不要とされる例外規定にも注意が必要です。本学理工学部卒業(見込)者で筆記試験免除の認定を受けた者、または本学理工学部卒業(見込)の筆記試験受験者で卒業研究担当教員と同じ指導教員を志望する者は、事前連絡およびWeb出願システム入力画面の「事前連絡教員」欄の入力が不要とされています。他大学・他学部出身者は例外に該当しないため、必ず事前連絡が必要になる点を見落とさないようにしてください。事前連絡をせずに出願してしまうと、指導可能な範囲との食い違いが後から発覚するリスクが高まり、入学後の研究計画にも影響しかねません。

事前連絡の際は、単に「出願を検討しています」と伝えるだけでなく、これまでの研究・実務内容や、大学院で扱いたいテーマの概要を簡潔に説明できるように準備しておくと、教員からより具体的な助言を得やすくなります。社会人入試の場合は、実務経験と研究テーマの関連性についても事前連絡の段階で相談しておくと、後の研究計画書の作成がスムーズに進みます。領域事務室の連絡先は専攻・領域ごとに異なるため、志望領域の連絡先を試験概要ページで正確に確認してから連絡しましょう。

Web出願システムへの入力にも注意点があります。指導教員については「指導教員」欄への入力が必須で、第1希望に加え第2・第3希望も任意で入力できますが、必ずしも希望どおりの配属にはならない場合があると公式に明記されています。複数の教員候補を検討しておくことで、第1希望の教員が受け入れ可能な人数の上限に達していた場合などにも柔軟に対応しやすくなります。研究室によっては受け入れ可能な学生数に限りがあるため、第2・第3希望まで具体的に検討しておくことは、出願後の配属調整においても実務的なメリットがあります。第2・第3希望の教員についても、事前連絡の段階で軽く相談しておくと、配属が変わった場合でも研究テーマの方向性を大きく変えずに済む可能性が高まります。事前連絡教員欄への入力を忘れると出願書類の不備として扱われる可能性があるため、Web出願システムでの入力内容は提出前に必ず見直しましょう。

筆記試験「理工基礎」7科目の内容と選び方

一般入試の博士前期課程で課される筆記試験は「理工基礎」という科目名で、出願時に以下7科目から1科目を選択します。

選択科目	出題範囲
機械工学基礎	数学、力学、材料力学、機械力学、熱工学、流体工学、精密工学、制御工学、材料科学など
電気・電子工学基礎	必要な数学、電磁気学、電気回路、電子回路など
化学基礎	物理化学、無機化学、有機化学(試験に関数電卓が必要な場合あり)
数学基礎	線形代数、微分積分、集合・写像・論理、代数学・幾何学・解析学
物理学基礎	基礎数学(線形代数・微分積分・関数論)、力学、電磁気学、熱統計物理学、量子力学、化学物理、一般物理
生物科学基礎	生物学における基礎的な知識・論理性・思考力を問う問題
情報学基礎	情報学(データ・プログラム・計算機ハードウェア・ソフトウェア)、電子情報(信号処理等)、数理情報

試験時間は9時30分から12時までの2時間30分で、9時までに試験室へ入室する必要がある点にも注意してください。化学基礎を選択する場合は関数電卓の持参が必要になる場合があるとされているため、事前に試験概要ページで最新の持ち物案内を確認しておくとよいでしょう。志望する領域の専門科目と、筆記試験で選ぶ科目は必ずしも1対1で対応しているわけではなく、Web出願システムの「選択科目」欄で領域とは別に選択する仕組みになっています。

7科目の出題範囲を見ると、機械工学基礎は力学・材料力学・機械力学・熱工学・流体工学・精密工学・制御工学・材料科学など機械系の主要分野を横断的にカバーしており、電気・電子工学基礎は電磁気学・電気回路・電子回路といった基礎回路理論が中心です。応用化学領域・化学領域を志望する場合は化学基礎を選ぶことになり、物理化学・無機化学・有機化学という化学の3本柱を基礎から出題される点も押さえておく必要があります。数学基礎は線形代数・微分積分・集合論に加え、代数学・幾何学・解析学という専門分野の基礎まで問われるため、学部レベルの数学を体系的に復習しておく必要があります。物理学基礎も同様に、基礎数学から力学・電磁気学・熱統計物理学・量子力学まで幅広い出題範囲を持つ科目です。

生物科学基礎は知識だけでなく論理性・思考力を問う出題形式である点、情報学基礎はデータ・プログラム・計算機ハードウェア/ソフトウェアといった情報学の基礎に加え、信号処理などの電子情報、数理情報の分野まで含む点が特徴です。出願時に選択した科目と、志望する領域の研究内容が大きくかけ離れていると、入学後の研究に必要な基礎知識にギャップが生じる可能性があります。過去問を参考にしながら、自分の専門性に最も近い科目を選ぶことが、筆記試験対策の第一歩になります。

試験時間は科目によって幅があり、9時30分から12時までの2時間30分のうち、実際の解答時間は選択した科目の分量に応じて変わります。時間配分を誤らないよう、過去問を使って本番同様の時間で解く練習をしておくことも有効な対策です。口述試験は、専門の研究内容と志望動機に関する口頭試問です。筆記試験で問われる基礎知識と、口述試験で問われる研究計画・志望動機はまったく別の準備が必要になるため、筆記対策に偏らず、志望する研究テーマの説明や、なぜその領域・その指導教員のもとで学びたいのかを言語化する準備も並行して進めておくことが大切です。

免除申請者の筆記試験受験科目についても確認しておきましょう。本学理工学部卒業(見込)者が筆記試験免除の認定を受けた場合、免除する科目は理工基礎(選択科目)で、筆記試験受験科目は「なし」となり、あわせて外国語検定試験成績の提出も免除されます。免除申請者は印刷した志願票の「免除申請欄」に「学内進学者免除」と入力されているかを必ず確認し、入力し忘れた場合は赤字で追記するというルールが定められています。免除の認定を受けても、Web出願システムでの申請欄への入力を忘れると免除が反映されない可能性があるため、二重チェックを心がけてください。

口述試験の内容(一般・社会人、前期・後期の違い)

研究計画書という書類が存在しない一般入試において、口述試験は志望動機や研究への理解度を確認できる唯一の機会です。書類選考で絞り込まれることなく全ての受験者が口述試験に進む一段階方式を採用しているため、筆記試験の結果が多少心配でも、口述試験での説明次第で挽回できる可能性は十分にあります。口述試験の内容は、受験枠と課程によって重点が変わります。一般入試(前期課程)の口述試験は「専門の研究内容と志望動機に関する口頭試問」で、筆記試験の直後または別日程で実施されます。社会人入試の口述試験は「実務経験に関する口頭発表と関連事項・基礎的事項に関する口頭試問」という形式で、これまでの実務経験をどう研究に接続するかという観点が重視されます。領域によっては口述試験の予備試問が行われることもあるため、希望する領域の窓口へ事前に確認しておくと安心です。

博士後期課程になると、口述試験の内容がさらに研究計画に踏み込んだものになります。一般入試の口述試験は「専門の研究内容、研究計画についての口頭発表と関連事項・基礎的事項に関する口頭試問」とされており、書類としての研究計画書提出はないものの、口頭で研究計画を発表することが実質的に求められるという、前期課程とは異なる位置づけです。社会人入試の後期課程では、これに加えて研究計画書(A4判2枚以内)の提出も必須になるため、書類と口頭発表の両方で研究計画の一貫性を示す必要があります。

出願時点で海外に居住している博士後期課程の出願者は、口述試験をインターネット電話等による渡日前選考として実施できる制度もあります。希望する場合は出願期間前までに必ず入学センターへ相談する必要があり、当日いきなり申し出ても対応してもらえない可能性が高いため、海外在住で出願を検討している場合は早めに問い合わせておきましょう。口述試験の集合時刻は試験開始15分前が目安とされているため、対面・オンラインいずれの場合も時間に余裕を持って準備することが大切です。

領域によっては口述試験に先立って予備試問が行われることもあります。予備試問の有無や形式は領域ごとに異なるため、志望する領域の問い合わせ先(専攻事務室または各領域の連絡先)に確認しておくと当日の流れを把握しやすくなります。特に社会人入試で出願する場合、実務経験に関する口頭発表の持ち時間や、資料の持ち込みが可能かどうかも領域によって運用が異なる可能性があるため、事前連絡の際にあわせて確認しておくと安心です。

口述試験の準備としては、想定質問への回答をあらかじめ整理しておくことが効果的です。「なぜ上智大学院理工学研究科でなければならないのか」という問いに一度は向き合っておくことも重要です。他大学院ではなく上智大学院を選ぶ理由を、志望する領域の教員の研究内容や研究環境と結び付けて具体的に説明できるよう準備しておくと、口述試験での説得力が高まります。

合否判定は、出願書類・筆記試験(該当する場合)・口述試験の結果を総合的に判断して行われます。口述試験の点数だけで機械的に合否が決まるわけではなく、出願書類に書かれた内容との一貫性も含めて評価される仕組みです。特に社会人入試では、研究計画書に書いた内容をそのまま棒読みするのではなく、口頭発表として自分の言葉で説明できるように練習しておくことが、審査する教員に実務経験の厚みを伝えるうえで効果的です。

試験当日の持ち物・服装についての基本的なルールは、他の研究科と共通です。携帯電話やスマートフォンは電源を切ってかばんに入れ、机の下に置くことが定められており、時計代わりに使うことも認められていません。試験室に時計は用意されていないため、腕時計を持参してください。公共交通機関の遅延による遅刻は受験が認められる場合がありますが、個人的な事情による遅刻は試験開始後20分までが受験を認める上限です。

試験の公正性に関する規定も細かく定められています。カンニングや使用を認められていない用具の使用、試験開始前の解答開始などが確認された場合、当該年度の上智大学におけるすべての入学試験が不合格となる厳格な運用です。感染症(インフルエンザ・麻疹・風疹等)に罹患し治癒していない場合は受験を遠慮するよう求められており、その場合でも追試験や検定料の返還は行われません。体調管理も出願準備の一部として意識しておく必要があります。

外国語検定試験と免除制度

理工学専攻の出願では、TOEFL・TOEIC・IELTS・TEAPのいずれかの外国語検定試験の成績提出が求められます。TOEICを選択する場合はL&R(リスニング&リーディング)のスコアが必須で、S&W(スピーキング&ライティング)は必須とされていません。出願期間から遡って2年以内に受験し、出願締切日までに結果が出ているスコアのみが有効という点は、他の書類と同様の共通ルールです。

TOEFLのスコアを提出する場合は、Test Dateのスコアのみが有効で、複数回受験した中から良い技能を組み合わせるMyBestスコアは利用できません。iBT(Home Editionを含む)のみが有効で、ITPは認められません。スコアは大学コード「0819」を指定してETSから直接大学へ届くよう申請し、出願書類にはTest Taker Score Reportのコピーを同封する必要があります。TOEICを実施団体から直送で手配する場合は、直送手配の日付に加えてデジタル公式認定証のコピーも同封しなければならないなど、検定試験ごとに細かい提出方法が定められているため、志望する検定試験の提出方法は出願前に必ず確認しておきましょう。

出願書類の郵送は、市販の角形2号封筒を用意し、Web出願システムのマイページからカラー印刷した宛名ラベルを貼付したうえで、書類提出期限(消印有効)までに簡易書留・速達で発送する方法に限られています。アドミッションズオフィスや入学センターの窓口では、いかなる理由があっても出願書類を直接受け取ってもらえません。海外から郵送する場合は、EMS等の国際宅配便で書類提出期限日必着となるよう、余裕を持って手配する必要があります。7月入試のように出願期間が短い区分では、郵送にかかる日数も逆算してスケジュールを組んでおきましょう。

出願書類の準備は、証明書の取り寄せ・外国語検定試験のスコア取得・研究計画書の執筆(社会人入試の場合)という複数の作業を並行して進める必要があります。どれか1つでも遅れると出願そのものが間に合わなくなるため、出願期間の告知を待ってから動き出すのではなく、募集要項が公開される時期(前年度と同程度の時期が目安)から逆算してスケジュールを組んでおくことをおすすめします。特に成績証明書や学位取得証明書は発行までに数日から数週間かかる大学も多いため、早めの申請が安全です。

最終年次には、上智大学ソフィア会の終身会費を同窓会費(40,000円)として納付する必要がある点も、学費とあわせて資金計画に入れておきたいポイントです。本学または聖母大学を卒業(修了)した方は同窓会費が不要になるほか、上智大学・上智短期大学(現・上智大学短期大学部)・聖母大学の卒業(修了)者は入学金の減額制度の対象にもなります。該当する場合は、出願書類に卒業証明書を同封しておくと入学手続時の手続きがスムーズになります。

免除制度は受験枠によって内容が異なります。9月入試で本学理工学部卒業(見込)者が筆記試験免除の認定を受けた場合、理工基礎の筆記試験と同時に外国語検定試験の成績提出も免除される「学内進学者免除」という扱いになります。社会人入試の場合は、事前連絡の際にあわせて相談し、外国語検定試験の成績提出免除の認定を受けるという流れです。免除の認定を受けた場合は、Web出願システム入力画面の「成績提出免除」欄で該当する選択をする必要があり、選択を忘れると免除が反映されないため注意してください。

日本語を母語としない外国人志願者は、日本語能力を証明する書類(日本語能力検定試験N2以上合格が目安)の提出が必要です。ただし、日本の大学で主に日本語による授業を受けて学位を取得した(取得見込みの)者は、この書類の提出が免除されます。免除を希望する場合は、出願書類チェックリストにその旨を記入する必要があるため、該当する場合は記入漏れがないよう確認しましょう。

マイページ登録時には顔写真データの登録も必要で、3ヵ月以内に撮影した加工なしのカラー写真であることが求められます。背景に影があるものや、髪が目にかかっているもの、正面を向いていないものは受け付けてもらえません。顔写真は受験時・入学時の本人照合に使われる重要なデータのため、規定に沿った写真を早めに準備しておくと、Web出願システムへの登録作業をスムーズに進められます。

日本語能力検定試験のスコア基準はN2以上合格が目安とされていますが、これは足切りラインというよりも出願要件としての合格ラインであり、総合判定では他の書類とあわせて評価されます。出願期間から遡って2年以内に受験したスコアのみが有効という条件は日本語能力証明書類にも共通して適用されるため、古い年度に取得したスコアしか手元にない場合は、再受験のスケジュールも視野に入れておく必要があります。証明書は原本の提出が原則で、コピーは受け付けられない点にも注意してください。

外国語検定試験・日本語能力証明書類のいずれも、直送手配をした場合はその日付を出願書類チェックリストに記入する必要があります。直送手配したスコアの到着確認についての個別の問い合わせは受け付けてもらえないため、実施団体側での手続きが確実に完了しているかを、自分で申し込み履歴等から確認しておくことが安心につながります。出願締切間際に手配すると、直送が締切に間に合わないリスクも高まるため、余裕を持ったスケジュールで申請しておきましょう。

よくある質問(FAQ)

上智大学院理工学研究科の出願に研究計画書は必要ですか

一般入試には研究計画書という書類は存在しません。社会人入試を選択した場合のみ、A4判2枚以内の研究計画書と社会人入試申請書の提出が必須になります。まずは自分がどちらの受験枠で出願するのかを確認してください。他大学院の研究計画書対策情報をそのまま流用すると、一般入試の出願者には不要な準備をしてしまうことになるため注意が必要です。

社会人入試の適用基準を教えてください

博士前期課程は大学卒業相当の学力かつ実務経験1年以上、博士後期課程は修士課程修了相当の学力かつ実務経験1年以上が適用基準です。実務経験は入学時点で1年以上必要とされています。学歴要件は前期・後期で異なるため、自分がどちらの課程に出願するのかを踏まえて確認してください。実務経験の年数計算に迷う場合は、出願前の事前連絡の際にあわせて相談しておくと確実です。

一般入試と社会人入試はどちらで出願すればよいですか

実務経験1年以上の要件を満たす場合は社会人入試での出願を検討できますが、社会人入試枠の適用可否は書類審査で決まり、不許可の場合は一般入試枠での受験となります。研究計画書の準備状況や出願書類の完成度もふまえて、事前連絡の際に相談しておくと安心です。不許可になった場合を想定して、Web出願システムには一般入試で必要な情報もすべて選択・記入しておく必要があります。

事前連絡はいつまでに誰にすればよいですか

一般入試は出願期間の開始前までに、社会人入試は出願期間の開始1ヶ月前までに、領域事務室を通して指導希望教員へ連絡する必要があります。本学理工学部卒業(見込)者の一部は事前連絡が不要な場合もあります。

筆記試験免除制度はどんな人が対象ですか

9月入試において、本学理工学部卒業(見込)者で筆記試験免除の認定を受けた者が対象です。認定を受けると理工基礎の筆記試験に加えて外国語検定試験の成績提出も免除されます。詳細は理工学部掲示板で確認してください。

理工学専攻の9領域はどう選べばよいですか

機械工学・電気電子工学・応用化学・化学・数学・物理学・生物科学・情報学・グリーンサイエンス・エンジニアリングの9領域から、出願時に1つを選択します。入学後の変更はできないため、研究したい分野と指導教員の専門分野を照らし合わせて慎重に選んでください。グリーンサイエンス・エンジニアリング領域は入試制度自体が異なるため、専用の入試要項を必ず確認しましょう。

博士後期課程の7月入試とは何ですか

理工学専攻博士後期課程だけに設けられた秋入学(2027年9月入学)のための特別枠です。2027年度はWeb出願期間が6月2日から6月16日まで、7月11日に口述試験、7月16日に合格発表という日程が公表されています。国内出願・国外出願のいずれも受け付けており、他の専攻にはない制度です。

出願書類の作成にChatGPTを使ってもよいですか

2027年度入試要項では、出願書類の作成において生成AIを用いてはいけないと明記されています。研究計画書や社会人入試申請書も含め、自分自身の言葉で作成する必要があります。文章の下書きや添削目的での利用も含め、規定に沿って作成しないと、出願書類に虚偽記載があったとみなされ入学が認められない可能性がある点も理解しておきましょう。

まとめ|上智大学院理工学研究科の出願書類

上智大学大学院理工学研究科理工学専攻の出願準備で押さえておきたいポイントを整理します。研究計画書という1つの書類名だけを手がかりに情報収集すると、受験枠による違いを見落としやすいため、以下の要点を出願前に必ず確認しておいてください。

一般入試(前期・後期とも)には研究計画書という書類は存在しない
社会人入試(前期・後期とも)のみ、研究計画書(A4判2枚以内)と社会人入試申請書が必須
社会人入試の適用基準は前期=大学卒業相当+実務経験1年以上、後期=修士課程修了相当+実務経験1年以上
理工学専攻は9領域制で、出願時に選択した領域は入学後に変更できない
事前連絡の期限は一般入試より社会人入試の方が早い(出願期間開始1ヶ月前まで)
博士前期課程は9月入試・2月入試のみ、博士後期課程は2月入試に加えて7月入試(秋入学)も実施
2027年度入試より、出願書類の作成に生成AIを用いることが明確に禁止されている
出願前の事前連絡が原則必須で、社会人入試は一般入試より1ヶ月早い期限が設定されている

研究計画書の要否が受験枠によって変わる理工学研究科の制度は、他大学院の情報をそのまま当てはめてしまうと誤解しやすいポイントです。上智大学大学院入試全体の出願資格・過去問対策もあわせて確認しながら、自分がどの受験枠・どの領域で出願するのかを早い段階で確定させることをおすすめします。実務経験を積みながら大学院進学を検討している場合は、社会人が大学院に進学する際の難易度や両立の工夫も参考になるはずです。

学費の面でも、理工学専攻は実験実習研究費が加算される分、他の研究科よりまとまった費用がかかります。博士前期課程は1年分1,657,400円、博士後期課程は春入学1,023,600円(いずれも2026年度参考額)という金額感を踏まえ、奨学金や学費減免制度の出願時期も入試準備と並行して確認しておくと安心です。研究計画書の設計や口述試験対策に不安がある場合、大学院入試対策の専門指導を活用して第三者の視点でチェックを受けるのも一つの方法です。独学での対策に不安がある場合は、専門の指導を活用することも検討してみてください。