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青山学院大学大学院経営学研究科の研究計画書の書き方｜A4判2,000字程度の書き方
青山学院大学大学院経営学研究科の博士前期課程を一般入試・社会人入試で受験する場合、研究計画書はA4判・横書きで2,000字程度にまとめ、所定の表紙を付けてWordなどで作成した文章を提出します。青山学院大学院 経営学研究科の研究計画書は、出願書類の一部であると同時に、第2次試験(口述試験)でも内容を問われる資料として募集要項の試験時間割に明記されており、書いて提出すればそれで終わりという書類ではありません。研究計画書とは、大学院入学後にどのような問題意識のもとで何を明らかにしようとしているのかを、限られた字数の中で示す出願書類のことで、経営学研究科では研究指導を希望する教員1名の指定ともセットで評価される点に特徴があります。
本記事では、2027年度青山学院大学大学院学生募集要項(経営学研究科 経営学専攻 博士前期課程 一般入試・社会人入試)にもとづき、出願資格の整理から、研究計画書が合否判定のどこで使われるのか、研究指導を希望する教員の選び方、2,000字という限られた分量の項目配分、社会人入試ならではの書き方の工夫、そして提出前に見直したいチェックポイントまでを順番に整理します。募集要項の内容は年度によって変更される可能性があるため、出願前には必ず最新の公式募集要項でご確認ください。
書き上げた研究計画書、そのまま出して大丈夫ですか？
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研究計画書は、経営学研究科が掲げるアドミッションポリシーのうち「思考力・判断力・表現力」を直接示す書類でもあります。テーマそのものの独自性よりも、課題に対して論理的に考え、限られた字数の中で的確に言葉にできているかが問われる書類だと捉えて準備を進めることが、遠回りに見えて最も確実な対策になります。
すでに志望テーマが固まっている人にとっても、募集要項を読み込まずに書き始めると、出願資格を満たしていない、指導を希望する教員が翌年度は募集を行わない、といった土台のずれに後から気づくことになりかねません。青山学院大学院経営学研究科は経営学専攻の1専攻のみで構成される研究科ですが、経営学部門・会計学部門・戦略経営プログラムという専門領域の異なる教員が在籍しているため、まずは出願資格と研究計画書の位置づけを正確に把握したうえで、2,000字の中身を詰めていく順序で読み進めてください。
目次
青山学院大学大学院経営学研究科の研究計画書とは｜A4判2,000字程度・所定様式の基本ルール
提出形式と分量のルール
青山学院大学大学院経営学研究科(経営学専攻・博士前期課程)の研究計画書は、本学所定の表紙を用い、本文はA4判・横書きで2,000字程度にまとめることが募集要項で明記されています。手書きではなくMS Wordなど文書作成ソフトウェアで作成し、印刷した本文の左上に所定の表紙をホチキス留めして提出する形式です。志望理由書のような自由記述の書類ではなく、字数と用紙サイズがあらかじめ指定された、様式のある出願書類だと理解しておく必要があります。
研究計画書の表紙をよく見ると、「一般入試・社会人入試・学内進学者選抜試験」という3つの入試種別に共通で使う様式であることが分かります。つまり社会人入試だから内容の書き方が根本的に変わるわけではなく、共通の様式の中で、自分の出願区分に合った内容を書き込んでいく形になります。募集人員15名は一般入試・社会人入試・学内選抜試験を合算した人数として案内されているため、外部から受験する場合は一般入試か社会人入試のいずれかで出願することになります。なお本記事は標準的な博士前期課程(2年制)の一般入試・社会人入試を対象としており、社会人短期修了1年制コースという別ルートも用意されていますが、詳細は募集要項の該当部分で別途確認してください。
志願者自身が作成した文章であることの明記
人工知能等が自動作成した文章や他者作成の文章は提出禁止と募集要項に明記されています。生成AIで下書きをそのまま提出する行為は募集要項違反にあたるため、文章表現に自信がない場合でも、自分の言葉で書いた文章を土台に、構成や日本語表現を整える範囲にとどめる必要があります。第2次試験の口述試験では研究計画書の内容について直接質問されるため、他者に作成を依頼した文章では、その場で深掘りされたときに答えられなくなるという実務上のリスクもあります。
出願書類一式の中での研究計画書の位置づけ
研究計画書は、出願時に提出する書類一式のうちの一つにすぎません。研究計画書だけを単独で仕上げても出願は完了しませんので、証明書の取り寄せにかかる時間も含めて全体のスケジュールを組む必要があります。募集要項に挙げられている主な出願書類を整理すると、次のとおりです。
| 書類 | 備考 |
|---|---|
| 入学志願票 | 一般入試用・社会人入試用で様式が分かれる |
| 研究計画書 | 所定の表紙を付け、A4判・横書き・2,000字程度 |
| 受験票・写真票・宛名ラベル | 切り取り線で切り離して提出 |
| カラー写真2枚 | 縦4cm×横3cm、上半身正面脱帽、3か月以内撮影 |
| 入学検定料の収納証明書 | コンビニまたはクレジットカード支払い分を貼付 |
| 英語スコア証明書 | 一般入試志願者のみ。TOEFL・TOEIC・IELTSいずれか原本 |
| 卒業(見込)証明書・成績証明書 | 出身大学発行の原本(コピー不可) |
| 在職を証明する書類 | 社会人入試の区分IIに該当する場合のみ |
このほか、外国籍者は在留資格や日本語能力試験に関する書類、大学改革支援・学位授与機構経由で学位を取得した人は該当する証明書の提出が必要になるなど、出願資格の区分によって追加で必要になる書類があります。自分がどの区分に該当するかによって必要書類が変わるため、募集要項の該当ページで自分のケースに当てはまる項目を一つずつ確認してください。
本文レイアウトは自由、ただし読みやすさは評価に影響する
本文の見出しの立て方や段落構成そのものに指定はありませんが、2,000字という短い分量の中で審査担当の教員が内容を素早く把握できるかどうかは、実質的な評価材料になります。段落を区切らずに2,000字を書き連ねるのではなく、後述する項目立て(研究テーマ、問題意識、先行研究、研究方法、研究の意義)に沿って小見出しや改行を入れ、読み手が論理の流れを追いやすい構成にすることをおすすめします。
学術大学院としての経営学研究科という位置づけ
青山学院大学院経営学研究科の博士前期課程を修了すると授与される学位は修士(経営学)です。専門職学位課程が授与する経営管理修士(MBA)とは学位の名称自体が異なり、経営学研究科は経営諸科学の先端的な研究を行うセンターとして研究成果を社会に発信し、研究者育成と社会人教育を両立させることを目的に掲げる学術大学院に位置づけられます。研究計画書を書く際も、実務上の課題解決策の提案に終始するのではなく、学術的な問い(なぜそうなるのか、どのようなメカニズムが働いているのか)として設計し直す視点が求められます。
出願資格を先に確認する｜一般入試と社会人入試で書き始める前に満たすべき条件
一般入試の出願資格
一般入試(秋実施・春実施)に出願するには、次の2つの条件をどちらも満たす必要があります。1つ目は学歴要件で、大学を卒業した者(卒業見込みを含む)、大学改革支援・学位授与機構から学士の学位を授与された者、外国において学校教育における16年の課程を修了した者など、募集要項に定められた9つの類型のいずれかに該当することです。2つ目は英語スコア要件で、TOEIC730点・TOEFL iBT79点・IELTS6.0のいずれかを、出願期間末日から2年以内に取得している必要があります。IELTSのジェネラル・トレーニング・モジュールやTOEIC IPテストのスコアは出願資格として認められないため、これから受験する場合はテストの種類を間違えないよう注意してください。一般入試志願者は、このスコア証明書の原本をコピー不可で提出する必要があります。
社会人入試の出願資格
社会人入試は、学歴要件1〜8のいずれかを満たしたうえで、次のI〜IIIのいずれかに該当する人が対象です。区分Iは学歴要件を満たした時点から2027年4月の入学時点までに3年以上が経過している人、区分IIは3年未満であっても出願時点で企業等に勤務している人、区分IIIは個別の入学資格審査に合格した人です。一般入試と異なり英語スコアの提出は必須要件とされていない一方、区分IIに該当する人は勤務先が明記された健康保険組合員証や社員証の写しなど、在職を証明する書類の提出が求められます。
個別の入学資格審査という選択肢
学歴要件のいずれにも当てはまらない場合でも、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められ、入学時に22歳に達している人は、個別の入学資格審査を受けることで出願資格を得られる制度があります。この審査を希望する場合、通常の出願より早い期限(秋実施は2026年7月20日、春実施は2026年12月7日)までに、学務部教務課経営学研究科担当への申請書類提出が必要です。学歴に不安がある場合は、研究計画書を書き始めるよりも前に、この期限内に相談を済ませておく必要があります。
外国籍者に関する追加要件
外国人留学生は、日本国際教育支援協会および国際交流基金が実施する日本語能力試験N1に合格していることが原則として求められます。日本の大学を卒業している者はこの要件が免除されるため、出身大学の所在地によって必要書類が変わる点にも注意してください。対象となる試験の実施回にも指定があるため、該当する場合は募集要項の該当ページで有効な実施回を必ず確認してください。日本語を母語としない志願者が研究計画書を作成する場合も、様式や字数の条件は他の志願者と同じであるため、内容を精査する時間を通常より多めに確保しておくと安心です。
一般入試に英語スコアが必須である理由を踏まえた準備
一般入試だけに英語スコア基準が課されているのは、学部を卒業したばかりの受験者を主な対象として、経営学の専門知識に加えて基礎的な語学力を出願段階で確認する趣旨だと考えられます。社会人入試では実務経験や在職状況が学歴要件を補う位置づけになっており、その分、研究計画書や口述試験で実務に根ざした問題意識を示すことの比重が相対的に高くなります。自分がどちらの入試区分に該当するかによって、研究計画書で強調すべきポイントも自然と変わってくることを意識してください。
出願資格を満たしているかを研究計画書の前に確認する理由
出願資格に不安がある場合、研究計画書の完成度を高めても出願自体ができなければ意味がありません。とくに英語スコアの取得から2年以内という期限や、社会人入試の在職年数の数え方は、出願直前に慌てて確認すると間に合わないことがあります。研究計画書を書き始める前の段階で、自分がどちらの入試区分に出願できるのか、必要な証明書類がそろっているのかを一度整理しておくと、後戻りのない準備ができます。
| 入試区分 | 学歴要件 | 追加要件 |
|---|---|---|
| 一般入試(秋・春) | 大学卒業(見込)等9類型のいずれか | 英語スコア(TOEIC730/TOEFL iBT79/IELTS6.0のいずれか、2年以内取得) |
| 社会人入試(秋・春) | 大学卒業(見込)等1〜8のいずれか | 区分I(要件充足から3年以上経過)/区分II(3年未満だが在職中)/区分III(個別審査) |
研究計画書が合否のどこで使われるか｜出願書類と第2次試験(口述試験)の二重の役割
試験全体の流れの中での位置づけ
青山学院大学院経営学研究科の博士前期課程は、一般入試・社会人入試とも秋・春それぞれで第1次試験と第2次試験の2段階選抜です。第1次試験は一般入試が「論文」、社会人入試が「小論文」で、いずれも10:00〜11:00に実施されます。第1次試験に合格すると、第2次試験として口述試験が実施されます。ここで見落とされがちなのが、募集要項の試験時間割表に、第2次試験の項目として「口述試験」と並んで「研究計画書(出願書類の一部・2,000字程度)」が明記されていることです。
「出願時に提出して終わり」ではない理由
この記載は、研究計画書が単なる出願書類の一つではなく、第2次試験(口述試験)においても評価対象として扱われることを意味します。つまり、口述試験では研究計画書に書いた内容について、なぜそのテーマを選んだのか、先行研究をどこまで把握しているか、研究方法は現実的かといった質問を受ける前提で準備を進める必要があります。書類選考の通過だけを目的に体裁を整えた研究計画書は、口述試験で内容を深掘りされた際に答えに窮するリスクが高くなります。
第1次試験(論文・小論文)との関係
第1次試験の論文・小論文は経営学の基礎的な知識や思考力を問う試験ですが、研究計画書とテーマの方向性が大きくずれていると、面接官には一貫性のない受験者という印象を与えかねません。論文・小論文の答案で扱った視点と、研究計画書で示す研究テーマとの間に矛盾がないか、準備段階で一度見直しておくとよいでしょう。第1次試験に合格しなければ研究計画書が口述試験で参照される機会自体がないため、専門知識の基礎固めと研究計画書の作成は並行して進める必要があります。
研究計画書を仕上げる時期の目安
秋入試の場合、第1次試験(筆記)は9月中旬、第2次試験(口述)は10月上旬に実施されるため、9月上旬の出願時点で研究計画書を完成させておく必要があります。出願から第2次試験までは1か月程度しかありませんので、出願直後から口述試験を意識した見直しを始めるくらいの心づもりでいると、直前になって慌てずに済みます。春入試も同様に、1月上旬から中旬にかけての出願から2月上旬の口述試験まで1か月程度という短い期間で準備を進める必要があります。
口述試験当日に向けた準備
口述試験の実施時間は第1次試験の合格者に個別に通知される形式のため、当日は指定された時間より早めに青山キャンパスへ到着し、落ち着いて臨める状態を作っておくことが基本になります。研究計画書のコピーを自分の手元にも保管しておき、当日会場に向かう前に読み返しておくと、質問に対して研究計画書に書いた表現と矛盾のない受け答えがしやすくなります。緊張のあまり研究計画書と違う説明をしてしまうと、内容の一貫性という観点で不利に働く可能性があるため、書いた内容を自分の言葉として消化しておくことが重要です。
合否判定の考え方
募集要項のアドミッションポリシーには、知識・技能、思考力・判断力・表現力、意欲・関心・態度という3つの観点を多面的・総合的に評価して合否を判定すると明記されています。研究計画書はこのうち思考力・判断力・表現力を直接示す資料であり、単独の得点で合否が決まるわけではないものの、出願書類・筆記試験・口述試験を通じて一貫した評価が行われる仕組みであることを踏まえて準備を進める必要があります。
口述試験で聞かれやすい質問を想定しておく
募集要項には具体的な質問例は示されていませんが、研究計画書にもとづく口述試験では、一般に「なぜこのテーマを選んだのか」「先行研究に対して自分の研究はどこが新しいのか」「その研究方法で本当にデータが集められるのか」「なぜ他の大学院ではなく青山学院大学院経営学研究科でなければならないのか」といった質問が想定されます。研究計画書の一文一文について、その根拠を口頭で説明できるかを自分自身に問いかけながら見直しておくと、口述試験本番での受け答えが安定しやすくなります。指導を希望する教員の担当科目や専門分野と、自分が語る研究の方向性が矛盾していないかも、あわせて確認しておきたいポイントです。
研究指導を希望する教員をどう選ぶか｜経営学部門・会計学部門・戦略経営プログラムの専門分野
志願票の記入欄と研究計画書の整合性
青山学院大学院経営学研究科の入学志願票には、「研究指導を希望する教員名(要項に記載された教員1名を記入)」という欄があります。研究計画書の内容と指導希望教員は整合している必要があり、テーマだけを先に決めて教員選びを後回しにすると、実際には募集要項に掲載された教員の専門分野と研究テーマがかみ合わないという事態が起こり得ます。研究計画書を書き始める前に、教員組織のページで自分の関心に近い専門分野の教員を確認しておくことが、遠回りに見えて最も効率的な準備の進め方です。
経営学部門の主な専門分野
2027年度予定の教員組織のうち経営学部門には、国際ビジネス・経営組織論の稲村雄大氏、経営史の宇田理氏、金融・ファイナンス・統計分析の亀坂安紀子氏、医療経営管理・産業労働衛生・医療情報学の塩澤友規氏、事業戦略・経営管理の高松朋史氏、物流情報管理論・生産戦略論の竹田賢氏、経営戦略論・経営組織論の中内基博氏、経営情報論・企業情報戦略の中邨良樹氏、組織行動の松尾睦氏、経営組織論の山下勝氏、人的資源管理論・組織行動論の藤澤理恵氏(准教授)などが名を連ねています。企業組織のマネジメントや人事・生産管理といった実務に近いテーマは、この部門の教員が対応領域になりやすい分野です。
会計学部門・戦略経営プログラムの主な専門分野
会計学部門には、財務会計・管理会計・原価計算系を専門とする教員として、上枝正幸氏、楠由記子氏、佐藤靖氏、菅本栄造氏、矢澤憲一氏、矢内一利氏、山下裕企氏、尹志煌氏が、マーケティング系を専門とする教員として、東伸一氏、小野譲司氏、久保田進彦氏、土橋治子氏、芳賀康浩氏、山下裕子氏、横山暁氏が在籍しています。このほか鹿島浩之氏(マネジメントサイエンス・統計学)、島田淳二氏(ファイナンス・計量経済学)も名を連ねます。戦略経営・知的財産権プログラムには、加藤恭子氏、灘山直人氏、特任教授の中川有紀子氏が在籍しています。会計や財務、マーケティングに関心があるテーマであれば会計学部門、競争戦略や人的資源管理といった経営戦略寄りのテーマであれば戦略経営プログラムの教員も選択肢になります。
担当科目の見方
教員組織一覧の表は「研究指導教員の専門分野」という列で構成されており、掲載されている教員はいずれも研究指導を担当します。担当科目の欄には「◯◯研究、同演習」のように、講義科目とセットで演習科目が設定されていることが多く、講義で理論的な枠組みを学びながら、少人数の演習で自分の研究計画の進捗を確認していく指導スタイルがうかがえます。志願票に記入する指導希望教員は、この一覧に掲載された教員の中から選ぶ必要があります。
教員一覧を確認するうえでの注意点
募集要項の教員組織には、専門分野欄に「※」印が付き「2027年度学生募集せず」と注記される教員が含まれています。志望する教員名がある場合は、研究計画書を書き始める前に必ず最新の教員組織一覧でその年度に募集を行っているかを確認してください。教員組織は年度によって差し替えられるため、本記事の一覧はあくまで2027年度予定時点のものとして参考にとどめ、出願年度の最新情報は必ず公式募集要項で確認する必要があります。教員の担当科目名(研究、同演習)から、実際にどのような研究指導が行われているかをある程度推測することもできます。
| 部門 | 主な専門分野の例 |
|---|---|
| 経営学部門 | 国際ビジネス・経営組織論・経営史・金融ファイナンス・医療経営管理・事業戦略・物流情報管理・経営情報論・組織行動 |
| 会計学部門 | 財務会計・管理会計・原価計算・マーケティング・ブランド研究・消費者行動 |
| 戦略経営・知的財産権プログラム | 組織マネジメント・競争戦略論・人的資源管理とリーダーシップ |
教員の研究テーマを調べる具体的な方法
教員組織一覧に載っている専門分野の名称だけでは、実際にどのような研究が行われているのかまでは分かりません。担当科目名(◯◯研究、同演習)から研究指導の方向性をある程度読み取ったうえで、researchmapやCiNiiといった研究者情報データベースで教員名を検索し、近年発表されている論文のテーマを確認しておくと、研究計画書に書く内容がその教員の指導範囲からどの程度外れていないかを事前に把握できます。志望する教員の専門分野が自分の研究テーマと近いほど、研究計画書と口述試験での説明に一貫性を持たせやすくなります。
書き上げた研究計画書、そのまま出して大丈夫ですか？
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2,000字をどう配分するか｜研究テーマ・問題意識・先行研究・研究方法・意義の書き方
項目立ての考え方
2,000字という分量は、原稿用紙に換算すると5枚程度にあたり、決して長くはありません。研究テーマの背景となる問題意識、先行研究の中での位置づけ、研究方法、研究の意義という4つの要素を、それぞれ独立した項目として詰め込みすぎず、全体としてひとつのストーリーになるように配分することが重要です。目安として、問題意識に400〜500字、先行研究の整理に400〜500字、研究方法に600〜700字、意義・貢献に300〜400字という配分から書き始め、内容に応じて調整するとバランスが取りやすくなります。
問題意識の書き方
冒頭でいきなり研究方法を説明するのではなく、なぜそのテーマに取り組む必要があるのかという問題意識から書き始めると、読み手が文脈をつかみやすくなります。経営学・会計学分野では、業界の構造変化や制度変更、実務で直面した課題などを起点に問題意識を説明すると、審査担当の教員にとって研究の必然性が伝わりやすくなります。抽象的な問題意識(「経営について研究したい」など)のまま止まっていると、口述試験で「具体的にどの業界のどの課題を指しているのか」と問い直されやすくなります。
先行研究の位置づけ方
2,000字の中で先行研究を網羅的に列挙する必要はなく、自分の研究テーマに直結する主要な先行研究を2〜3点に絞り、その研究で明らかになっていること・まだ明らかになっていないことを簡潔に整理したうえで、自分の研究がどこに位置づけられるのかを一文で示す書き方が、限られた字数の中では効果的です。先行研究への言及が一切ないと、指導を希望する分野の研究動向を把握していないという印象を与えかねないため注意してください。
経営学・会計学分野で研究方法を具体化するヒント
経営学・会計学分野の研究方法は、大きく定量的アプローチと定性的アプローチに分かれます。財務データや業界統計、アンケート調査の結果を統計的に分析する定量的アプローチと、特定企業への聞き取り調査や複数事例の比較にもとづく定性的アプローチのどちらが自分の研究テーマに適しているかを、研究計画書の中で明確にしておく必要があります。両方を組み合わせる場合も、どちらを主軸に置くのかをはっきりさせたほうが、口述試験での説明がぶれにくくなります。
研究方法と研究の意義
研究方法は、何を対象に、どのようなデータを、どのように収集・分析するのかを具体的に書くことが求められます。企業の財務データや業界統計を用いた定量分析なのか、インタビューや事例研究による定性分析なのかを明確にし、修士課程の在学期間内に実行可能な計画になっているかを自分自身でも点検してください。研究の意義については、学術的な貢献だけでなく、経営学研究科が掲げる「経営イノベーションの実現」という目的とも接続させながら、研究成果が実務や社会にどう還元されうるかを一文で示すと説得力が高まります。
部門別に見るテーマの方向性
経営学研究科は経営学部門・会計学部門・戦略経営プログラムという複数の専門領域を抱えているため、自分の関心がどの部門に近いのかを整理しておくと、教員選びと研究計画書のテーマ設定を同時に進めやすくなります。経営組織や人的資源管理に関心があるなら経営学部門、財務諸表や原価計算、ブランドや消費者行動に関心があるなら会計学部門、企業の競争戦略や知的財産の活用に関心があるなら戦略経営・知的財産権プログラムというように、自分の実務経験や問題意識がどの領域と重なるかを最初に整理すると、研究テーマが散漫になりにくくなります。
先行研究の探し方
先行研究を探す際は、CiNii ResearchやGoogle Scholarで研究テーマに関連するキーワードを検索し、被引用数の多い論文や、直近5年程度で発表された論文を優先的に確認すると、その分野で何が議論されてきたのかを効率よく把握できます。経営学系の学会誌に掲載された論文を中心に2〜3点へ絞り込み、それぞれの論文が明らかにしたことと、まだ扱われていない論点を整理してから研究計画書に書き起こすと、限られた字数の中でも説得力のある位置づけを示しやすくなります。指導を希望する教員が近年発表した論文があれば、その研究蓄積と自分のテーマとの接点を一言添えるだけでも、研究計画書全体の説得力が増します。
書き出しの型を決めておく
2,000字という短い分量では、書き出しの数行で読み手の理解の土台が決まります。「近年、◯◯業界では〜という変化が進んでいる」「◯◯という実務上の課題に対し、これまでの研究では〜が十分に検討されてこなかった」といった問題意識を提示する型から書き始めると、以降の先行研究・研究方法・意義の説明にも自然につながりやすくなります。逆に「私は〜に興味がある」という個人の関心だけを述べる書き出しは、学術的な問いへの発展が弱くなりがちなので注意してください。
書き終えてから見直す視点
2,000字を書き終えたら、一度声に出して読み返すか、時間を置いてから読み直すことをおすすめします。問題意識から研究方法までが一本の線でつながっているか、途中で論点が飛躍していないかを確認する作業は、書き上げた直後よりも一晩置いてからのほうが客観的に見つけやすくなります。
社会人入試で研究計画書を書く場合の視点｜実務経験と研究テーマの接続のさせ方
アドミッションポリシーが求める社会人像
経営学研究科のアドミッションポリシーには、社会人にあっては実務において活躍する基礎的能力を有していることが知識・技能の評価観点として明記されています。社会人入試の研究計画書では、実務経験を研究テーマにどう接続させているかが評価の軸になるため、単に興味のある経営学のテーマを選ぶのではなく、自身の職務経験の中で感じた課題意識を出発点にする書き方が、アドミッションポリシーとの整合性を取りやすくなります。
実務経験を研究計画に落とし込む書き方
実務経験をそのまま研究計画書に書き連ねるのではなく、経験の中で見えてきた具体的な問いにまで抽象化してから研究テーマに落とし込むと、実務家としての経験と学術的な研究計画の橋渡しがしやすくなります。「なぜこの業界では特定の施策が定着しないのか」「なぜ特定の組織形態が選ばれるのか」といった問いの形に整理する作業が、抽象化の第一歩になります。社内でしか通用しない専門用語をそのまま使うのではなく、経営学の概念や先行研究の枠組みに置き換えて説明することも、口述試験での質疑応答を見据えると有効です。
在職年数と出願区分の関係を踏まえた準備
社会人入試の出願資格は、学歴要件を満たしてから2027年4月の入学時点で3年以上が経過している区分Iと、3年未満でも出願時に企業等に勤務している区分IIに分かれます。区分IIに該当する場合は在職証明書類の提出も必要になるため、研究計画書の作成と並行して、証明書類の準備状況も早めに確認しておくことをおすすめします。仕事を続けながらの受験では準備に使える時間が限られるため、研究計画書の骨子を固める段階から逆算してスケジュールを組むことが実務的な対策になります。
働きながら準備を進めるうえでの時間配分
平日の勤務時間を確保したまま出願準備を進める場合、研究計画書の骨子作成、先行研究の収集、第1次試験(小論文)対策、証明書類の準備という複数の作業を同時並行で進める必要があります。出願期間の直前にまとめて着手するのではなく、願書受付期間の1〜2か月前には研究計画書の骨子を固めておくと、証明書類の不備や英語スコアの有効期限切れといったトラブルにも余裕を持って対応できます。
研究計画書と職務経歴書は別の書類である
社会人入試の出願書類には、入学志願票の中に職歴を記入する欄が設けられていますが、これは研究計画書とは別の情報です。職歴の詳細は志願票側に記載するため、研究計画書の中で経歴そのものを長々と説明する必要はありません。研究計画書では、経歴の中から研究テーマに直結する経験だけを取り上げ、それがどのような問題意識につながったのかを簡潔に示す書き方にとどめると、2,000字という分量を有効に使えます。
勤務先への配慮と受験準備の両立
社会人入試での受験を検討する場合、平日に実施される第1次試験・第2次試験に参加するための休暇取得や、通学交通機関を志願票に記入する必要がある点など、勤務先との調整が発生する場面があります。試験日程は出願前から公開されているため、受験を決めた段階で早めに休暇の見込みを立てておくと、研究計画書の作成に集中しやすくなります。研究計画書の内容そのものに勤務先固有の機密情報を書き込む必要はなく、一般化した問題意識として説明できる範囲にとどめることも、実務上の配慮として意識しておくとよいでしょう。
やってしまいがちなNG例と提出前チェックリスト
分量に関するNG例
2,000字程度という指定に対して大きく超過したり、逆に極端に不足したりする原稿は、指定様式を守れていないという印象につながります。所定の表紙以外に本文の書式指定はありませんが、目安の分量から大きく外れないようにすることは、研究計画書以前に出願書類としての基本的なマナーです。
テーマ設定に関するNG例
研究テーマが広すぎて、修士課程の在学期間内に実行できる研究方法まで具体化できていない研究計画書は、口述試験で研究方法を問われた際に答えに窮しやすくなります。逆に、先行研究への言及が一切なく、自分の経験や関心だけを書き連ねた研究計画書も、学術的な位置づけが不明確だという評価を受けやすくなります。「経営学全般に関心がある」といった書き方も、テーマが絞り込めていない典型的な例です。テーマを絞り込む際は、業界・対象組織の規模・分析の切り口(組織・戦略・財務・マーケティングのいずれか)のうち、少なくとも2つ以上を具体的に特定できているかを目安にすると、抽象的なテーマ設定を避けやすくなります。
教員選びと募集要項確認に関するNG例
研究計画書のテーマと、志願票で指定する指導希望教員の専門分野が一致していない場合、審査する側からすると、研究計画の実現可能性そのものに疑問符が付きます。また、「学生募集せず」と注記された教員を指導希望に記入してしまうミスは、募集要項を最後まで確認していれば防げる基本的な見落としです。教員組織一覧は毎年差し替えられるため、前年度以前の情報をもとに研究計画書を書き進めてしまうことも、同様に避けたいミスの一つです。出願する年度の募集要項を必ず確認したうえで、最終的な教員名を確定させてください。
書き方の良い例とNG例の比較
| 項目 | NG例 | 改善の方向性 |
|---|---|---|
| 問題意識 | 「経営学に興味があるから」で終わる | 業界の構造変化や実務上の課題など、具体的な背景まで書く |
| 先行研究 | 一切触れない、または羅列するだけ | 2〜3点に絞り、明らかになったこと・未解明な点を整理する |
| 研究方法 | 「アンケート調査を行う」とだけ書く | 対象・データの種類・分析手法まで具体的に書く |
| 指導希望教員 | 専門分野を確認せずに記入する | 担当科目・専門分野を確認し、テーマと整合する教員を選ぶ |
教員を1名に絞りきれない場合の考え方
複数の教員が候補に挙がって絞りきれない場合は、研究テーマの核心により近い専門分野の教員を優先する考え方が基本になります。経営学部門と会計学部門のどちらにも関連しうるテーマの場合は、自分がより深く掘り下げたい論点(組織や戦略の側面か、財務や会計の側面か)を軸に判断すると、研究計画書の内容そのものも一貫性を保ちやすくなります。
提出前チェックリスト
- A4判・横書き・2,000字程度の分量に収まっているか
- 所定の表紙を左上でホチキス留めしているか
- 研究テーマ・問題意識・先行研究・研究方法・研究の意義の流れが一貫しているか
- 志願票に記入する指導希望教員の専門分野とテーマが一致しているか
- 指導希望教員が出願年度に募集を行っているか(最新の教員組織一覧で確認)
- 人工知能等による自動生成文章や他者作成の文章になっていないか
- 口述試験でテーマ・先行研究・研究方法について質問されても答えられる内容になっているか
- 問題意識・先行研究・研究方法・研究の意義の各項目に大きな字数の偏りがないか
出願から入学手続までのスケジュール｜秋入試・春入試の日程と研究計画書の提出タイミング
秋入試・春入試という2回の出願機会
青山学院大学院経営学研究科の博士前期課程は、一般入試・社会人入試とも年2回、秋実施と春実施の出願機会があります。研究科は教員ごとに募集人数を管理しているため、秋入試で特定の教員の合格者が一定数に達した場合、その教員は春入試で募集を停止する可能性がある点には注意が必要です。志望する教員が決まっている場合、春よりも秋での出願を優先的に検討したほうが安全といえます。また、在留資格のない志願者は秋実施での出願が推奨されています。春実施だと入学までに在留資格取得の手続が間に合わない可能性があるためです。
出願期間・出願方法・検定料
2027年度の願書受付期間は、秋入試が2026年9月3日(木)から9月9日(水)まで、春入試が2027年1月6日(水)から1月12日(火)までで、いずれも受付最終日の消印有効です。入学検定料は35,000円で、コンビニエンスストア端末またはクレジットカードで支払い、収納証明書を出願書類に同封します。出願はすべて郵送受付で、簡易書留・速達郵便で送付する形式です。Web出願の仕組みは用意されていないため、郵便局窓口での手続が必要になる点も準備のスケジュールに含めておいてください。
授業実施キャンパスと通学の考え方
授業はすべて青山キャンパス(東京都渋谷区渋谷4-4-25)で実施され、第1時限から第6時限まで9:00〜20:00の間に授業が配置される昼夜開講制が取られています。社会人入試の志願票には通学交通機関を記入する欄があり、勤務先から通学にかかる所要時間もあわせて申告する形式になっています。出願前に、自宅や勤務先から青山キャンパスまでの通学時間を確認しておくと、研究計画書の作成と並行して入学後の生活設計もイメージしやすくなります。
試験日程と合格発表
秋入試は、第1次試験(筆記)が2026年9月19日(土)、第1次合格発表が10月2日(金)13:00、第2次試験(口述)が10月10日(土)、最終合格発表が10月16日(金)13:00という日程です。春入試は、第1次試験(筆記)が2027年1月21日(木)、第1次合格発表が1月29日(金)13:00、第2次試験(口述)が2月8日(月)、最終合格発表が2月12日(金)13:00という日程です。第1次試験の合格者のみ第2次試験(口述)に進める仕組みのため、研究計画書は第1次試験の結果を待たずに、出願時点で十分に練り込んでおく必要があります。
入学手続と学費
入学手続はすべて郵送で行い、秋入試は第1次入学手続(2026年11月13日締切)と第2次入学手続(2027年3月5日締切)の2回に分かれています。学費については、入学手続納入金合計610,500円(後期分学費等を含まない場合)、初年度納入金合計931,000円(後期分学費等320,500円を含む)と案内されています。研究計画書の作成に集中する前に、こうした出願全体のスケジュールと費用感を把握しておくと、直前になって慌てることを避けられます。
問い合わせ先と二重学籍の禁止
受験や出願書類に関する問い合わせは、学務部教務課 経営学部・経営学研究科担当(電話03-3409-9524)が窓口になっています。ただし合否に関する問い合わせには応じない旨が募集要項に明記されているため、研究計画書の内容や評価の見込みについて事前に問い合わせることはできません。また、他大学大学院や本学の他研究科との併学は原則として認められていません(二重学籍の禁止)。すでに他の大学院に在籍している人が出願を検討する場合は、この点もあわせて確認しておく必要があります。
郵送出願の注意点
出願はすべて郵送受付で、出願書類と入学検定料の収納証明書を封筒に入れ、本学所定の出願用封筒表紙を貼付したうえで、郵便局窓口で簡易書留・速達郵便扱いの手続きをして郵送する形式です。書類や検定料に不備があるもの、受付最終日を過ぎた消印のものは受理されず返送されるため、研究計画書を含む出願書類一式は余裕を持って準備し、受付期間の早い段階での投函を心がけてください。一度受け付けられた出願書類と検定料は返還されません。
| 時期 | 秋入試 | 春入試 |
|---|---|---|
| 願書受付期間 | 2026年9月3日〜9月9日 | 2027年1月6日〜1月12日 |
| 第1次試験(筆記) | 2026年9月19日 | 2027年1月21日 |
| 第1次合格発表 | 2026年10月2日13:00 | 2027年1月29日13:00 |
| 第2次試験(口述) | 2026年10月10日 | 2027年2月8日 |
| 最終合格発表 | 2026年10月16日13:00 | 2027年2月12日13:00 |
より広い出願資格や試験科目、面接の傾向まで含めた全体像を確認したい場合は、青山学院大学大学院経営学研究科「春入試」の傾向と対策もあわせて参考にしてください。本記事では研究計画書の書き方に絞って掘り下げています。
よくある質問(FAQ)
研究計画書は何字で書けばよいですか。
募集要項ではA4判・横書きで2,000字程度と案内されています。極端に超過したり不足したりせず、目安の分量に収まるように作成してください。所定の表紙を付けてMS Wordなどで作成する形式です。手書きでの提出は想定されていないため、必ずパソコンで作成してから印刷してください。
研究計画書のフォーマットは決まっていますか。
本学所定の表紙を使用することは指定されていますが、本文のレイアウトそのものに細かい指定はありません。ただし読み手が内容を追いやすいよう、研究テーマ・問題意識・先行研究・研究方法・意義といった項目立てで構成することをおすすめします。小見出しを付けるかどうかは任意ですが、段落を適切に区切るだけでも読みやすさは大きく変わります。
研究計画書は誰がどのタイミングで評価しますか。
出願書類として提出した後、第2次試験(口述試験)の項目としても募集要項の試験時間割表に明記されています。つまり出願時の書類選考だけでなく、口述試験でも内容について直接質問される前提で準備する必要があります。第1次試験に合格して初めて口述試験に進めるため、まずは第1次試験対策と並行して仕上げておく必要があります。秋入試・春入試のいずれも、出願から口述試験までの期間は1か月程度しかない点も踏まえて準備を進めてください。
研究指導を希望する教員は必ず1人に絞る必要がありますか。
入学志願票の記入欄が教員1名分のため、出願段階で1名に絞って記入する必要があります。研究計画書を書き始める前に、経営学部門・会計学部門・戦略経営プログラムの専門分野一覧から、自分のテーマに近い教員を確認しておくとスムーズです。複数の教員が候補に挙がる場合は、担当科目名や研究テーマを見比べて、最も研究計画の内容に近い教員に絞り込んでください。
一般入試と社会人入試で研究計画書の書き方を変えるべきですか。
様式そのものは共通ですが、アドミッションポリシー上、社会人入試では実務での活躍を支える基礎的能力が評価観点に含まれています。社会人入試で出願する場合は、実務経験と研究テーマの接続を意識した書き方が評価との整合性を取りやすくなります。一般入試で出願する場合も、学部時代の学びや関心とのつながりを示すと、志望動機に一貫性が生まれます。
研究計画書は生成AIで作成してもよいですか。
募集要項では、人工知能等が自動作成した文章や他者が作成した文章での提出を明確に禁じています。文章表現の推敲に使う範囲を超えて、内容そのものを生成AIに作成させることは避けてください。口述試験で内容を深掘りされた際に、自分の言葉で説明できない研究計画書は結果的にリスクになります。
秋入試と春入試のどちらに出願すべきですか。
研究科は教員ごとに募集人数を管理しているため、秋入試で特定の教員の合格者が一定数に達すると、春入試ではその教員の募集が停止される可能性があります。志望する教員が明確な場合は、春よりも秋での出願を優先的に検討することをおすすめします。在留資格のない志願者も、入学までの手続期間を考慮して秋実施での出願が推奨されています。
研究計画書は自分だけで仕上げる必要がありますか。
文章そのものは志願者自身が作成する必要がありますが、構成の相談や内容の見直しを第三者に依頼すること自体は禁止されていません。仕事や学業と両立しながら準備する場合、専門の指導を活用して効率よく仕上げるのも一つの方法です。第三者に相談する場合も、最終的な文章は自分自身の言葉でまとめる必要がある点は変わりません。
まとめ|青山学院大学院経営学研究科の研究計画書は「教員選び」と「口述試験」から逆算する
青山学院大学大学院経営学研究科の研究計画書は、A4判・2,000字程度という限られた分量の中に、出願資格の確認、指導を希望する教員との整合性、そして第2次試験(口述試験)で問われることを見据えた内容の3つを同時に成立させる必要がある書類です。単に文章として体裁を整えるだけでなく、出願から入学手続までの一連の流れの中で、どの段階で誰に何を評価されるのかを理解したうえで書き進めることが、遠回りに見えて最も確実な近道になります。最後に、本記事で整理したポイントを振り返ります。
- 研究計画書はA4判・横書き・2,000字程度、本学所定の表紙を付けてMS Wordなどで作成する
- 人工知能等による自動生成文章や他者作成の文章での提出は募集要項で禁止されている
- 一般入試は学歴要件に加えて英語スコア(TOEIC730/TOEFL iBT79/IELTS6.0)が必要、社会人入試は在職状況等に応じた区分I〜IIIで判断される
- 研究計画書は出願書類であると同時に、第2次試験(口述試験)でも評価対象になる
- 志願票の指導希望教員欄と研究計画書のテーマは整合させ、教員が出願年度に募集を行っているかも確認する
- 社会人入試では実務経験と研究テーマの接続を意識した書き方がアドミッションポリシーと整合しやすい
- 秋入試は教員ごとの募集枠に余裕があることが多いため、志望教員が明確なら秋出願を優先的に検討する
- 出願はすべて郵送受付のため、証明書類の取り寄せも含めた全体スケジュールを早めに組む
研究計画書は、出願書類の中でも仕上げるまでに時間のかかる書類です。研究計画書の例文とテンプレートのような一般的な構成の型を参考にしながら、青山学院大学院経営学研究科固有の出願資格や教員組織、口述試験までを見据えた内容に落とし込んでいく作業には、相応の準備期間が必要になります。とくに社会人入試では、平日の勤務時間を確保しながら第1次試験対策・証明書類の準備・研究計画書の作成を並行して進める必要があるため、願書受付期間の直前ではなく、1〜2か月前から逆算した準備スケジュールを組むことが結果的に近道になります。
仕事や学業と両立しながら限られた時間で仕上げる必要がある場合や、社会人入試での実務経験の言語化に迷う場合は、大学院入試対策コースのように専門の指導を活用するのも一つの方法です。社会人がMBAを取得する方法を徹底解説した記事もあわせて参考にすると、社会人が大学院進学を検討する際の一般的な視点も整理できます。独学での対策に不安がある場合は、早い段階で相談先を確保しておくと、出願資格の確認から研究計画書の完成度を高める作業まで、余裕を持って進めやすくなります。
書き上げた研究計画書、そのまま出して大丈夫ですか？
研究職キャリアを持つ講師が、テーマ設定・先行研究の位置づけ・研究方法まで、出願レベルに届いているかを個別に確認します。
- 研究職の講師が研究計画書を添削し、改善点を明確化
- 相談後に、志望校の出題傾向と学習ロードマップをまとめた個別フィードバックレポートをお渡し
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