上智大学大学院言語科学研究科『9月入試・2月入試』の傾向と対策｜出願資格・試験科目まで

2026年8月27日2026年9月4日

上智大学大学院言語科学研究科の「9月入試」と「2月入試」は、言語学専攻の博士前期課程・博士後期課程が実施する入試区分であり、2027年度入試要項を確認する限り、言語学一般コース・英語教授法(TESOL)コース・日本語教育学コースのいずれを選んでも社会人入試は実施されておらず、受験枠は一般入試のみとなっている。

言語科学研究科とは、上智大学大学院に設置された研究科の一つで、言語学専攻のもとに複数のコースを置き、理論言語学から英語教育・日本語教育まで幅広い言語研究を扱う組織である。「上智大学院言語科学研究科 9月入試 2月入試」というキーワードで情報を探している人の多くは、入試区分の名前だけでなく、コースごとの出願資格や試験科目の違い、そして意見書と研究計画書のどちらを準備すべきかで迷っているのではないだろうか。

＼大学院入試専門／

まずは無料相談で、合格までの最短ルートを確認しませんか？

スプリング・オンライン家庭教師のプロ講師が、現在の学力・志望校・残り期間に合わせて、必要な対策を個別に整理します。

大学院入試のプロ講師が最適な受験戦略を提案
相談後に、志望校の出題傾向と学習ロードマップをまとめた個別フィードバックレポートをお渡し
志望校が決まっていなくてもOK

＼合格がグッと近づく／

無料相談を申し込む 4大特典を無料で受け取る

LINE登録でもらえる4大特典 : ①プロ講師の映像授業 ②合格までのロードマップシート ③受験校検索サイト ④「今から間に合うか」の判断材料

（費用は一切かかりません）

2027年度入試からは、従来4コース体制だった言語学専攻のうち言語聴覚研究コースの募集が停止され、言語学一般コース・英語教授法コース・日本語教育学コースの3コース体制に変わった。志望コースを検討している場合は、この変更を踏まえて計画を立て直す必要がある。あわせて、指導教員への事前連絡や説明会の実施時期など、コースごとに異なる出願前の手続きも見落としやすいポイントである。

本記事では、上智大学が公開する2027年度入試要項(共通・言語科学研究科)を一次情報として、コース構成の最新状況、入試区分ごとの出願資格・試験科目、出願書類の準備方法、出願スケジュール、そして倍率・難易度の考え方までを順を追って整理する。数値や日程はすべて出典を明示し、確認できない項目は推測せず「最新の学生募集要項でご確認ください」と明記する。

上智大学院全体に共通するルールと、言語科学研究科(言語学専攻)固有のルールが入り混じっている点も、この研究科の情報収集を難しくしている一因である。本記事では両者を区別しながら説明するので、「自分の志望コースにだけ当てはまる条件は何か」を意識して読み進めてほしい。学部から直接進学を考えている人にも、社会人になってから研究の道に戻ろうとしている人にも、確認すべき出願資格・書類・試験の枠組みは同じである。要項の記載は年度ごとに更新されるため、本記事で示す数値・日程はあくまで2027年度の一次情報として読み、出願時には必ず最新版を確認してほしい。

大学編入・大学院入試・医学部編入専門｜無料相談でプロ講師があなた専用の合格プランを提案(志望校未定でもOK・LINEで予約)

上智大学大学院言語科学研究科とは｜3コース体制と研究科の特徴

言語科学研究科は、上智大学大学院に設置された研究科の一つで、公式サイトの構成を見る限り「言語学専攻」という一つの専攻から成り立っている。多くの総合大学院では研究科の下に複数の専攻が並ぶが、言語科学研究科は専攻の下にコースを分ける設計になっており、コースごとに研究領域・出願資格・試験内容が異なるという点が、この研究科を理解するうえでの出発点になる。学部の延長で自動的に決まるものではなく、独立した大学院研究科として言語に関する研究を扱っている点も押さえておきたい。

2027年度時点のコース構成

2027年度入試の時点で、言語学専攻博士前期課程には次の3コースがある。出願時にいずれか1コースを選択する必要があり、入学後に他のコースへ変更することはできない。志望研究テーマと最も近いコースを、出願前の段階で慎重に見極める必要がある。

コース名	主な研究領域	2027年度の募集状況
言語学一般コース	理論言語学・応用言語学など幅広い言語研究	募集継続
英語教授法(TESOL)コース	英語教育・第二言語習得	募集継続(英語力・実務経験等の追加要件あり)
日本語教育学コース	日本語教育・日本語学	募集継続
言語聴覚研究コース	言語聴覚障害学等	2027年度より募集停止

言語聴覚研究コースの募集停止については、次のH2で詳しく取り上げる。すでに言語聴覚領域を志望していた人は、コース自体が選択肢から外れるため、早めに方針転換を検討したほうがよい。

説明会・指導教員に関する事前手続き

コースによって入試説明会の実施頻度も異なる。公開情報によれば、英語教授法コースは年1回(6月下旬あるいは7月上旬)、日本語教育学コースは年2回(5月・10月)の実施が予定されており、言語学一般コースは実施する場合のみ大学Webサイトに掲載される。出願前に指導を希望する教員へ連絡するかどうかで手続きが変わる点も見落としやすい。出願するコースとは別のコースの教員を指導教員として希望する場合は、出願期間開始の1ヶ月前までに専攻事務室へメールで連絡する必要があるとされている。

問い合わせ先

コース固有の内容(志望コースの選び方・指導教員の希望など)を確認したい場合は言語学専攻事務室(電話03-3238-4160、メールi-lingd@sophia.ac.jp)へ、出願書類・検定料・全体スケジュールなど共通の内容を確認したい場合は入学センター(電話03-3238-3517、メールadmission-g-co@sophia.ac.jp)へ問い合わせる、という役割分担になっている。どちらに聞くべきか迷った場合は、まず専攻事務室に確認するとスムーズなことが多い。

研究科全体の入試制度を理解しておく意味

言語科学研究科の入試区分(9月入試・2月入試)や受験枠(一般入試・社会人入試)の考え方は、上智大学大学院に共通する制度の一部である。研究科単位の共通ルール(出願資格の基本区分・検定料・出願書類の一般規定など)を先に押さえておくと、言語科学研究科固有の追加要件が理解しやすくなる。上智大学大学院全体の入試制度・研究科一覧については、上智大学大学院入試を徹底解説｜研究科・出願資格・過去問対策で詳しく整理しているので、あわせて確認しておきたい。

次のH2以降では、言語科学研究科(言語学専攻)に固有の情報として、コース変更の詳細、入試区分ごとの実施有無、出願資格、試験科目、出願書類、スケジュール、そして倍率・難易度の考え方まで、一次情報に基づいて順に解説していく。志望コースがまだ決まっていない場合は、まず次のH2でコース構成の全体像をつかみ、そのうえで出願資格・試験科目の違いを比較しながら絞り込んでいくとよい。

コース構成と2027年度の変更点｜言語聴覚研究コース募集停止の影響

言語科学研究科を志望するうえで、2027年度入試における最大の変更点は言語聴覚研究コースの募集停止である。上智大学の公式発表によれば、言語科学研究科言語学専攻(博士前期課程)の言語聴覚研究コースは2027年度入試より募集を停止する。発表ページには募集停止の具体的な理由は記載されていない。

他の3コースへの影響

同じお知らせでは、言語学専攻の他の3コース(言語学一般コース・英語教授法(TESOL)コース・日本語教育学コース)は引き続き募集を行うことが明記されている。したがって、言語聴覚研究コース以外を志望している場合、コース選択そのものへの直接的な影響は無い。ただし、研究科全体としてコース数が4から3へ減ったという事実は、志望理由書や意見書で研究科を選んだ理由を説明する際の背景情報として押さえておく価値がある。募集人員や試験内容が今後さらに見直される可能性もゼロではないため、出願年度が近づいたら、あらためて最新のお知らせページを確認する習慣をつけておきたい。

言語聴覚研究コースを志望していた場合の選択肢

言語聴覚研究コースへの出願を検討していた場合、2027年度入試では同コースへの出願自体ができない。近い研究領域を扱う他大学院を探すか、言語科学研究科内の他コース(たとえば言語学一般コース)で研究テーマを再設計できないかを検討する必要がある。出願を予定していたコースが実施されているかどうかは、出願直前ではなく早い段階で公式サイトの募集要項を確認しておくのが安全である。

このように、大学院の募集情報は年度によって変わりうる。特に人数の少ない専門コースほど、需要や体制の変化を理由に募集停止や再編が行われる可能性がある。志望コースを固定して長期の学習計画を立てる前に、直近の公式発表(入試説明会の告知・お知らせページなど)を定期的に確認する習慣をつけておくと、こうした変更に早く気づける。学習計画を立て直す際は、コースの変更点だけでなく、出願資格や試験科目まで含めて最新版を確認し直すことをおすすめする。

博士後期課程のコース区分について

ここまで見てきたコース選択(言語学一般・英語教授法・日本語教育学)は、いずれも博士前期課程における仕組みである。2027年度入試要項の記載を確認する限り、博士後期課程では出願時に個別コースを選ぶ手続きは明記されておらず、言語学専攻としてひとつの選考区分(一般入試)で実施されている。前期課程で意識していたコースの違いが、後期課程では前面に出てこない構造になっている点は、見落としやすいので注意したい。博士後期課程では、他大学院出身の志願者は指導を希望する教員または専攻事務室に、出願期間より前の時期までに必ず連絡することが求められている。

博士後期課程のWeb出願システムでは、志願票の「指導教員」入力欄に第2希望まで教員名を入力する仕組みになっている。第1希望の教員だけでなく、研究テーマが近い教員をもう1名検討しておくと、出願書類作成の段階で迷いにくい。入力し忘れた場合は、印刷した志願票に赤字で追記するよう案内されている。

コース構成が変わったことで、出願資格・試験科目の詳細も見直しが必要になる。次のH2からは、実際に「9月入試」「2月入試」という入試区分が、コース・課程ごとにどのように実施されているのかを具体的に見ていく。

「9月入試」「2月入試」とは｜言語科学研究科が実施する入試区分の実態

上智大学大学院の入学試験は年3回実施され、正式名称は「9月入試」「2月入試」(いずれも春入学)と「7月入試」(秋入学)の3区分のみである。「秋入試」「冬入試」といった季節を冠したブランド名は公式には存在せず、実施時期は研究科・専攻によって異なる。言語科学研究科(言語学専攻)が実施しているのは、このうち9月入試と2月入試の2区分である。

受験枠(一般入試・社会人入試)の基本ルール

上智大学大学院の受験枠には、一般入試・社会人入試・専門職社会人養成コース入試(法律学専攻のみ)・留学生入試(国際関係論専攻のみ)がある。社会人入試を実施していない専攻では、社会人経験の有無にかかわらず一般入試枠に出願する仕組みになっている。この一般ルールを踏まえたうえで、言語科学研究科が実際にどの区分を実施しているかを見ていく。

言語科学研究科における入試区分の実施状況

2027年度入試要項(言語科学研究科・専攻別試験概要)を確認すると、言語学専攻は博士前期課程・博士後期課程のいずれについても社会人入試を実施していない。つまり、コースによって「社会人入試がある・ない」という違いがあるのではなく、言語科学研究科全体として社会人入試枠そのものが存在せず、社会人経験のある志願者も一般入試に出願する構造になっている。この点は、社会人が大学院入試に挑む際に一般的に想定する出願戦略とは異なるため、詳しくは社会人大学院入試を徹底解説｜出願資格・研究計画書・英語・面接対策もあわせて確認しておくと、他研究科との違いが理解しやすくなる。

上智大学大学院全体を見渡すと、経済学専攻や総合人間科学研究科の教育学専攻のように、一般入試とあわせて社会人入試を実施している専攻も存在する。言語科学研究科が全コースで社会人入試を実施していないのは、研究科の標準的な姿というより専攻ごとの個別事情と捉えたほうが実態に近い。社会人経験がある人が言語科学研究科を志望する場合、社会人入試という特別枠を期待せず、一般入試の出願資格・試験科目をそのまま満たす必要がある。

一方で、実際にコース・課程によって差が出るのは、「どちらの入試区分(9月・2月)を実施するか」と「試験科目の内容」の2点である。次の表に、確認できた2027年度の実施状況をまとめた。

課程・コース	9月入試(一般入試)	2月入試(一般入試)	社会人入試
博士前期課程言語学一般コース・日本語教育学コース	実施(筆記試験+口述試験)	実施(筆記試験+口述試験)	実施なし
博士前期課程英語教授法(TESOL)コース	実施(口述試験のみ)	実施(口述試験のみ)	実施なし
博士後期課程言語学専攻(コース区分なし)	実施なし	実施(口述試験のみ)	実施なし

この表から分かるとおり、博士前期課程は9月入試・2月入試のどちらでも出願でき、コースによって試験科目(筆記の有無)が異なる。一方、博士後期課程は2月入試の一般入試のみが実施され、9月入試での出願はできない。博士後期課程への進学を9月入試のタイミングで検討していた場合、この点を早めに認識しておく必要がある。

国内出願・国外出願の違い

出願区分には国内出願と国外出願があり、2月入試は国内出願のみを受け付けている。国内出願とは出願時に日本国内に居住している者(在留資格「短期滞在」の者を除く)、国外出願とは出願時に日本国外に居住する者(「短期滞在」の在留資格で日本国内に居住している者を含む)を指す。国外に居住する志願者が2月入試で合格しても、在留資格認定証明書(COE)の審査に約2ヶ月以上を要するため、入学日までに在留資格を取得できない可能性がある。そのため国外出願の場合は9月入試に出願するよう案内されている。9月入試・2月入試・7月入試は併願可能だが、試験日が同じ専攻の併願はできない。なお2月入試に出願する外国籍の志願者は、在留カード表面のコピーの提出も求められる。

社会人入試という特別枠が無いことは、仕事を続けながら受験を検討している人にとって、スケジュール調整の負担が一般の受験生と変わらないことも意味する。筆記試験・口述試験の日程は平日に設定されることがあるため、有給休暇の取得や勤務先への調整も、出願資格の確認と並行して早めに進めておきたい。

入試区分の実施状況を踏まえたうえで、次のH2では実際に出願する際に満たすべき出願資格を、博士前期課程・博士後期課程・コース別の追加要件に分けて確認する。

出願資格｜博士前期課程・博士後期課程・英語教授法コースの追加要件

言語科学研究科の出願資格は、まず上智大学大学院共通の基本要件を満たしたうえで、コースによっては追加要件が課される、という二層構造になっている。基本要件を満たしていても、追加要件を満たさなければ出願できないコースがある点に注意したい。

博士前期課程(修士課程)の基本出願資格

博士前期課程・修士課程の共通出願資格は、次のいずれかに該当することである。

区分	内容
1	日本の大学を卒業した者、および入学時までに卒業見込みの者
2	外国において学校教育における16年の課程を修了した者・修了見込みの者
3	外国の大学等で修業年限3年以上の課程を修了し、学士相当の学位を授与された者・授与される見込みの者
4	専修学校の専門課程(修業年限4年以上等の要件を満たすもの)を修了した者・修了見込みの者
5	文部科学大臣の指定した者
6	個別の入学資格審査により大学卒業者と同等以上の学力があると認められ、入学時までに22歳に達した者

このうち区分2で学士相当の学位を入学時までに取得できない場合や、区分6を利用する場合は、事前の資格審査が必要になる。審査を希望する場合はWeb出願期間開始日の2週間前までに、入学センターへメールで申請用紙を請求する必要があり、直前に気づいても間に合わない点に注意したい。

博士後期課程の基本出願資格

博士後期課程の共通出願資格は次のいずれかに該当することである。修士の学位を持たない場合は、個別の入学資格審査(区分5)を利用できるが、24歳に達している必要がある点に注意する。こちらも事前審査を希望する場合は、Web出願期間開始日の2週間前までに申請が必要である。

区分	内容
1	修士の学位・専門職学位を有する者、および入学時までに取得見込みの者
2	外国において修士相当の学位を授与された者・授与される見込みの者
3	文部科学大臣指定外国大学(大学院相当)の日本校を修了し、修士相当の学位を授与された者
4	文部科学大臣の指定した者
5	個別の入学資格審査により修士と同等以上の学力があると認められ、24歳に達した者

事前審査を申請する際の宛先・件名も明確に定められている。博士前期課程の資格審査を希望する場合は、宛先admission-g-co@sophia.ac.jp、件名「大学院入試(前期課程)出願資格審査申請書類送付希望」として、氏名・志望専攻・連絡先電話番号・申請理由・大学卒業者と同等以上の学力を示す根拠を本文に記載してメールする。博士後期課程の場合は件名を「大学院入試(後期課程)出願資格審査申請書類送付希望」とし、年齢と修士相当の学力を示す根拠を追記する。件名を誤ると担当部署に届かない可能性があるため、要項記載の文言をそのまま使うのが確実である。

英語教授法(TESOL)コースの追加要件

英語教授法(TESOL)コースのみ、上記の共通出願資格に加えて、以下の要件を両方とも満たす必要がある。まず英語力については、TOEFL iBT79点以上(0-120スケール)、IELTS 6.0以上、または英検1級のいずれかに該当すること(英語を第1言語としない者が対象)。出願期間より遡って2年以内に受験し、出願締切日までに結果が出ている試験のみが有効となる。

あわせて、次のいずれかに該当することも必要になる。教育職員免許状(教科は問わない)を取得済み、または取得見込みであること。CELTA認定証を取得済みであること。あるいは国内外の教育機関や企業において、出願時点で1年以上の外国語教育指導の経験があること(主たる業務が外国語教育でない場合は認められず、家庭教師経験も対象外とされている)。英語力の証明と教育資格・実務経験の証明を、両方そろえて出願する必要がある点が、他コースとの大きな違いである。

なお、英語を主たる教育言語とする大学の課程を修了した者は、英語力を証明する外国語検定試験の成績提出を免除する規定がある。免除を希望する場合は、出身大学(大学院)の教育カリキュラムが英語で実施されている旨を証明する書類(学部長等、責任者の署名が必要)を別途提出する必要がある。

日本語教育学コースの「推奨要件」

日本語教育学コースには、英語教授法コースのような必須の追加出願資格は設けられていない。ただし「日本語教育学の履修歴や日本語教育の指導経験等の証明書」として、次の5項目のうち少なくとも1つを満たすことが推奨されており、出願要件ではないものの総合判定において考慮されるという位置づけになっている。

項目	内容
1	学部で日本語教育を主専攻・副専攻、または日本語教育関連科目20単位以上を履修(見込)
2	民間の日本語教師養成機関で420時間コースを履修(見込)
3	日本語教育能力検定試験合格者、または登録日本語教員の有資格者
4	国内外の教育機関で1年以上の日本語教育指導経験がある者
5	大学院の研究生として日本語教育関連科目20単位以上を履修(見込)

過去の学習歴・経験によっては、入学後に学部レベルの日本語教育関連コースの履修を義務づけられることもあるとされている。出願要件として必須ではないからといって軽視せず、可能な範囲でこれらの実績を積んでおくと、出願書類・口述試験の両方で説得力が増す。

言語学一般コースの外国語試験免除制度

言語学一般コースには、特定の資格スコアを提出することで筆記試験の一部が免除される仕組みがある。免除を申請した場合、免除された科目を除いた残りの科目のみを受験すればよい。免除の対象になる組み合わせを次の表に整理した。

提出するスコア	免除される科目	受験する科目
日本語能力試験(N1)等(第1外国語として日本語を選択)	第1外国語(日本語)	第2外国語+専門科目
日本語能力試験(N1)等(第2外国語として日本語を選択)	第2外国語(日本語)	第1外国語+専門科目
TOEFLスコア(9月入試で第1外国語として英語を選択する者のみ)	第1外国語(英語)	第2外国語+専門科目

免除申請者は、印刷した志願票の「免除申請欄」に「外国語試験免除」と入力されているかを必ず確認し、入力し忘れた場合は志願票に赤字で追記するよう案内されている。せっかく免除要件を満たしていても、申請の入力漏れがあると免除が適用されない可能性があるため注意したい。

出願資格を満たしていることを確認したら、次は実際にどのような試験が課されるのかを見ていく。

＼大学院入試専門／

まずは無料相談で、合格までの最短ルートを確認しませんか？

スプリング・オンライン家庭教師のプロ講師が、現在の学力・志望校・残り期間に合わせて、必要な対策を個別に整理します。

大学院入試のプロ講師が最適な受験戦略を提案
相談後に、志望校の出題傾向と学習ロードマップをまとめた個別フィードバックレポートをお渡し
志望校が決まっていなくてもOK

＼合格がグッと近づく／

無料相談を申し込む 4大特典を無料で受け取る

LINE登録でもらえる4大特典 : ①プロ講師の映像授業 ②合格までのロードマップシート ③受験校検索サイト ④「今から間に合うか」の判断材料

（費用は一切かかりません）

試験科目と選考方法｜筆記試験・口述試験はコースでどう違うか

言語科学研究科の選考方法は、コース・課程によって筆記試験の有無が大きく異なる。志望コースの試験形式を早い段階で把握しておかないと、対策の方向性そのものを誤りかねない。ここではコースごとの試験科目を順に確認したうえで、最後に一覧表で全体像を整理する。

言語学一般コース(博士前期課程)

言語学一般コースは、第1外国語(選択科目)の筆記試験と口述試験が課される。第1外国語・第2外国語をそれぞれ何語で受験するかは出願時に選択する仕組みで、第2外国語として中国語を希望する場合は、出願期間の1ヶ月前までに専攻事務室へ問い合わせる必要がある。9月入試で第1外国語として英語を選択し、TOEFLのスコアを提出した場合は、Web出願システムの「免除申請」欄で外国語試験免除を選択することになっており、スコア提出者は筆記試験そのものを受けずに済む仕組みになっている(免除の詳細は前のH2の表を参照)。理論言語学を中心に幅広いテーマを扱うコースであるため、志望する研究テーマと、選択する外国語・専門科目の相性も事前に確認しておきたい。

日本語教育学コース(博士前期課程)

日本語教育学コースは、日本語教育学に関する設問についての専門科目の論述試験(9:30〜11:00)と、辞書使用が認められる英語の試験(11:10〜12:10)、そして口述試験が課される。専門科目の論述では、日本語教育に関する知識だけでなく、自分の研究テーマへの理解の深さも問われることになる。専門科目と英語の試験は同日に連続して実施されるため、時間配分の感覚を事前につかんでおきたい。ただし辞書使用を認めている場合でも、電子辞書や、英語の用語に日本語訳がついた用語辞典の使用は認められていない。9月入試では筆記試験の翌日に口述試験が行われる日程になっている。

英語教授法(TESOL)コース

英語教授法コースは、筆記試験を実施せず、10時開始の英語による面接(口述試験)のみで選考される。口述試験は原則として四谷キャンパスで対面実施される。ただし出願書類の段階で、進学理由等を英語でまとめた小論文(2,000ワード以内)の提出が求められており、実質的な選考は出願書類と口述試験の組み合わせで行われると捉えたほうが実態に近い。

博士後期課程の選考方法

博士後期課程は、筆記試験を実施せず、10時開始の口述試験のみで選考される。出願書類として研究計画書・意見書・修士論文(または同等の論文)のコピーなどをそろえたうえで、口述試験で研究内容について深く問われる形式になる。書類の完成度が選考の比重として大きくなる点は、博士前期課程との違いとして押さえておきたい。

コース・課程	筆記試験	口述試験
言語学一般コース(博士前期)	第1外国語(選択科目)	あり
日本語教育学コース(博士前期)	専門科目(論述)+英語(辞書使用可)	あり
英語教授法コース(博士前期)	実施なし	あり(英語による面接)
言語学専攻(博士後期)	実施なし	あり

コースによって求められる能力の種類が異なるため、対策の優先順位も自然と変わってくる。筆記試験がある言語学一般コース・日本語教育学コースは、専門知識と語学力を積み上げる時間そのものが必要になる一方、口述試験のみの英語教授法コース・博士後期課程は、限られた出願書類と面接の場で自分の研究の意義を伝えきる準備が重要になる。試験科目の違いを踏まえたうえで、次は出願時に提出する書類、特に意見書と研究計画書の違いについて詳しく見ていく。

出願書類の準備｜意見書と研究計画書、博士前期・後期での違い

言語科学研究科の出願書類で最も誤解されやすいのが、「研究計画書」と「意見書」のどちらを提出すべきかという点である。この2つは課程によって求められ方が大きく異なる。

博士前期課程では研究計画書ではなく「意見書」が中心

博士前期課程では、いわゆる「研究計画書」という名称の書類は求められていない。代わりに、本専攻へ入学を希望する理由・目的等をまとめた書類(日本語または英語、A4判1枚程度、書式自由)と、「意見書」の提出が全員に求められる(本学外国語学部卒業見込者、本専攻の研究生・外国人特別研究生は意見書が不要)。この書類には希望する指導教員がいる場合、最上部にその教員名を記載することになっている。

外国人志願者が提出する日本語能力を証明する書類には、望ましいとされる基準スコアが示されている。次の表に主な基準をまとめた。

試験	望ましいスコア
日本語能力試験(N1)	180点満点中150点以上での合格
J.TEST実用日本語検定「A-Cレベル試験」	800点以上(認定証発行の最低基準は700点以上)
JPT日本語能力試験	660点以上

意見書は出身大学・大学院の指導教員が作成するのが原則で、難しい場合は勤務先の上司等でも作成できるとされている。在籍先の授業担当教員(非常勤講師を除く)への依頼は認められていないため、作成者選びを間違えないよう注意したい。提出の際は厳封のうえ、封筒表に「意見書在中」と記載することが求められる。

意見書の所定様式は、上智大学の入試情報サイトからダウンロードできる。英語教授法コースを志望する場合は、これらに加えて進学理由等を英語でまとめた小論文(2,000ワード以内)も必要になる。日本語教育学コースの場合は、入学を希望する理由・目的等を日本語で1,600字程度にまとめた書類が求められ、言語学一般コースの「A4判1枚程度」とは分量の指定が異なる。外国人志願者のみ、日本語能力試験(N1)、J.TEST「A-Cレベル試験」、JPTのいずれかのスコアなど、日本語能力を証明する書類の提出も必須とされている(出願期間より遡って2年以内に受験した結果のみ有効)。

博士後期課程では「研究計画書」が必須

博士後期課程では、日本語で12,000字以内、または英語で5,000ワード以内の「大学院における研究計画書」(書式自由・片面印刷)の提出が全員に必須となる。あわせて意見書(本学言語学専攻博士前期課程修了見込者は不要)、修士論文または同等の論文のコピー(本学言語学専攻修了見込者は不要)なども提出する。修士論文は製本したものではなく、A4用紙にプリントアウトしたものを提出することが望ましいとされている。博士前期課程では意見書が中心だったのに対し、博士後期課程では研究計画書そのものの完成度が選考の核になるという違いは、進学ルートを考えるうえで重要なポイントである。

研究計画書をどのように構成し、何を書けば評価されるのかという一般的な考え方については、研究計画書の書き方を徹底解説｜大学院入試で通る構成・例・添削の使い方で詳しく解説している。博士後期課程への出願を検討している場合は、あわせて確認しておきたい。

出願書類の提出方法

出願書類は郵送でのみ受け付けており、上智大学のアドミッションズオフィスや入学センターの窓口に直接持参しても受理されない。出願締め切り日までに、追跡できる方法(書留・宅配便等)で必ず郵送する必要がある。Web出願の完了と書類の郵送は別の手続きであるため、Web出願を済ませただけで安心せず、書類一式が期限内に届くよう逆算して発送日を決めておきたい。

出願書類作成における注意点

出願書類の作成において、ChatGPTなどの生成AIを用いることは明確に禁止されている(博士後期課程の出願書類に関する項に明記)。研究計画書や意見書を自分の言葉で仕上げる必要がある点は、あらためて意識しておきたい。また、出願書類に偽造・虚偽記載・剽窃等があった場合は入学が認められず、入学後に判明した場合は入学許可が取り消される旨も明記されている。出願書類に不備があるものは受け付けられず、一度提出した書類はいかなる理由があっても返還されない点も、余裕をもって準備すべき理由の一つである。障がいや疾病等がある志願者に対しては、審査のうえ、種類・程度に応じた受験上の配慮が行われる制度もあるため、必要な場合は早めに入学センターへ相談しておくとよい。

出願書類チェックリストの使い方

出願書類は、コースごとに用意されている出願書類チェックリストの順に並べ、チェック欄に印を付けたうえで他の出願書類とともに提出する。氏名(カタカナ)の記入欄や、最終出身大学の学位取得(見込)証明書を「同封」「出身大学より直送」のどちらで提出するかを選ぶ欄など、細かな記入項目が用意されている。チェックリスト自体も出願書類の一部として同封する必要があり、単なる自己確認用のメモではない点に注意したい。

このほか、最終出身大学の学位取得(見込)証明書・出身大学成績証明書は全員提出が必要で、大学院の学歴がある場合は出身大学院の学位取得(見込)証明書・成績証明書も追加で求められる。証明書は「同封」と「出身大学からの直送」のいずれかを選べる形式になっており、直送を選ぶ場合は発行から到着までの日数を見込んで早めに依頼しておく必要がある。

出願書類の準備方針が固まったら、次は実際の出願スケジュールと検定料を確認しておく。

出願スケジュールと検定料｜9月入試・2月入試の流れ

上智大学大学院の入学検定料は、2027年度は全専攻共通で35,000円である。Web出願システムでの決済時に、別途1,100円の支払手数料がかかる。一度納入した検定料は、出願書類を提出しなかった場合や出願が受理されなかった場合を除き、返還されない点にも注意したい。

検定料とは別に、入学前に出願できる奨学金制度も用意されている。授業料の減免を受けられる「上智大学大学院新入生奨学金」と、毎月一定額の貸与を受ける「日本学生支援機構奨学金(予約採用)」は、学業成績や経済状況の審査を経て採用が決まる制度で、募集要項・願書は例年5月・9月頃に大学公式サイトで公開される。博士後期課程在籍者に限っては、要件を満たせば出願不要で支給される「上智大学大学院博士後期課程研究者育成奨学金」もある。あわせて、JSTの助成を受けた「Sophia SPRING Project」による博士後期課程学生向けの経済的支援・キャリア支援も用意されており、学内選抜を経て支援対象が決まる仕組みになっている。

9月入試(2027年4月入学)のスケジュール

言語科学研究科の9月入試は、Web出願期間が2026年9月2日から始まり、出願書類提出期限を経て、受験票公開後に試験(言語学一般コース・日本語教育学コースは筆記試験の翌日に口述試験、英語教授法コースは口述試験のみ)が実施される。出願から合格発表、入学手続までの一連の流れは短期間に集中するため、出願書類(意見書など)は早めに準備を始めておく必要がある。

2月入試(2027年4月入学)のスケジュール

2月入試のWeb出願期間は2027年2月上旬に始まり、2月中旬に筆記試験(該当コースのみ)・口述試験が行われる。前述のとおり2月入試は国内出願のみの受付となる。博士後期課程を目指す場合、2027年度は2月入試の一般入試のみが実施され、口述試験のみで選考される点をあらためて確認しておきたい。9月入試より出願準備の期間が短くなりやすいため、意見書や研究計画書といった第三者の協力や時間を要する書類は、年内のうちに下準備を進めておくと安心である。

入試区分	対象課程	試験日の目安(言語学一般・日本語教育学コース)	試験日の目安(英語教授法コース)
9月入試	博士前期課程のみ	筆記試験・翌日に口述試験	口述試験のみ
2月入試	博士前期課程・博士後期課程	筆記試験・翌日に口述試験(博士後期は口述試験のみ)	口述試験のみ

Web出願システム登録時の注意点

Web出願システムでは、志望コースを「志望コース、領域等」の入力欄で選択する。言語学一般コースの場合は、第1外国語・第2外国語をそれぞれ選択外国語の欄で選択する必要がある。日本語能力試験の認定結果や、TOEFLのスコアを提出して外国語試験免除を申請する場合も、システム上の該当欄で申請手続きを行う。検定料の納入が完了すると志願票の入力・修正ができなくなるため、記入漏れがないか納入前に必ず見直したい。博士後期課程では、志願票の「指導教員」欄への入力も検定料納入前に済ませておく必要がある項目の一つである。

具体的な出願期間・試験日・合格発表日は年度により変更される可能性があるため、出願する年度の学生募集要項・入試要項(共通)を必ず確認したうえで出願準備を進めてほしい。問い合わせ先は、コース固有の内容であれば言語学専攻事務室、出願書類や検定料など全般的な内容であれば入学センターとなる。次のH2では、こうしたスケジュールを踏まえて、倍率・難易度をどう考えるか、そして併願・学習戦略について整理する。

倍率・難易度の考え方と併願・学習戦略

言語科学研究科の倍率や志願者数・合格者数は、上智大学の公開情報の範囲では確認できなかった。具体的な倍率の数値をここで示すことはできないため、志望コースの最新の学生募集要項・入試情報ページで必ず確認してほしい。倍率が非公開である以上、対策としては「何人に1人受かるか」ではなく、出願資格・試験科目・出願書類という3つの要素を、要項の記載どおりに過不足なく満たせているかを基準に準備を進めるのが現実的である。定員自体は博士前期課程33名、博士後期課程5名(2027年度、3コース合計)と大きくないため、書類・試験の完成度を一つずつ積み上げる姿勢が結果的に近道になりやすい。

過去問の入手方法

上智大学は、大学院入試の過去問題(過去3年分)を四谷キャンパスのアドミッションズオフィスと大阪サテライトキャンパスの窓口で閲覧に供している。ただし閲覧のみでコピーはできない。あわせて2025・2026年度分の一部をオンラインでも公開しているが、著作権上の理由で公開できないものや、入試制度・専攻によっては非公開のものもあると案内されている。言語科学研究科の過去問がオンライン公開の対象に含まれているかは個別に確認する必要があるため、志望コースが決まった時点で早めに公式サイトの公開状況を確認しておくとよい。四谷キャンパスまで足を運べない場合は、事前に専攻事務室へ閲覧方法を問い合わせておくと、当日の手続きがスムーズになる。

コース別の学習の方向性

言語学一般コースは第1外国語の筆記試験があるため、語学力そのものを底上げする学習が必要になる。日本語教育学コースは専門科目の論述試験があるため、日本語教育学の基礎理論を体系的に押さえたうえで、自分の研究テーマに引きつけて論じられるようにしておく必要がある。英語教授法コースと博士後期課程は、いずれも口述試験が中心になるため、出願書類(小論文・研究計画書)の完成度を上げ、その内容について深く質問されても答えられる状態を作っておくことが対策の核になる。指導を希望する教員が明確な場合は、出願前の事前連絡が必要になる場合がある点も、早めのスケジュールに組み込んでおきたい。

いずれのコースを選ぶ場合も、出願資格・試験科目・出願書類という3つの軸を一次情報で確認し、自分の状況(学部・研究歴・語学スコアの有無など)がどこに当てはまるのかを早い段階で整理しておくことが、遠回りをしないための基本になる。

情報収集を始めるタイミング

言語科学研究科の出願書類は、意見書のように指導教員など第三者の協力が必要なものが含まれる。依頼から作成完了までには一定の時間がかかるため、出願期間の直前ではなく、志望コースが固まった段階で早めに動き出すことを勧める。特に指導を希望する教員が明確な場合は、事前連絡の期限(出願期間開始の1ヶ月前など)から逆算してスケジュールを組んでおくと、直前になって慌てずに済む。

他の言語系大学院との比較で考えること

言語科学研究科以外にも、言語学・英語教育学・日本語教育学を扱う大学院は複数存在する。倍率や難易度を横並びで比較できる公開データが無い以上、「どの大学院が入りやすいか」ではなく、自分の研究テーマに合った指導教員・カリキュラムがあるかどうかを軸に併願先を選ぶほうが、出願書類・口述試験の説得力にもつながりやすい。志望理由書や意見書で「なぜこの研究科・このコースでなければならないのか」を具体的に書けるかどうかは、コース選びの妥当性そのものに直結する。

併願を検討する場合の考え方

上智大学大学院の入試は9月入試・2月入試・7月入試を併願できるが、試験日が同じ専攻の併願はできない。言語科学研究科と併願先の他大学院・他研究科の試験日が重なっていないかは、出願前に必ず確認しておきたい。外部の大学から大学院を受験する場合に共通して押さえておくべき準備の進め方(いつから何を始めるか、専門科目・英語・研究計画書のバランスの取り方など)については、外部院試対策を徹底解説｜いつから始める？英語・専門科目・研究計画書・面接で整理しているので、あわせて確認しておくと計画が立てやすくなる。

独学での情報収集や出願書類の作成に不安がある場合は、大学院入試に詳しい専門の指導を活用するのも一つの方法である。特に、意見書の依頼先選び、研究計画書の構成、口述試験で聞かれやすい質問への準備など、要項だけでは分かりにくい部分は第三者の目でチェックしてもらうことで精度が上がりやすい。個別指導での大学院入試対策については大学院入試対策コースで詳しく紹介している。

よくある質問(FAQ)

上智大学大学院言語科学研究科にはどんなコースがありますか？

2027年度入試の時点では、言語学専攻(博士前期課程)に言語学一般コース・英語教授法(TESOL)コース・日本語教育学コースの3コースがある。従来あった言語聴覚研究コースは2027年度より募集を停止しているため、出願を検討する際は最新のコース構成を必ず確認してほしい。出願時にいずれか1コースを選ぶ必要があり、入学後の変更はできない。博士後期課程にはコース区分自体が設けられていない。

言語聴覚研究コースを目指していましたが、もう出願できませんか？

公式発表によれば、言語聴覚研究コースは2027年度入試より募集を停止している。同コースへの出願はできないため、近い研究領域を扱う他大学院を探すか、言語科学研究科内の他コースで研究テーマを設計し直せないかを検討する必要がある。募集再開の予定については案内がないため、志望校選びは最新情報をもとに進めてほしい。募集停止の理由は公式ページに明記されていないため、詳細を知りたい場合は言語学専攻事務室に直接問い合わせるのも一つの方法である。

言語科学研究科は社会人入試を実施していますか？

2027年度入試要項を確認する限り、言語学専攻は博士前期課程・博士後期課程のいずれについても社会人入試を実施していない。コースにかかわらず受験枠は一般入試のみとなっており、社会人経験がある場合も一般入試に出願する。

9月入試と2月入試はどちらを選ぶべきですか？

どちらが有利かは一律には決められない。9月入試は国内出願・国外出願のどちらも受け付けているのに対し、2月入試は国内出願のみを受け付けている。博士後期課程は2027年度、2月入試の一般入試のみが実施され、9月入試での出願はできない。志望課程・在住国の条件に合わせて選ぶ必要がある。国外に居住している場合は、COE(在留資格認定証明書)の審査期間を考慮して9月入試を軸に検討するのが安全である。

博士後期課程は9月入試で出願できますか？

2027年度入試要項によれば、博士後期課程(言語学専攻)は2月入試の一般入試のみが実施されており、9月入試は実施されていない。博士後期課程への進学を考えている場合は、2月入試を軸にスケジュールを組む必要がある。

研究計画書と意見書はどちらも提出するのですか？

課程によって求められる書類が異なる。博士前期課程では研究計画書という名称の書類は求められておらず、入学希望理由をまとめた書類(言語学一般コース・英語教授法コースはA4判1枚程度、日本語教育学コースは1,600字程度)と意見書が中心になる。博士後期課程では、日本語12,000字以内(または英語5,000ワード以内)の研究計画書と、意見書の両方が必須になる。意見書は在籍先の授業担当教員には依頼できない点にも注意したい。

英語教授法(TESOL)コースを受けるにはTOEFLのスコアが必須ですか？

TOEFL iBT79点以上のほか、IELTS 6.0以上または英検1級でも要件を満たせる(英語を第1言語としない者が対象)。あわせて教育職員免許状の取得(見込み)・CELTA認定証の取得・1年以上の外国語教育指導経験のいずれかも必要になるため、英語力の証明だけでは出願要件を満たせない点に注意してほしい。なお、英語を主たる教育言語とする大学の課程を修了した者は、外国語検定試験の成績提出そのものが免除される規定もある。

上智大学大学院の過去問は入手できますか？

過去3年分の入試問題は、四谷キャンパスのアドミッションズオフィスと大阪サテライトキャンパスの窓口で閲覧できる(コピーは不可)。2025・2026年度分の一部はオンラインでも公開されているが、著作権上の理由や専攻によって非公開になっているものもある。言語科学研究科の公開状況は、出願前に公式サイトで個別に確認してほしい。不明な点があれば、閲覧に出向く前に言語学専攻事務室へ問い合わせておくと二度手間にならない。

まとめ|上智大学院言語科学研究科の9月入試・2月入試

言語科学研究科は言語学専攻の1専攻で構成され、2027年度は言語学一般コース・英語教授法(TESOL)コース・日本語教育学コースの3コース体制(言語聴覚研究コースは募集停止)
入試区分は「9月入試」「2月入試」の2つで、博士前期課程は両方、博士後期課程は2月入試の一般入試のみ実施
コースにかかわらず社会人入試は実施されておらず、受験枠は一般入試のみ
博士前期課程は意見書中心、博士後期課程は研究計画書(日本語12,000字以内等)が必須という違いがある
英語教授法コースのみ、TOEFL等の英語力証明と教育資格・実務経験の証明が追加で必要
倍率・志願者数は非公開のため、出願資格・試験科目・出願書類を要項どおりに満たすことを優先する
検定料は2027年度35,000円(支払手数料1,100円別途)。博士後期課程には要件を満たせば出願不要で支給される奨学金制度もある
年度により出願区分・日程・出願資格の条件が変わりうるため、出願する年度の学生募集要項・入試要項(共通)を必ず確認する

上智大学大学院言語科学研究科の9月入試・2月入試は、コース構成の変更や、意見書と研究計画書の使い分けなど、他の文系研究科とは異なる独自のルールを持っている。特に2027年度は言語聴覚研究コースの募集停止という変化が加わったため、志望コースの最新の実施状況を出願直前ではなく早い段階で確認しておくことが、遠回りを避ける第一歩になる。

出願資格や試験科目を正確に理解したうえで、出願書類の完成度を高めていくことが合格への近道になる。博士前期課程であれば意見書と入学希望理由書、博士後期課程であれば研究計画書という、課程ごとに異なる書類の役割を取り違えないようにしたい。独学での情報収集や書類作成に不安がある場合は、専門の指導を活用するのも一つの方法である。